アジェンダ

① 分析と考察

② まとめ

① 分析と考察

対象国：米国、エストニア、フランス、ドイツ、中国、韓国、ブラジル、オーストラリア、カナダ、日本

▼　国別

推察：
・ 米国や欧州（特に北欧諸国）は筋トレ実施率が高く、日本・アジア圏はやや低い傾向。
・ 中国や韓国は経済成長と健康意識の高まりに伴い、近年上昇傾向。

原因・背景：
・ 米国・欧州はフィットネス文化の成熟、スポーツ施設の普及度が高い。
・ アジア圏では、筋トレより有酸素運動やスポーツが主流という文化的な違い。
・ 中国・韓国は新興都市化と若年層の健康志向が伸びている。


▼ 性別・年齢別

推察:
・ 男女で明確な差はあまり見えない。
・ 年齢層では、18–34歳が最も高く、年齢が上がると減少傾向。

原因・背景：
・ 男性は筋力向上・見た目意識、女性は有酸素運動を優先する文化的・身体的な志向の違い。
・ 若年層はSNSなどで筋トレの意識が高まりやすい一方、中高年層は筋トレを敬遠する傾向が残る。



▼ 国ごとの性別・年齢別シェア

推察：
・ 北米・欧州諸国では、男女差がやや小さく、女性の筋トレ実施率も高め。
・ 日本やアジア圏は男女差が大きく、特に女性の実施率が低い。
・ 年齢別では、どの国も若年層優位だが、北欧は高齢層でも比較的高いシェア。

原因・背景:
・ 北米・欧州は「年齢や性別に関わらず筋トレ＝健康維持の手段」という認識が浸透。
・ アジア圏では筋トレは“若者や男性向け”というイメージが根強い。
・ 公共スポーツ施設やジム文化の浸透度も国ごとの差を生む要因。


② まとめ
国ごとの筋トレ習慣は、文化的背景、性別の価値観、世代間の意識差といった多様な要因によって形成されており、それぞれの国が持つ歴史や社会構造、価値観などが複雑に絡み合っていることが明らかになった。

今後、グローバル化が進む中で、これらの要因がどのように変化し、各国の筋トレ実施率にどのような影響を与えるのか、引き続き注目していく必要がある。

加えて、自身も米国や欧州の人に負けないよう、より一層の筋トレに励みたい。

世界のエンタメパークと世界のユニバーサルスタジオの情勢について推察しました。

以下データは、2009年から2023年までの米国、日本、中国、フランス、韓国におけるテーマパークの訪問者数と売上高の推移を示している。

アジェンダ

① 世界のエンタメパークの情勢

② ユニバーサルスタジオの情勢

③ まとめ

① 世界のエンタメパークの情勢

① 緩やかな成長期（2009–2019年）
▼ 背景・原因
・ 世界的な経済成長（特に中国の中間層拡大やアジアの経済発展）。
・ テーマパーク各社（ディズニー、ユニバーサルなど）による新アトラクション投資が活発化。
・ 米国や日本は、国内需要に加え、訪日・訪米観光客の増加に支えられた。

▼ 推察
・ 訪問者数・売上高ともに、年ごとに安定的な成長を示している。
・ 米国は世界最大市場として成長を牽引。日本や中国も確実にシェアを伸ばしている。


② コロナ禍の打撃（2020–2021年）
▼ 背景・原因
・ パンデミックによるロックダウン・移動制限。
・ 海外からの観光客激減、国内でも営業停止・人数制限が相次いだ。

▼ 推察
・ 全ての国で訪問者数・売上高が半分以下、時に1/3以下に急落。
・ フランス・韓国など欧州・アジアのテーマパークは特に落ち込みが大きい。


③ 急速な回復と中国の台頭（2022–2023年）
▼ 背景・原因
・ 規制緩和、ワクチン普及により「外出需要」「レジャー需要」が爆発的に回復。
・ 中国市場の成長（国内パークの整備、北京ユニバーサルスタジオの開業など）による急拡大。

▼ 推察
・ 米国・日本はコロナ前の水準に迫る回復を果たす。
・ 中国は2019年比で訪問者数が約3倍に伸びており、世界市場の主役の一つになりつつある。

④ 国別の特徴
米国：依然として世界最大の市場。パーク自体の数や規模が最大。
日本：訪日観光客増加と国内人気で回復が顕著。USJの成功などが影響。
中国：急拡大市場。中間層の娯楽消費の増加と政府支援が後押し。
フランス：パリのディズニーランドなど欧州観光需要に支えられる。
韓国：ロッテワールドなど国内施設が堅調だが、やや小規模。

② ユニバーサルスタジオの情勢

▼ 全ユニバーサルスタジオの売上推移

推察：
2019年まで右肩上がりの成長。
2020年にコロナ禍で急落。2022年以降は回復基調で、特に米国・日本はコロナ前の水準に迫る。
北京ユニバーサル（USB）の新規開業が2021年以降の売上増加に寄与。

背景・原因：
新アトラクション投資（任天堂エリア等）と、映画・IPの人気維持が下支え。
コロナ後の“外出需要”の復活が売上を牽引。
中国市場の急成長と新規パーク開業が売上の底上げに貢献。


 

▼ スタジオ別売上高ランキング

推察（2023年推定）:
首位がオーランド（UOR）、ジャパン（USJ）、ハリウッド（USH）である。

背景・原因：
UORは最大規模の複合施設（ホテル・2パーク展開）で不動の1位。
USJは日本国内需要＋訪日観光客増で世界2位水準に。
USBは開業直後ながら、中国市場の爆発的成長で急浮上。

 

▼ スタジオ別の売上推移

推察：
USJ・UORはコロナ前水準に回復し、安定的に売上を伸ばしている。
USHは若干回復が遅れたが、着実に増加。
USBは開業初年度から高成長し、直近では主要パークに肉薄。

背景・原因：
UOR・USJはアトラクション刷新（任天堂エリア等）と国内需要が強み。
USHは映画IPに依存しがちで、やや伸び悩み。
USBは中国の消費拡大・国内旅行需要にマッチして好調。
USSは地理的制約もあり横ばい傾向。

 

▼ 売上と訪問者数の相関性（国別）

推察：
米国・日本では訪問者数と売上がほぼ比例しており、入園料・関連消費が訪問者数に依存している。
中国では訪問者数が急増しても、売上単価がやや低い時期もある。
韓国・フランスは訪問者数がやや伸びても売上は横ばい気味。

背景・原因：
米国・日本は「入園料＋グッズ消費」で売上が安定的に比例。
中国は価格戦略・購買力格差で訪問者数ほど売上が伸びない時期も。
フランス・韓国では国内需要がメインで、単価引き上げに課題が残る。



③ まとめ

▼ 世界のエンタメパーク
2009-2019年：緩やかな成長期。経済成長と各社の投資が牽引。
2020-2021年：コロナ禍で大打撃。
2022-2023年：急速な回復と中国の台頭。規制緩和と中国市場の成長が要因。
国別に見ると、米国が依然として最大市場、日本は訪日観光客増加で回復、中国は急拡大市場。

▼ ユニバーサルスタジオ
全体売上は、コロナ禍からの回復基調。北京ユニバーサルの開業が貢献。
スタジオ別売上高ランキングは、オーランド(UOR)が首位、ジャパン(USJ)が2位。
スタジオ別売上推移は、USJとUORがコロナ前水準に回復。
売上と訪問者数の相関性は、国によって異なり、米国・日本ではほぼ比例、中国では価格戦略や購買力格差が影響。

▼ 今後の展望
これらの分析を踏まえ、今後のエンタメパークとユニバーサルスタジオの動向について、以下の点を予想する。
① 成長の再開：
2024年以降も、アトラクション投資や観光需要の回復により、再び成長局面に入ると予想されます。特に、コロナ禍で抑制されていた海外旅行需要の回復が追い風となるであろう。
② 中国市場の重要性
中国市場は引き続き重要な成長エンジンとなるでしょう。北京ユニバーサルの成功を皮切りに、中国国内でのエンターテイメント需要はさらに拡大すると考えられる。
③ 地域特性に合わせた戦略
各ユニバーサルスタジオは、地域ごとの特性や需要に合わせた戦略を展開していくでしょう。例えば、日本では訪日観光客向けのサービス拡充、中国では国内消費者向けの価格戦略などが考えられる。
④ デジタル技術の活用
デジタル技術の活用も重要なポイントとなるでしょう。オンライン予約システムの強化、AR/VRを活用したアトラクション開発、SNSを通じた顧客エンゲージメントの向上などが期待される。
⑤ 競争の激化
エンタメパーク市場は競争が激化しており、各社は差別化戦略を強化する必要があります。独自のIP（知的財産）を活用したアトラクション開発や、顧客体験価値の向上などが重要となるであろう。

Tableauの勉強のために、世界のEC業界の情勢をテーマにVizを作成しました。

本テーマを選んだ理由は、自分自身がEC業界で働いておりますが、普段は日本での視点でしか業界について向き合えてなかったため、これを機に世界ではどのような状況なのか、その中で日本はどのようなポジションなのか興味があり選びました。

調べてみると楽しくて2時間ほど経っていました。

【 内容 】

① 分析と推察

② まとめ

① 分析と推察

▼ 世界のEC売上の年別推移
・ 2018から2025年にかけて増加し続けており、今後も成長していく予測が立っている。
 

▼ 原因

筆者は以下だと考える。

インターネット普及率の向上、スマートフォンの普及、消費者の購買行動の変化（実店舗での買い物からオンラインでの買い物へと消費者の行動がシフトしている。特に若い世代はオンラインでの買い物を好む傾向が強い。）、ECプラットフォームの進化、物流インフラの改善（配送ネットワークが拡充され、より迅速かつ安価な配送が可能になっている。ラストワンマイル配送の効率化も進んでいる。）、決済手段の多様化、ソーシャルメディアの活用（ソーシャルメディアがECのマーケティングチャネルとして重要性を増しており、インフルエンサーマーケティングやソーシャルコマースが成長している。）、コロナ禍の影響、新技術の導入（AI、AR/VRなどの新技術がECに導入され、よりパーソナライズされたショッピング体験や、実店舗に近い購買体験を提供している。）、越境ECの拡大（国境を越えたオンラインショッピングが容易になり、消費者は世界中の商品を購入できるようになっている。）

▼  国別EC化率
・ 上位3位は中国・アメリカ・イギリス

・ 日本はやや低めだが上昇中

▼ 原因

高い国：中国、アメリカ、イギリスは、ネット普及率、強力なプラットフォーム（Alibaba、Amazon）、モバイル決済が主流、物流が整っていることが考えられる。
日本：実店舗が充実していること（EC使わなくてもいい）、現金志向、高齢者はネット利用率低いが人口の高齢者の人数シェアが高いことが考えられる。

▼  国別EC売上高の年ごとに推移

・ すべての国で増加傾向にある。（特に新興国とアメリカ、中国）

・ 各国のEC市場データをみると、全体的に右肩上がりで成長しているのが特徴。

⎿  コロナ禍によるオンライン需要急増（2020年前後）が大きな要因だと考える。

⎿ その後もモバイルECの普及や決済手段の多様化が、安定成長を支えている。

▼ モバイル比率  

・ どの国も増加傾向にある。

・ アジア新興国・韓国・中国が70%以上と特に高い。

▼ 原因

・ モバイル比率増加の理由
⎿ スマホ普及、ネットの質の改善、アプリの改善が考えられる。
・ アジア新興国・韓国・中国が高い理由
⎿ モバイルファースト・モバイル決済が浸透している、PC所有率が低いことが考えられる。

▼ 企業別EC売上

1位Amazon、2位JD.com、3位Alibaba

▼ 原因と企業ごとに取り組み

・ Amazon（米国）: 豊富な商品数と強力な物流（Prime配送）に加え、AWSなどのB2B分野でも収益を伸ばしており、堅調な成長。
・ Alibaba・JD.com・PDD Holdings（中国）: 中国市場のモバイル化やライブコマースなど、新しい購買スタイルの普及が後押し。特にPDDは農村部・価格重視層を取り込んで急成長。
・ Shopify（カナダ）: 中小事業者向けにECを提供する「ECの裏方企業」。コロナ禍でネットショップ立ち上げ需要が急増し、売上も伸びた。

② まとめ
▼ 世界のEC市場のまとめ
世界のEC市場は、インターネットとスマートフォンの普及、モバイル決済の進化、そしてコロナ禍を契機としたオンライン需要の急増を背景に、成長を続けている。
特にアジア新興国ではモバイルECが主流となり、Amazon、Alibaba、JD.comなどの大手企業が市場を牽引している。
日本はEC化率がやや低いものの、ECプラットフォームの改善やキャッシュレス決済の普及により、着実に成長している。

▼ 今後の世界のEC市場の展望（個人的な推察です。）
成長の継続:：新興国市場の拡大、技術革新、そして新しい購買スタイルの普及により、EC市場は引き続き成長すると考えられる。
モバイルファースト： モバイルデバイスがECの主要なアクセス手段となり、モバイル最適化は必須となる。
パーソナライゼーションと顧客体験: データ分析とAIを活用したパーソナライズされた顧客体験が重要になる。
新興技術の活用:：AR/VR、ライブコマースなどの新技術が、より没入感のあるショッピング体験を提供していく。
越境ECの拡大:：グローバルな市場での競争が激化し、多言語対応や国際物流の最適化が重要になっていく。

▼ 日本のEC市場の課題と取り組むべきこと（個人的な推察です。）
EC化率の向上: 実店舗の利便性に対抗するため、オンラインショッピングの利便性と魅力を高める必要がある。
高齢者層へのアプローチ:：高齢者層のデジタルリテラシー向上と、使いやすいECサイトの提供が重要。
中小企業のEC参入支援:：中小企業がECに参入しやすくするための資金、技術、人材の支援が必要。
物流の効率化: ラストワンマイル配送の効率化、環境に配慮した配送方法の開発が重要。
セキュリティ対策の強化:：オンライン決済のセキュリティ対策を強化し、消費者が安心してECを利用できる環境を整備する必要がある。
地方創生への貢献:：ECを活用して地方の特産品を販売し、地域経済の活性化に貢献することが期待される。

世界のEC市場は、技術革新と消費者の変化に対応しながら、さらなる成長を遂げるだろう。日本は、強みである品質へのこだわりや顧客サービスの向上に加え、モバイルファーストの視点、パーソナライズされた顧客体験の提供、そして地方創生への貢献を通じて、EC市場の発展を目指すべき。中小企業がECを積極的に活用できる環境を整備し、高齢者層を含む全ての世代がECの恩恵を受けられるようにすることが重要。

▼ 日本1位の楽天市場が競争力を高めるには（個人的な推察です。）
モバイル体験の徹底改善:：アプリのUI/UXを向上させ、スマホでの買い物をより快適。
物流サービスの強化： 楽天経済圏全体での物流効率化を進め、配送スピードとコスト競争力を向上。
パーソナライズされた商品提案：AIを活用して、個々の顧客に最適な商品や情報を配信。
地方創生との連携強化：地域特産品の魅力を発掘し、ストーリー性のある販売戦略を展開。
多様な決済手段への対応：キャッシュレス決済の選択肢を増やし、利便性を向上。
出店店舗への支援強化：データ分析ツールやマーケティングノウハウを提供し、店舗の売上向上を支援。
海外展開の加速：越境ECを強化し、海外市場での存在感を高める。