しかも、ガソリンエンジンにも同じ偽装があったことが発覚した。

改めて言うまでもないが、非常に深刻な問題だ。

ここまで来ると、組織ぐるみで偽装をしていたとしか思えない。

ＶＷのみならず、ＡＵＤＩやポルシェまでににも拡大して、オーナーの方はさぞや悔しい思いをされているのではないか。 

アメリカでも、ＶＷはビートルに代表されるように特別な存在だ。 

所有したことはないが、いろいろ楽しい思い出がある。 

19歳の時、初めてダラスに行った時、元フォートワース市長の家に泊めてもらう機会があった。　

その時、車庫に眠っていたビートルのオープンカーを自分の為に引っ張り出して、ドライブに連れて行ってもらった。 

夜の道路上で興奮して、これぞアメリカだと叫んでしまった。

また、オレゴン留学中、ルームメイトの父親がワーゲン専門のメカニックでいろいろワーゲンについて教えてもらった。

そのルームメイトが持っていたＶＷのビンテージカーを借りて、アメリカの運転免許書を取った。

かえすがえすも、ＶＷの問題は非常に残念だ。

日本でも建設業界で同じような問題が発覚して、芋づる式にデータ偽装が発覚している。

やはり、人間の罪の性質は根強いのだろう。

今まで、全く興味なかったが、

娘が前から体験したいというので、旅先で思い切って乗馬体験ツアーに参加した。 

馬が思ったより巨大だったので、情けないけど少し怖かった。 

最初の5分ぐらいは、緊張していたが、その内余裕が出てきた。

基本的な動作をインストラクターに教えてもらうと、早速2時間弱のツアーに出発した。  

馬に乗る場合、一番良くないのはあいまいな指示を出すことだ。

馬は乗り手の気配に敏感なので、

しっかり手綱を引いたり、脇腹をけったりしないとすぐに自分勝手なことを始める。  

先生もそれにすぐ気付いて、

「タロー、指示をはっきり出して、自分が主であることをわからせないとどんどんなめられるわよ。」とアドバイスをくれた。 

実際、止まれや右に回るように指示しても、無視することが何回かあった。 

当たり前だが、馬は生き物なので、まず関係値をしっかり作って、勝手をさせないことが必要だ。
 

実は先月も、馬に乗る機会があったのだが、これと同じ事が起きた。
自信が無いことに加え、馬にやさしくしようとするために、馬になめられてしまうのだ。

実は会社経営にも同じことが言えることに気付いた。 

相手の気持ちを考えすぎて、

あいまいな指示を出すとそれが伝わらず思った結果が得られないことが多々ある。 

また、小さなミスを忍耐を持って指摘しないと、もっと大きなミスが起きたりする。 

当然、人間と馬は比較できないかもしれないが、

自分の指示や感情の出し方に改善が必要であることを馬は教えてくれた。

カンガルーがトレードマークなので、そこから来ている名前と思っていたが、

実は違う意味があった。  

KANGOLの Kはシルク、 ANGはアンゴラ、 OLはウールから来ていて、

３つの意味を足してできた造語であるという。 

イギリスでは、カンゴールの帽子がダイアナ妃を始め、王室でも使われている。

また、ビートルズやマリー・クワントも着用していた。

このように、歴史もありながら、

最近ではヒップホップ系の若者に人気が高いなど現代的な側面もあるのが魅力だ。 

アメリカでは、サミュエルジャクソンや、プラピも愛用しているという。

カンゴールブランドでどんな商品展開ができるか、今から楽しみだ。

実は数年前から注目していたのだが、縁あってやっと展開することが可能になった。
   

バービーは、1959年にアメリカで生まれた人形で、恐らく日本でも知らない人はいないだろう。
しかも、最近は人形という枠だけにとどまらず、   

有名ブランドとコラボするなど、ファッションアイコンとして注目されるようになっている。　 

一方で、バービーの完璧な体型やルックスが女の子のセルフイメージを歪めているとの批判がある。　 

欧米では、若い女の子達の間で拒食症が増えていて、

痩せすぎモデルの採用を法律で規制したりするようになっている。  

バービーもその一助になっていると言われたりする。
 

しかし、ここで認識されるべきことは、 

バービーは女の子の理想を少し大きく体現しているだけで、

現実世界の生身の人間とは全く別の次元の存在であるということだ。
  

アメリカでロールプレイングゲームが流行したころ、

子供達がチームを組んで下水道に入り、行方不明なった事件があった。  

要は現実と仮想を一緒に考えてしまうことが不幸にも起きてしまうことが問題であると思う。 

ゲームやアニメ、玩具の世界と現実を混同してしまう受け手と

それを助長するような情報発信をするメディアに責任があると思う。

元来バービーの開発者は「女性は何にでもなりたいものになれる」というメッセージを込めて

バービーをこの世に送り出した。 

このポジティブなメッセージを少しでも具現化できるような商品を企画生産していければ幸いである。

最近、イギリスが気になる。

やはり、金融都市であるロンドンの経済的繁栄の影響が大きいと思う。
ＥＵの中にあって、敢えてユーロは使わず、
自国通貨のポンドで勝負している。

今、話題のギリシャとは全く対照的だ。

ファッション業界でも、パリが治安悪化とコレクションのマンネリ化で、
ロンドンとベルリンが存在感を高めている。
ファッションもお金のあるところで活性化されるのは歴史の常のようだ。

当社もピーターラビットとハリーポッターの
ライセンス商品を生産販売しているのでイギリスとは関係性がある。

残念ながら、まだイギリスに行ったことはないが、
機会があれば是非行ってみたい国である。

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アマゾンでもお買いものお楽しみいただけます。
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Lauren Wasser というカリフォルニアに住む女性が、

タンポンの製造販売会社を相手取って訴訟を起こした。

訴訟の原因は、要約すると次のようになる。

2012年10月3日に高熱を伴う風邪のような症状が始まり、家で寝込んでいたが、

幸い友人が発見して病院に運ばれた。

この時、既に瀕死の状況で、原因を調べたところ、

タンポンが原因のＴＳＳ、いわゆる毒素性ショック症候群だと判明した。

ＴＳＳは、男女関わらず20％の人が持っているスタフ菌が、

レイヨンなどの化学繊維で作られたタンポンの使用により急激に増加し、引きおこされる症状である。

実際に、1998年にRobin Danielson という女性がＴＳＳが原因で亡くなっている。　

その後、一命を取り留めたLaurenだったが、片足を切断されてしまう。

彼女が製造会社を訴訟する理由は、

綿などの自然材料を使えば安全なのに、命の危険性がある化学繊維を使用する

業界全体を変えることと、その危険性を広く知って欲しいのが理由だという。

議会でも証言したいと働きかけているが、

是非この危険性をあるゆる国で取り上げて欲しいと思う。

英語のサイトで申し訳ないが、

リンクは　　

http://www.vice.com/read/meet-the-model-who-lost-her-leg-to-toxic-shock-syndrome-611?utm_source=homepage

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【ワシントン時事】　

米食品医薬品局（FDA）は16日、

マーガリンなどの加工油脂に含まれ、心筋梗塞などの発症リスクを高めるとされるトランス脂肪酸について、

2018年6月以降に食品への添加を原則禁止すると発表した。

FDAは13年に規制案を提示し、その後の調査・意見聴取で、

食品への使用に関し「安全とは認められない」と結論付けた。

FDAのオストロフ局長代行は

「今回の措置により、毎年数千件の致命的な心臓発作を防ぐことができる」と

説明した。　　

ピザやケーキなどの食品業界は3年の猶予期間後、

使用を全廃する必要がある。
　

トランス脂肪酸を過剰摂取すると、

肥満や心臓病などの危険性が高まるとされ、

米国の自治体などで規制の動きが出ていた。

一方、日本では平均摂取量が世界保健機関（WHO）の基準値よりも少ないことから、通常の食生活を送っていれば健康への影響は小さいとされ、

厳格な規制はない。

上記は今日の時事通信のニュース。

数年前からトランス脂肪を食べないようにしている。

しかし、もっと早く禁止にして欲しい。

日本も即実行するべき。

食品業界の事情で、体に悪いものがまだまだ沢山市販されているので、

注意していきたい。　

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日本政府の方針として、

まず大手企業（東京）から利益を出すようになり、

それから中小企業（地方）にもその恩恵が広がるという説明がある。　

また、お金持ちが増えて消費が良くなれば、

格差がなくなるという話もよく耳にする。　

このような富の分配は実際に起こるのだろうか？

答えは、ＮＯである。　

中国やアメリカを見ても、

富める者は富み、貧しい者は貧しいままという現象が起こっているのが事実だ。

確かに、大企業も中小企業も儲かっていなければ国全体が立ちいかなくなる。

それに比べれば、大企業だけでも利益を出す政策は必要かもしれない。

ただ、資本主義を標榜する日本政府にそれを求めるのは酷かもしれない。

とにかく、

何かあれば政府が政策的に助けてくれるという幻想を捨て、

自己責任で頑張っていくしかないのが、現実だろう。

同時に資本主義の国にしては税金が高いのも悲しい現実である。

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国内最大手ワールドが、400から500店舗閉店すると発表した。

構造改革計画の中で、不採算ブランド10から15を廃止する予定だという。　

また、ＴＳＩも9ブランド廃止、260店舗閉鎖を発表した。

2社合わせて700店舗前後が閉店となる。　

衣料品テナントの多いデベロッパーとしては非常に心配な状況だ。

百貨店店舗数の減少に加え、消費税アップからの売上苦戦。

そして、ユニクロ、Ｈ＆Ｍなどファストファッションの躍進が消費スタイルも変化させている。

中国生産のコストアップが表面化して久しいが、

昨年10月からの急激な円安と厳しい市場環境が続いている。　

このような中、

大手アパレルも大胆なリストラを余議なくされている。

円安で恩恵を受けている大企業が脚光を浴びているが、

アパレル業界は良くなる気配が見えない。

先日、久しぶりにユニクロに行ったが、

お店の雰囲気は非常に良くなっていてた。

ザラや他のライバルに負けていない品ぞろえと買う気にさせる空間が

そこには構築されていた。　

今後、あらゆるカテゴリーを取り込む、ユニクロの一人勝ちが続くかどうか

注目である。