現在の人材育成の取り組み状況について診断してみましょう。
チェックが５個以下の事業所は、早急に人材育成の仕組みづくりが必要です。

□ 会社の経営理念・行動指針を明確にしている。

□ 普段から従業員との対話を心掛けている。

□ 就業規則等、社内のルールを明示している。

□ 新人育成担当者（メンター）がいる。

□ 会社が求める期待人材像（近未来の人材像）を従業員に示している。

□ 具体的な育成計画を従業員個々に示している。

□ 人材育成の時間を定期的に設けている。

□ 外部から講師を招へいするなど勉強会を実施している。

□ 評価制度などモチベーションＵＰの仕組みを取り入れている。

□ 評価結果は本人にフィードバックして、今後の育成につなげている。

従業員が自律的に動いてくれるようになるには、相当な時間と努力の積み重ねが必要です。「企業は人なり」とよく言われますが、実際のところ、それを日々実践している会社はまだまだ少ないように思います。

例えば、経営理念や行動指針など積極的に策定されている会社は以前と比較すると格段に増えたように思います。しかし、本当に重要なのは、それが従業員に腹落ちするまで、経営者が試行錯誤を続けながら頑張り続けることができるかです。途中で投げてしまったり、事が思うように運ばなくなると従業員の責任にしていませんか。

自律した人材が多い会社ほど、人的資本への投資、経営者の使命感にも似た努力、何より従業員を育成することが会社の存続と成長のためには最重要課題である、と心して取り組まれた成果が短期間では追い付くことのできない「人材の差別化」に繋がっているのです。

経営者が前向きな姿勢を見せれば、社内の空気感はガラリと変わります。会社は人材育成への具体的な取り組みの遅れが経営的にも生産性においても足を引っ張るような要因にならないように早期の対応が求められています。