でも冷静に考えると、これだけつけば上々という気もします。

シャドウゲイトは頑張りましたが２着のフリオーソに４馬身差、アンパサンドはさらに５馬身差、５着に入った浦和のマルカカイゼルはさらに７馬身差、首差でつづいた高知のケイエスゴーウェイを挟んで７着は2.2秒差と、力量の差がはっきりと出てしまい、Ｇ１としてどうなのよ、と思わないこともないです。

フィールドルージュは1600mは短い…というタイプはないので、フェブラリーＳにも出走してヴァーミリアンやサンライズバッカスと改めて白黒つけてほしいですね。

とはいえ、ヴァーミリアンにサンライズバッカスと、２頭のＧ１ホースが直前で出走回避となり、予想しがいのないメンツになってしまいました。

一応１０頭立てですが、実質は

1　フィールドルージュ

2　フリオーソ

4　アンパサンド

9　シャドウゲイト（ダートこなせれば…の条件付き）

の４頭立てです。

難しいのは9シャドウゲイトの取捨ですが、考えてもわからないものはわかりませんし、仮にダート適正があったとしてもフィールドルージュに勝つのは容易でないと思いますのでオミット。

もっとも、フリオーソやアンパサンドとは互角…というのはあり得なくもない気がします。

しかしフィールドルージュからあまり手を広げるとトリガミになってしまいますので、ここは先行有利な川崎競馬場2100mの特徴を加味し、

「ゴール手前でフィールドルージュが逃げるフリオーソを交わす」

という仮説の下、馬連１－２の一点勝負でいきたいと思います。

なお、私こと西沙里奥は川崎記念を生で観戦したことがありません。だって平日開催なんですもん。したがって川崎記念の馬券を買ったこともありません。というわけで、今回も買いに行けませんので、あくまでバーチャルです。

もちろん、ユダヤ・ロビーだけでアメリカを判断すべきではないのですが、その影響力の強さを改めて認識させられます。

○在米ユダヤ人は米国人口の２％弱だが、全米トップ１００の大富豪（個人資産２５億ドル以上）の中で32人を占めている。

○ユダヤ・ロビーは、メディアにも強い働きかけを続けており、米国メディアはその圧力をおそれ、イスラエルについて疑問を呈すことはほとんどない。

○イスラエルは、米国が諸外国に与える経済・軍事援助の２割強（約３０億ドル）を受給している。また、他の国々は米国が支給した軍事援助金で米国の余剰農産物や工業製品を買うことが義務付けられているが、イスラエルにはその義務はないばかりか、軍事援助金の４分の１は自国の軍事開発に投資することが許されているなど、優遇されている。

○ユダヤ・ロビーが強い政治力を発揮できる背景には、１９８０年代半ばに成立した「キリスト教右派」（一説に約７，０００万人）という強力な同盟者の存在があるが、長らく犬猿の間柄だった両者は、１９６７年の第３次中東戦争でイスラエル軍が聖地エルサレムを占領したことから接近したにすぎず、基本的価値観は異なるため、容易に崩れ去ってしまう可能性もある。

○ユダヤ人社会は民主党との結びつきが歴史的に強く（リベラル派が民族解放の立場からパレスチナ難民支持の立場を取るようになって亀裂が入ったものの）、同党の政治資金全体の約半分を提供している。

アメリカはなぜイスラエルを偏愛するのか―超大国に力を振るうユダヤ・ロビー/佐藤 唯行

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学生時代にオルテガを読んだときは少なからず衝撃を受けた。今振り返ると、如何に我が国で「エリート」の存在意義が(教育現場で)タブーとされているかを象徴する体験ではある。最近の教育現場の雰囲気はまた違うのであろうか。

ある人は言うかも知れない－「みんなでやればいい。」と。「みんな」って、誰？

大衆の反逆 (中公クラシックス)/オルテガ

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大手流通小売の経営者の行動心理についての半径５０ｍ的ネタ。
食品小売のような生活必需品産業は、不況期にもへこみが少ない事で、他の産業と比較して相対的地位が向上しています。逆に好景気になると、食品小売業界の地位が全体的に低下します。銀行の態度も、経団連の中での地位も、マスコミへの露出度も、世間の注目度も全て相対的に低下します。これは流通系の経営者なら１００％思っていることです。

次に、ある程度大きなグループは、メーカーに対してシェアによる影響力を行使して競争他社より利益を得ています。つまり売上高の多寡よりシェアの多寡の方が彼らの競争優位の継続にとって大事です。１００円ショップ、９９円スーパーなど新興の業態は今後もいくらでも発生しますが、これらは低付加価値型の業態なので、自分たちの経営資源をシナジー的に活用できます。そのため、自らその市場に参入する事で競争に打ち勝つ事は割りと容易です。逆に好景気になって高付加価値型の産業が流行しはじめた時には、社員を半分入れ替えるくらいの改革が必要となります。それができなければ、メーカーに対して行使している影響力の低下＝収益率の低下を甘んじて受け入れなければなりません。要するに、彼らが自分の頭に入っている事には対応できるし、既に勝ち組ですので同じ土俵なら負ける事は考えられません。そのため現状維持が望ましいと考えています。彼らが恐れるのは、自分たちが理解できない成長要因です。

そして、経営者は必要に応じて社員など周囲の人に対して嘘をつかなければなりません。これは確信的に思っている事です。ビール＆発泡酒の売上高推移も良く知っているでしょうし、部下の報告を聞いてメーカーとともに取り組んでいるはずです。全てをわかった上で、確信犯的に自社の都合を前面に出した嘘をついているのだと思います。

「産業界の声を聞く」というともっともらしいのですが、それには相当の競争阻害や自社都合のバイアスがかかっていると考えるべきですね。

産業界の声って、冷静に考えれば（程度の差こそあれ）ポジショントークに決まってますわね。ただ、ポジショントークするならもっとうまくやれ、ということでしょうか。声を聞くことは必要でしょうが、聞く側にも相当の修練が求められそうです。

私はたまに学生にものを教えたりすることもあるのですが、ポジショントークを疑うことの重要性は意識的に強調しています。まあ、そうすると私の話の内容も疑って聞かなければならない、ってことになるんですが。いわゆる「クレタ人のパラドックス」みたいなもんでしょうか。

ちなみに「『クレタ人のパラドックス』はパラドックスに非ず」というネタもありますが、またの機会に。

80年代に内需拡大が叫ばれ、一度は内需主導の経済構造に変質したかに見えたのですが。当時は日米貿易摩擦が問題化し、アメリカは日本国内消費の増大と日本企業の国際競争力低下を望んでいました。よって企業が労働分配率を下げるような労働政策は外圧でできませんでした。　ところが今アメリカは日本企業を競争相手というより投資先と見做すようになり、むしろ労働配分率を下げて株主配当を増大させる圧力の方が強くなっています。企業としては人件費下げ放題の環境が整っているのではないでしょうか。

東京電力（株）代表取締役、経団連第7代会長を務めた平岩外四が、安岡正篤（まさひろ）から送られた直筆の書に記されていた言葉。
平岩は「不如会」という安岡の勉強会に参加しており、ここで東洋学を中心に安岡が講義を行っていた。平岩によると、安岡の講義の中心は東洋学の三原則ということで、その内容は以下のようなものだった。
・物事は長期的に見なければならない。（⇔短期的）
・物事は全面的に見なければならない。（⇔一面的）
・物事の本質を見なければならない　　（⇔枝葉末節）
私のような小人には「耐閑」などは苦もないように思われるが、案外やってみると難しそうではある。
ちなみに出典は学士会発行の「先学訪問～２１世紀のみなさんへ～」07。
表紙をめくると平岩の書で「恕」の一字が。この字好きな人多いなぁ。