「東林間四丁目」を過ぎたところ

　　　松葉杖の青年と

　　　　　寄り添うように伴歩する母親

　何処から出発して

　　　何処に向かうのか判らない

　　自宅に向かう帰路なのか

　　　　それとも　目的地に向かう途中なのかも

　　　良く判らない

　　　　　　　部外者にはどうでもよいことだが

　　彼らは　毎朝　歩いている

これに伴いリーマン株の売りが増大し、45%安を記録した^[3]。そして最終的に、リーマンブラザーズは同年9月15日に連邦倒産法第11章（日本の民事再生法に相当）の適用を連邦裁判所に申請し破綻した。総額は6,130億USドル（以下ドル。当時の為替レートで約64兆5000億円）と米国史上最大の倒産となった。その余波でAIGなどの金融機関が急激に経営危機に陥った。

それに伴い、金融市場がクレジットクランチ（信用収縮）に見舞われると市場でドルの流通が滞り、インターバンク市場ではドル不足を招いた。

その結果、最もドル不足の影響を受けたのが韓国の通貨、ウォンであった。

この理由として、韓国の国際収支（資本収支・経常収支）が2006年頃より悪化しており、特に資本収支における短期対外債務の比率が急速に高くなっていたことがあげられる。その短期対外債務の多くが償還時期を迎えた2008年9月に、先述のドル不足と相まってウォン相場は急落した^[4]。

韓国は2008年に資本収支・経常収支共に赤字（外貨準備の取り崩し）となっており、金融危機による不況で外需の低下により、貿易赤字に陥っていた。

　　　　　　　　＜＜＜＜＜＜＜＜＜

なお、後日に2008年の韓国通貨危機による韓国の傷は深かったが、李明博大統領の指示を受けて駐日大韓民国大使として権哲賢が日本の政治家や政府高官などにロビー活動を展開させ、スワップ締結に難色を示していた対韓強硬派の中川昭一財務大臣（当時）に日本国内の親韓派から圧力を掛け、日韓通貨スワップ協定をようやく成立させた話が報道されている^[14]。

もっとも日本には韓国へ外貨を融通する義務があるわけではなく、韓国側からは感謝するどころか「恩着せがましい」と逆に日本を侮辱する声が政府だけで無く、マスメディア、ネット市民の声として報道され、日本側を大いに憤慨させた。朴槿恵大統領の強硬な対日政策による日韓の軋轢により、韓国側から協定の延長を依頼することが政治的に困難になったことや、中国と3,600億人民元規模の通貨スワップ協定を結んでおり、日本政府内からも特段延長すべき理由がないことから、日韓通貨スワップ協定も2015年2月23日で終了した^[15]。

『フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』

　一番対応が早かったC国

　　　この国は皆殺しの歴史

　南京然り

　　日本人は死者を冒涜しない

　　　懇ろに葬る

　　　30年後　日本列島には

　　　　だれが