では実際、どれくらい運動すれば効果があるのでしょうか？

もともと運動不足の人が運動を始める場合は、

最初はあまり頑張り過ぎず、運動習慣を身につけることが重要です。



まずは1回15～60分の疲労を感じない程度の運動を、

週3日程度行うことから始めることが一般的ですが、

頻度については、毎日行うべきという意見や、

週1回でも効果ありという意見があり様々です。

通常は、その運動に慣れてきたら、

1回30～60分の、息切れする程度の運動に変えていきましょう。

それにも慣れたなら、1回30～180分の、きついと感じる、

または少しきついと感じる程度の運動へと、

徐々に負荷量を上げていくのが一般的です。

厚生労働省によると、

一日あたりの目標歩数は男性で9,200歩、女性で8,300歩とされています。

最近はスマホなどで簡単に歩数を測ることもできますので、

歩数を測りつつ歩くと良いですね。

手軽に始められる運動として、

自分のペースで無理せずジョギングなどを行うのも良いかもしれませんが、

一番簡単なのは日常生活の「〜〜のついでに」「〜〜しながら」という、

いわゆるながら運動からスタートする方がハードルが低くなります。



最近では様々な筋トレの道具や健康器具が出ていますが、

それらが無くても適切な運動は可能です。

特に、もともと運動習慣がない人にとっては、

自重による運動で十分な負荷をかけられます。

Youtubeなどにトレーニングの動画はたくさんありますが、

それらの効果を出すために必要な要素がDPTにはありますので、以下の動画をご覧ください。

撮影協力モデル:京都大学　

環境マネジメント専攻 社会基盤親和技術論分野　修士課程　城ノ口 卓 氏

ーーーーー未来のためにDPT 〜ながら運動と予防医学との関係〜　④に続く

厚生労働省によると、運動を良く行っている人は、そうでない人に比べて、

総死亡率が低く、肥満・高血圧・糖尿病などのリスクが低いことが報告されています。

さらに、骨粗しょう症や虚血性心疾患、結腸癌などにも罹患しにくく、

メンタルヘルスや生活の質の改善にも効果をもたらすことが認められています。




日本高血圧学会が作成する「高血圧治療ガイドライン」には、

『有酸素運動の降圧効果は確立されている。

身体活動の増加は血圧低下のみならず、

体重、体脂肪、ウエスト周囲長の減少、インスリン感受性や血清脂質の改善が指摘されている。

さらに、身体活動の低下は心血管病のリスクを上昇させる』

とありますし、

　日本動脈硬化学会発行の「脂質異常症治療のエッセンス」では『運動療法の効果』として、

『動脈硬化性疾患やメタボリックシンドロームの予防・治療効果がある』

『HDL-C（善玉コレステロール）を増やし、TG（中性脂肪）を減らす』

『インスリン感受性を高める』

と書かれています。

●運動療法について

上記した運動療法に以外にも、

日本糖尿病対策推進会議が発行する「糖尿病治療のエッセンス」にも、

『ブドウ糖、脂肪酸の利用を促進し、インスリン感受性を改善する効果がある』

と記載されています。

他の一般的な研究では

運動する刺激による筋萎縮や骨粗鬆症などの予防や

ストレス解消によるストレス性疾患の改善にも効果が期待され、

• 中性脂肪や体脂肪の減少（肥満症・高脂血症）

• 血圧の降下（高血圧）

• 血糖の低下

• 糖質代謝の改善（糖尿病）など

このように、生活習慣病に起因する多くの病気に対して、運動は有効であることが示されているのです。





また、年齢とともに衰えていく身体機能を維持するのにも、運動は有効です。

成人の骨格筋量は20歳から50歳までに5～10％減少すると言われており、

さらに50歳～80歳までに30～40％の筋量が減少すると言われています。

通常、筋量が減少すると、健康な人であっても、

歩く・立つなどの日常動作に支障を生じる「サルコペニア」と呼ばれる筋力低下状態になり、

介護が必要になることもあります。

したがって、そもそもそれを予防するためにも、運動は重要です。

ーーーーー未来のためにDPT 〜ながら運動と予防医学との関係〜　③に続く

撮影協力モデル:京都大学　

環境マネジメント専攻 社会基盤親和技術論分野　修士課程　城ノ口 卓 氏

実際のところ、運動はどう健康に良いのでしょうか？

今回は、「運動」がもたらす健康効果について紹介しますが、

実際に運動を継続するのは難しいです。

●未来のためにできること

そこで、おすすめしたいのが “ながら運動”。

ジムやウォーキングなどのように時間をかけることなく、

「〇〇を観ながら」「家事をしながら」というように、

日常生活にプラスするだけの運動のことを言います。

日々、こまめな運動を取り入れるハードルが下がるのが

“ながら運動”の利点ですので、この機会にDPTを“ながら運動”を

日々の生活に取り入れ、習慣化してみましょう。

「ながら運動」から話は逸れますが、運動は未来のためにできることの一つです。

運動そのものには沢山の効果があり、

運動は予防医学の観点からも素晴らしい効果が認められています。

医者や理学療法士でさえ、治せない病気は沢山あります。

問題を未然に防ぐことが最も大切なことです。

ーーーーー未来のためにDPT 〜ながら運動と予防医学との関係〜　②に続く

撮影協力モデル:京都大学　

環境マネジメント専攻 社会基盤親和技術論分野　修士課程　城ノ口 卓 氏

【研究課題名】

スポーツ心理学、運動生理学に根ざした新たなトレーニング方法の開発


【研究の目的】

新たなトレーニング方法の導入による、

運動機能の変化（Ex. 陸上競技での自己ベストタイムの短縮）、

精神機能の変化（Ex. セルフコントロール能力の向上）、

生理機能の変化（Ex. 血圧、体温、自律神経系の変化）の効果検証

【研究の方法】

以下のトレーニング（ダイナミックストレッチに近い）の実施と、体感のヒアリング

撮影協力モデル:京都大学　
環境マネジメント専攻 社会基盤親和技術論分野　修士課程　城ノ口 卓 氏

患者の回復意欲を向上させるためには、

メンタルケアが欠かせません。

患者との共感や適度な励ましで

リハビリを意欲的に継続できれば、

日常生活動作の回復に効果があると考えられています。






例えば病院スタッフが患者との会話時に、

しっかりとうなずきや相槌を入れることで、

患者はきちんと話を聞いてくれていると感じ、

安心感を覚え、スタッフを信頼しやすくなります。





また、前日よりも歩行状態が良くなったなど、

リハビリによる改善の程度を患者に伝えることで、

患者は自分自身で身体の回復状況を把握でき、

リハビリ意欲の向上につながります。

患者の孤立感や不安感が増加しないよう、

「手術をすれば、また歩けるようになりますよ」、

「しっかり治療をしてご家族に元気な姿を見せましょう」

などといった言葉をかけるのも重要です。　

●予防が重要

上記したように、事後の治療や対処として様々なことが現場から求められていますが、

健常者の場合は、そもそもそのような状態にならないように努めることが重要です。

そこで、予防に特化したプログラムの開発をDPTでは行なっています。

撮影協力モデル:京都大学　
環境マネジメント専攻 社会基盤親和技術論分野　修士課程　城ノ口 卓さん

このように、リハビリ開始時において

患者の回復意欲が低いケースは

少なくありません。

回復意欲が低いと、

リハビリに積極的に取り組むことができなくなるため、

身体機能の回復も遅れ、

社会復帰や仕事復帰にも悪影響を及ぼす要因となります。






そのため、患者の回復意欲を高めることは、

リハビリにおいて非常に重要です。

回復意欲が高いと、

リハビリ自体の効果が上がるのはもちろん、

生命予後や、退院後の日常生活の自立度にも

良い影響があると言われています。

撮影協力モデル:京都大学　
環境マネジメント専攻 社会基盤親和技術論分野　修士課程　城ノ口 卓 氏

～リハビリにおけるメンタルケアの重要性とDPTとの関係性　④に続く～

怪我をして入院すると、

病室という慣れない環境で、

身体の痛みや

「立てない」「歩けない」

という不安に直面し、

ひどく落ち込んでしまいがちです。

さらに、一日のほとんどを

寝たきりで過ごすため、

余計に、不安や焦りは募っていきます。

そうして、うつ状態となり、

強い不安感や身体的苦痛から、

人との会話さえできなくなるケースも

珍しくありません。






そうなると当然、リハビリを行うときにも

「身体がつらい」

「動きたくない」

という思いが強くなり、

意欲が湧かなくなってしまいます。

撮影協力モデル:京都大学　
環境マネジメント専攻 社会基盤親和技術論分野　修士課程　城ノ口 卓 氏

～リハビリにおけるメンタルケアの重要性とDPTとの関係性　③に続く～

大きな怪我をして入院した場合、

身体的な苦痛が生じるのはもちろんですが、

精神的にもかなりの苦痛が生じます。

そのため、リハビリにおいては、

単に身体の状況をチェックするのみならず、

患者の精神面にも気を配り、

必要に応じてメンタルケアを行う必要があります。





特に高齢者の場合、

身体の不調や痛みのみを訴えることが多いため、

精神状態の不良が見落とされやすいです。

そこで、

専門の精神科医や臨床心理士がいない病院では、

SDS（うつ性自己評価尺度）や

GDS（老年期うつ病評価尺度）という質問票を使用し、

患者の精神状態を評価しています。

撮影協力モデル:京都大学　
環境マネジメント専攻 社会基盤親和技術論分野　修士課程　城ノ口 卓 氏

～リハビリにおけるメンタルケアの重要性とDPTとの関係性　②に続く～