なぜ肥満治療の薬が無いの？

これを聞くと皆さんは「太ってるだけで病気じゃないから」とおっしゃるかも知れません。

本当にそうでしょうか？肥満は病気ではないのでしょうか？

平成28年の国民栄養・健康調査では肥満者（BMI 25以上）の割合は男性 31.3％、女性 20.6％であり、この10年間は男女とも有意な増減はみられないとの結果が発表されました。

引用：平成28年度国民栄養・健康調査

個人的には「思ったより肥満と判断される人が多い」と感じました。

肥満は見た目や、体重の問題以上に、驚くほど多くの病気を招く要因になります。

以下の通り、少なくとも１１もの病気の原因となるというのです。

引用：肥満症をストップ　肥満が11の病気の原因に

【肥満とはあらゆる病気を体に呼び寄せる】

どういう事かと言うと、脂肪を体の中に溜めこんだままでいると、まず最初に高血圧、高血糖という症状が出てくる。

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そのまま放置しておくと、血液にも代謝異常がみられるようになり、体が正常に機能しなくなる。

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糖尿病や心筋梗塞、脳卒中という、命に係わる病気が発生する可能性がどんどん高くなる。

【肥満でいると、ガンのリスクが急激に高くなる。】

今では、日本人の２人に１人の５０パーセントの確率でガンにかかると言われていて、３人に１人はガンで死ぬと言われています。

そして、そのガンになる理由が、１位は喫煙で、２位が肥満だそうです。

肥満でいると、新陳代謝が悪くなってしまうので、ガンのリスクが急激に高くなるそうです。

生活習慣病なんかは肥満が原因という意識はありましたが、ガンの原因も肥満が多いとは意外でした。

肥満がここまで様々な病気の原因となり、がんなどの命にかかわる病気も引き起こすという事実がありながら、それでも『病気』と認識されないのはなぜでしょう？

不思議でなりません。

もはや肥満は病気の原因ではなく、病気そのものなのではないでしょうか？

【日本の肥満治療の現実は】

しかし現実には肥満が原因で上で述べたような様々な病気になり、病院に行っても肥満そのものを治療することなく、それぞれの病気に合わせた薬を出されるだけ。

私の知り合いにもいますが、糖尿病や高血圧その他諸々の病気で通院し、毎回両手に持ち切れないほどの薬をもらってくる人が結構います。

あれだけ大量の薬を飲めば、逆に病気になってしまいそうです・・・

そして医者が言うのは「食事に気をつけて、運動をして痩せてください。」ということだけで、患者もそれを鵜呑みにして従うだけ。

日本では医者の側にも患者の側にも、肥満そのものが病気という意識が無いのでは無いかと思います。

でも世界的に見れば、NIH（アメリカ国立保健研究所）やWHO（世界保健機関）等の有力な医療関係者たちは既に『肥満＝病気』ととらえ、対策に乗り出しています。

そして肥満そのものを解消して痩せさせる肥満治療薬がすでに開発され、多くの国で使用されています。
 

世界トップクラスの医療水準を持つ日本でも肥満治療薬は開発可能なはずですし、本来ならすでに普及していてもおかしくないんです。
ではなぜ、日本には肥満治療薬がないのでしょうか？

それは肥満治療薬の開発、販売を望まない人達、肥満治療薬が一般に普及し、肥満に悩む人達が減ってしまうのを望まない人達がいるからです。

その人達の意向を受け、厚労省は肥満治療薬の開発、承認にストップをかけているのです。当然消費者にはその事実は伏せられています。

ではその肥満治療薬の普及を望まない人達とはどのような人達なのでしょうか？

簡単に言ってしまうと、「肥満治療薬の普及でもうからなくなってしまう人たち」です。

【その１：肥満関連疾患の製薬会社及び医者】

最初に述べた通り、肥満は糖尿病・高血圧・動脈硬化・高脂血症等の生活習慣病をはじめ様々な病気の原因になります。

これらの病気になったら、それぞれ薬を飲んで治療しますよね？

実際に山のように沢山の種類の薬を飲んでいる方もいると思います。

でもなぜその根本原因の肥満を薬で治療しないのでしょう？

個別の病気の治療薬を何種類も飲ませるくらいなら、肥満治療薬で根本的な原因である『肥満』を解消してしまえば手っ取り早いんじゃないの？と思うんですが・・・

私には医者・製薬会社が、あえて目をつぶって肥満治療薬を開発・販売しないようにしているとしか思えません。その理由は

肥満治療薬で痩せて生活習慣病が治ってしまうと

肥満関連疾患の治療薬が売れなくなるから

実は生活習慣病関連の市場規模は２兆数千億円あるとされています。

引用：生活習慣病領域の市場規模は２兆数千億円

肥満治療薬で肥満の人が減ると、肥満関連疾患の治療薬の売り上げも激減するでしょうから、医師、製薬会社が肥満治療薬を売りたくないのもうなづけます

【その２：ダイエットサプリメーカー】

肥満治療薬が存在しない日本では、痩せる＝ダイエットサプリという考え方が浸透しており、ダイエット関連産業の市場規模は2兆円もあるといいます。

引用：ダイエット産業は２兆円市場

そのような巨大市場を抱えるサプリメーカーは

肥満治療薬で痩せる人が増えてダイエットサプリが売れなくなると困るので

何としても肥満治療薬を阻止して、ダイエットサプリを売り続けたい訳です。

国もトクホや機能性表示食品を推進して、その後押しをしています。

【潰された日本のダイエット薬】

冒頭で日本に肥満治療薬は無いと言いましたが、実は数年前に武田薬品が『オブリーン』という肥満治療薬を開発し、厚労省から承認を受けるところまでいったことがあります。

しかし、4年以上経過した2017年12月現在発売されておらず、その噂も聞こえなくなってしまいました。

発売されなかった理由は「ダイエット効果が期待されるほどではなかった」からとされていますが、業界内では別のうわさが飛び交っています。

「オブリーンが普及して痩せる人が増えれば、上で述べた通り肥満によって引き起こされる病気の治療薬やダイエットサプリが売れなくなると、製薬会社や業界各団体から圧力がかかり、発売中止に追い込まれたのではないか、というのです。

生活習慣病関連市場とダイエット関連市場との売り上げ合わせて４兆数千億円以上。

この巨額な市場を失いたくないがために、日本では肥満治療薬が開発、販売されないのです。

ここまで読んでいただいて、なぜ日本に肥満治療薬が存在しないのかはわかっていただけたと思いますが、世界的にはどうなのでしょうか？

【日本以外では肥満治療薬は常識！】

実はアメリカやヨーロッパ、その他の国の多くでは、肥満治療薬を飲んでの痩せることは常識となっているんですよ。それは肥満＝病気と認識されているからです。

日本では痩せる＝ダイエットサプリという考えが一般的ですが、よく考えてみてください。胃が痛い時は胃薬を飲み、風邪をひいた時は風邪薬、頭が痛い時は頭痛薬を飲むはずです。病気になったときサプリを飲んで治そうとするでしょうか？普通は病院に行ったり、薬局で薬を買って飲みますよね？

なぜ肥満だけが違うのでしょう？　先ほど上で述べた通り、製薬会社やサプリメーカーの思惑で、消費者は肥満は病気ではないと思わされ、太っているからといって薬で痩せるのは良くないんじゃないの？と心の中でブレーキをかけているのではないでしょうか。

そして肥満治療薬というものが認知されていない日本では、サプリメントが薬と勘違いされ、さも痩せる効果があるように思わされ、売りつけられているのです。

何度も言っているように、肥満＝病気と考えれば、サプリではなく肥満治療薬で痩せようというのはごく当然の事なのです。

日本で一般的な病院が、外科・内科等の診療科に分かれているように、肥満治療薬が一般的となっている国では、肥満治療専門の診療科が存在し、専門のドクターが肥満治療薬を処方し、多くの肥満に悩む方々が痩せて健康を取り戻しています。

【肥満治療先進国 のタイでは】

実はタイでは、大病院の多くに肥満治療専門の診療科が存在し、20年ほど前から肥満治療薬が処方され多くの人が利用しています。また肥満治療薬以外にも、「胃バイパス手術」「ラップバンド手術」「胃切除術」といった、」日本ではまだあまり一般的ではない高度な肥満治療が一般的に行われています。

そしてタイは肥満治療先進国として注目を集め、世界中から多くの人々が肥満治療目的でタイを訪れているのです。肥満治療という分野においてはタイは日本をはるかに凌駕するレベルに達していると言っても過言ではありません。

また大病院だけではなく、街中に多数存在する美容クリニックでも肥満治療専門医、薬剤師が常駐し、個別にカウンセリングした上で肥満治療薬の処方を行なっています。

【肥満治療薬の安全性は？】

各国で様々な肥満治療が販売される中でも、効果が高いといわれているのがタイの肥満治療ですが、ネット上ではネガティブな情報も見受けられます。実際のところはどうなんでしょうか？

「タイ 肥満治療薬」で検索すると、厚生労働省の注意喚起を促すサイトがあり、そこでは「タイ製の肥満治療薬で健康被害が発生しており、中には向精神薬等を含有するものがある」と述べられています。

でもよくよく調べると、被害に遭ったという人は睡眠薬や抗うつ剤と合わせて飲んでいたり、全く食事を取らずに薬だけ飲んでいたりと、「そりゃあ体調崩すでしょ」と言いたくなることばかりです。

市販の風邪薬だろうが何だろうが、決められた用法・用量を守らなければ体調を崩すのは当たり前です。

また先日一部のメディアで以下のようなニュースが報じられました。。

タイ製「飲めばやせる」ダイエット薬が危険　東京都と厚労省が警告

https://www.fnn-news.com/news/headlines/articles/CONN00378641.html

これだけ見ると、「やっぱり薬で痩せるのって危ないんじゃん」と思うかもしれませんが、よくよく見ると非常に大事な情報がこのニュースの裏にはあります。

メディアの取材を受けたという「MDクリニック」側は、自分たちが開発した薬ではないと否定しています。

つまり今回の問題の原因は、健康被害を受けた方が出所のわからない肥満治療薬のコピー品を飲んでしまったのではないかということなんですね。

どんなに安全とされる薬でも、医薬品である以上100％安全ということはありません。

使用する消費者の側も十分に注意する必要がありますね。

いかがでしたか？

なぜ肥満治療薬が日本に存在しないか、少しはお分かりいただけたでしょうか？

• 実際の肥満治療薬はどのようなものがあるのか？
• 痩せる効果はどれくらいか？
• 安全性はどうなのか？
• どこでどのように入手出来、価格はいくらぐらいなのか？

その他、肥満治療薬について具体的に知りたい方は是非

こちらをご覧ください。

2013年11月にEU欧州会議で決まった二酸化炭素排出量の大幅削減の目標実現に向け、ヨーロッパを中心とする世界各国の大手自動車メーカーが、「ガソリン車よりも二酸化炭素排出量の少ない」というクリーンディーゼル推進に舵を切りました。

当時は「クリーンディーゼルは、燃料消費が少なくて、排ガスもきれいだ」という情報が出回り、自動車業界の批評家なども、その説をひろめようとしました。

その情報に踊らされた多くの消費者がディーゼルに飛びつきました。

特にヨーロッパでは、ディーゼル車が乗用車の半分以上のシェアを占めるまでに急成長。

このままクリーンディーゼルの時代が続くかに思われたのですが・・・

2015年のフォルクスワーゲンに端を発する、ディーゼル排ガス偽装問題でその神話はもろくも崩れ去ります。

【身代わり受験】

フォルクスワーゲンが行った不正は簡単に言えば「身代わり受験」。

テストの時だけ基準内に収まるよう試験対策用の専用プログラム搭載した車両を使用し、実際に販売するのは基準をはるかに超える排ガスを排出する通常プログラムの車両。

手口としては非常に単純ですが、排ガスというほとんど目に見えない偽装は一般消費者では気づきようがありません。

これがVWだけの問題で済めばここまで問題は大きくならなかったのですが、それから2年弱の間、VW以外にも、メルセデス、アウディ等ドイツを中心に自動車大手の不正疑惑が相次ぎました。

そもそも偽装があろうが無かろうが、「クリーンディーゼル」という概念そのものが間違いだという話もあるのですがね・・・

国際機関が発表「クリーンディーゼルはクリーンではない」

そして2017年7月にフランス、イギリス政府が発表した爆弾発言が世界に衝撃を与えます。

2040年までにディーゼル車、ガソリン車の販売を禁止する。

簡単に言えば”全部EV（電気自動車）にします”ということ

「排ガス規制しても抜本対策にならないから、排ガス規制でなく車両販売そのものをやめてしまえ」ということのようです。

う～ん、変わり身早すぎ。

あれだけクリーンディーゼルを推進していたのに何だったんでしょうか？

自動車業界全体（特に欧州）で造り上げた壮大な詐欺的欠陥商品「クリーンディーゼル」に踊らされた消費者がバカを見ただけという・・・

そしてディーゼル車に逆風が吹く現在、自動車業界はHV（ハイブリッド車）、EV（電気自動車）に大きく舵を切り始めました。

地球規模での環境問題が取り沙汰される中、この流れは変わらないと思われますが、このままEV化はうまく進むのでしょうか？

それとも・・・

「卵はコレステロールが多いから、食べ過ぎは体に悪いよ。」

こういう言葉を耳にしたり、実際に言われた人は多いのではないでしょうか？

私自身も、かつてそれを信じ、卵を食べ過ぎないように気をつけていた一人です。

もしそれが間違っていたとしたら・・・

何を食べても体内のコレステロール値は大きく変わらない。

2015年5月1日、日本動脈硬化学会がこんな声明文を出したのをご存知でしょうか。

「コレステロール摂取量に関する声明」と題された声明文には次のように書かれています。

(厚労省のまとめた)『2015年日本人の食事摂取基準』では、健康な人において食事中コレステロールの摂取量と血中コレステロール値の関係を示す科学的根拠が十分ではなく、コレステロール制限は推奨されておらず、日本動脈硬化学会もこの記載に賛同している〉

簡単に言うと、

コレステロールの高い食品を食べても血中のコレステロール値には影響がない

というのです。

しかし、これまで厳しい食事制限を訴えてきたのは日本動脈硬化学会であり、『動脈硬化性疾患予防ガイドライン』によると、「1日のコレステロールの摂取量を200mg未満に抑える」と書かれています（卵1個のコレステロール含有量は約210mg）。

この基準を信じ、「卵は一日1個まで」と節制してきた人も多いことでしょう。

そうした人からすれば、いままでの努力は一体何だったのか、と疑問に思うのは当然です。

それを突然、手のひらを返したように「何を食べてもコレステロール値には関係ない」と言い出したのか。

簡単に言ってしまうと

「アメリカがそう言い出したから」

ということなんです。

まず2013年に、ACC(アメリカ心臓病学会)とAHA(アメリカ心臓協会)が『何を食べても健康に影響はない』と発表。2014年3月、厚労省はこれを受け、同じようにガイドラインを改定。それから1年以上経ってようやく、日本動脈硬化学会も渋々、変更したという訳です。

「アメリカの研究では、卵をはじめとするコレステロール含有量の高いものを食べる人と食べない人を、数週間にわたって追跡調査しました。が、その結果、両者とも血中コレステロール値はほとんど変わらなかったんです。こうした地道な研究の積み重ねにより、健康な人に関しては食事制限の必要がないという結論に至ったのです」

【コレステロールは体に必要】

高コレステロールの食材を口にしても、実際のコレステロール値には影響しません。「脳」の重量の約20％はコレステロールでできており、「脳」の機能を保つためには、オメガ3や動物性脂肪（肉・卵・バター・チーズなど）をむしろ積極的に摂る必要があります。コレステロール値が低いと脳の働きが悪くなり、認知症になるリスクも高まるということです。

【なぜコレステロールは悪とされたのか？】

話は1900年代のアメリカにさかのぼります。

アメリカの都市に住む人々は、1日平均で2900kcalも摂取していたものの、それでも太り過ぎる人は少なく、3大死因は肺炎、結核、下痢・腸炎だったといいます。

やがて人々は、バターの代わりに植物油やマーガリン（トランス脂肪）を使うようになった。20世紀の中頃になると、心筋梗塞や狭心症で死亡する人が増えてくる。そして1956年、米国心臓協会は“賢明な食事”として「バター、ラード、卵、ビーフ」を「マーガリン、コーン油、チキン、冷たいシリアル」に置き換えるよう推奨を始め、1970年代までに、「コレステロールは体に悪い」というイメージが人々の意識に定着しました。

1980年代、アメリカ大豆協会やマスコミにより「植物油は健康によい。肉やバター、ココナッツオイルなどの飽和脂肪は悪い」とアピールされた。そこでファストフードをはじめ、冷凍食品や加工食品に、オメガ6の多い「植物油（トランス脂肪）」が使われるようになった。さらには「脂質を降下させる薬」が大々的に売り出されました。

そして1994年、アメリカ糖尿病学会は国民に「カロリーの60～70％を炭水化物から摂取すべき」との勧告を出し、低脂肪の食事を勧めました。
その結果は?

【アメリカの糖尿病患者数の推移】

アメリカにおける糖尿病患者数の推移

1995年頃から糖尿病の人の数がどんどん増えていますね。

学会がアメリカ人に『 60～70％の割合で炭水化物を摂り、コレステロールを悪者にして、とにかく油を減らせ』といった結果がこれです。

WHOも日本の糖尿病学会も、これを推奨しているんです。病院に入院すると、この割合で食事が出るんです。3人に2人は学会が生み出した患者である、といってもおかしくはないでしょう。

なぜこういった方針をアメリカが打ち出したかというと、それは

世界トップクラスの穀物生産・輸出国だから

「動物性のコレステロールは体に悪いですよ。体にいい植物性の油をとって、炭水化物（穀物）中心の食事にしましょう。」とアメリカの学会が言ったとなれば、世界も右にならえで従いますよね。

そしてアメリカ国内の穀物の消費は高まり、海外への輸出も増え、アメリカはウハウハという訳です。

【アメリカではコレステロール基準値が撤廃】

以前は、海外の学会のガイドラインでも、LDLコレステロールは140mg/dℓが基準値とされていたものの、アメリカではその基準値は撤廃されています。

「米国で2013年に発表されたガイドラインでは、『コレステロールの基準値には根拠がなかったので放棄する』と明確に書いてあります」

日本で当たり前に使われている基準値は、すでに時代遅れとなっているのです。

それどころか、「コレステロール値が高いほど健康にいい」という研究結果も、国内外に少なからず存在するというのです。具体的には

• 細菌やウィルスによる感染症にかかりにくい
• コレステロール値が高い人たちは、低い(160mg/dl未満)の人に比べて長生き。

だということです。

食事制限にも意味がなければ、基準値もいい加減。これが、いままで隠されていた「コレステロールの真実」なんです。

【世界一売れている薬】

ここまで読まれた方は、コレステロールについて、私たちが信じ込まされてきた「常識」が間違いであることがおわかりになったと思います。

なぜこれまで真実が隠され続けてきたのか？そこにはもっと大きな闇があったのです。

「いままで古い常識が通用してきたのは、

『コレステロール値が高いと危険だ』という話で儲ける人たちがいたから

血中コレステロール値を下げるために広く使われている薬に、スタチンというジャンルの高脂血症治療薬があります。スタチンを飲んでいる患者は世界で4000万人以上いて、

「世界一売れている薬」

という異名を持っています。

しかし先に述べたように、「基準値がいい加減なものである」ことや「多少数値が高くても気にする必要がない」ことが近年明らかになってきました。

このことを多くの人が知るようになれば、製薬会社や関連企業は薬が売れなくなって困ってしまいます。

だから、学会はなんとしてでも、製薬関連企業の意を汲み、基準値を維持しようとします。

問題を生み出しているのは、学会と製薬メーカーの癒着だけではありません。

【食品会社まで・・・】

最初に述べたように食事制限によって、血中コレステロール値は左右されません。

それで困るのが、低コレステロール商品を売ってきた企業です。

日本健康・栄養食品協会によると、特定保健用食品(トクホ)の市場規模は約6000億円。そのうちコレステロール値を下げると謳う食品の市場規模は約220億円に及びます。

その種類は茶、青汁、豆乳、シリアル、マヨネーズ……とバラエティに富み、ＣＭがバンバン流され、飛ぶように売れています。

とあるジャーナリストはこう語ります。

「食品会社にとっては、これまでの売れ筋商品がまったく無意味になるわけですから、死活問題です。

一体、厚労省、企業はどちらを向いて仕事をしているのでしょうか？

意味の無いコレステロールの基準があることで「病人」が作られ、薬が処方される。さらに人々の不安を煽ることで、効果が定かでない健康食品が売れていく。コレステロール利権に群がる、まさにコレステロール・マフィアと呼べるのではないでしょうか。

俳優の西田敏行さんがこう呼びかけるテレビCMを見たことはありませんか？

要約すると「高齢者の皆さん、肺炎球菌ワクチンを打たないと肺炎で死にますよ。自治体から助成金が出るから65才になったら肺炎球菌ワクチン打ちなさい」という脅迫のようなCMです(笑)

このCMを見て「肺炎って怖いね。予防接種行かなきゃ」と思った方も多いのではないでしょうか？

私自身まだまだ対象の年齢には達していないのですが、何度も見ているうちに「肺炎球菌予防接種は大事なんだな。対象年齢になったら行かなきゃ」と思ってしまうぐらいですから、対象となる年齢の方々はもっと切実に受け止められたのではないでしょうか。

しかしちょっと待ってください！

【CMは製薬会社の広告】

私自身、この予防接種を勧めるCMは、政府広報または厚労省が主導する公共広告だと思っていたのですが、そうではないんです。

MSDというワクチンを製造する製薬会社の広告なんです。ご存知でしたか？

大事な事なのでもう一度言います。

あのＣＭはMSDというワクチンを製造する製薬会社の広告なんです。

このMSDという会社のマーケティングは実に巧妙です。

2012年6月に「肺炎が日本の死亡原因の第３位になった」という発表が政府からあり、メディアがそれを大々的に取り上げました。そのため、国民の多くは、漠然と肺炎が流行して多くの方がなくなっているのではないか？ と思ったのではないでしょうか。

MSDはその漠然とした不安を利用し、「高齢者の皆さんはワクチンを打たないと死にますよ。」とワクチン接種をさも義務であるかのようにCMで訴えたのです。

しかし高齢者や寝たきりになった方が肺炎に罹りやすくなるのは免疫力が弱くなり、肺炎球菌のようなありふれた菌に対しても抵抗力を失うからです。
ありふれた菌と書きましたが、肺炎球菌は本当にどこにでもいる「常在菌」です。通常は身体の中に入り込んでも悪さをしない菌であり、数％の方は、すでに自分の身体の中に住
まわせています。それでも肺炎を発症しないのは、最低限の免疫力があれば、撃退できるからです。
つまり、肺炎が死亡原因の３位になったのは、日本に免疫力の弱った寝たきりの老人たちが増えたからであって、肺炎が流行しているからでも、新型の強力な肺炎球菌が出現したからでもないのです。

【ほとんどの肺炎はワクチンでは防げない】

多くの老人が肺炎で死んでいるのは事実ですが、ほとんどが肺炎球菌ワクチンでは防げない肺炎です。それは誤嚥性（ごえんせい）肺炎と言います。

この肺炎は食べ物が間違って気管に入り、それが原因で肺に口内細菌などが入り込んでしまうことで起きる肺炎です。

高齢者が亡くなった肺炎のうち、70％以上がこの誤嚥性肺炎がというデータもあります

つまり、大半の肺炎は肺炎球菌ワクチンでは防げないということになります。

しかし「肺炎球菌ワクチン・キャンペーン」では、そのような事実は伏せられ、信頼度抜群の西田敏行さんがシリアスな顔で「肺炎は日本の死亡原因の第３位」と強調し「自分だけは、まだ大丈夫だと思っていませんか？」と訴えかけてきますが、よく考えると悪徳商法といってもいいたちの悪いキャンペーンです。

【このキャンペーンの３大悪】

①MSDの企業名を目立たなくしている

国民的俳優と厚生労働省発表の数字を前面に押し出し、見た人が〝公共広告〟と勘違いするような手法を取っている。

②日本人の間にはびこるインフルエンザ恐怖症を巧妙に利用

見る人が肺炎球菌とインフルエンザを同じようなイメージでとらえるように工夫を凝らし、見る人に「強力な感染症だから予防接種を受けないと危ない！」と思わせる。

③肺炎は様々な原因で起こるにもかかわらず、肺炎球菌だけを強調し、65歳以上の場合、28％に過ぎないことを明示していない

肺炎は、インフルエンザウイルスやその他のウイルス、食物や飲料が気管から肺に入ってしまう「誤嚥」、薬剤の副作用等様々な原因で起こり、肺炎球菌以外の原因が72％です。

それを知っていれば、「無駄打ち率が７割以上もあるんじゃ、やめておく」と思った人がかなりいたのではないでしょうか。

【このキャンペーンで医療費が増大】

この肺炎球菌ワクチンは、平成26年10月から半額が公費負担になり、定期接種になりました。つまり、接種する意味がハッキリしないワクチンが半分税金で賄われるようになったのです。
 

役所から通知が来ると、重みが違いますから、肺炎球菌は怖いという意識を植え付けられた人は「打たなきゃいけないんだ！」と思ってしまいます。
それやこれやで、肺炎球菌ワクチンという新手の商売はビッグビジネスに成長しつつあります。

【外資系製薬会社の思うつぼ】

じつはこうした予防接種ビジネスで成功した例はほかにもあり、それらの多くは外資系の会社が手掛けたものです。

団塊の世代や昭和30年代生まれの方たちにとって、小中学校でみんなが腕をまくって受けた予防接種は懐かしい思い出ではないかと思いますが、このような光景は20年くらい前に見られなくなりました。
感染症のリスクが激減したことに加え、予防接種をしてもあまり感染症を防げないことがわかり、税金を使ってまでやる意味がなくなったということです。
そのため国内の製薬メーカーは、儲からないのでワクチンの製造をやめてしまいました。
 

そこに目を付けたのが外資系の製薬会社です。彼らは医師、感染症の研究者、ママさんたちの圧力団体などを味方に引き入れて、応援団を結成し、永田町の族議員や厚労省の役人に「医療費を抑制するには、病気が蔓延する前にワクチンで防ぐべき」という理屈で積極的な働きかけを行ないました。

そして、２００７年に厚生労働省から「ワクチン産業ビジョン」が発表されました。増大する医療費を抑制するために、予防医学の重要性を認識し、ワクチン産業を振興させることを決意したのです。

その結果、次々に承認が下りて、長い間、感染症の目立った流行がなかった日本で、ワクチンの売り上げが07年からの５年間で６００億円から１５００億円に急増したのです。

このような外資系製薬会社のもうけに加担するだけのこの肺炎球菌キャンペーン、あなたはどう思いますか？