理由は？と聴かれても・・・・・・。

「悪い会社の話ばっかりしていても、本当に誰かの役にたつのか？」（専門なんですが・・・）

「もっと前向きな話の方が喜んでもらえるのでは？」

「なんかめんどくさくなった」

まあ、こんなところでしょうか。

少なからずご愛読いただいた方々には、感謝するとともに我儘な決定をお許し願います。

それでは、皆様のご多幸をお祈りします。

そうです、「ﾊﾞｶﾎﾞﾝ」とは「バカなﾎﾞﾝﾎﾞﾝ」のことです。（漫画のことではありません）

当たり前の話ですが、「バカなﾎﾞﾝﾎﾞﾝ」が経営している（引き継ぐ予定又は引き継いだ）企業ほど

怖いものはありませんよね？

こんなことを今更申し上げるつもりはありません。

今日は、「ﾊﾞｶﾎﾞﾝ」が経営していても大丈夫だった企業を1社ご紹介しましょう。

A社はｽﾎﾟｰﾂ関連企業で上場しています。

ﾊﾞﾌﾞﾙ崩壊後しばらく不振に喘ぎ、赤字経営が続き深刻な倒産危機説が流れました。

私も行く先々で様子を聴かれ、話題には事欠かしませんでした。

巷では、「さすがに後1～2年しか持たんだろう」「経営者がなぁ～・・・」「資産の食い潰しじゃ」

などなど、それはそれは超悲観的なものばかり。

しかし、1人だけ「A社はこの状態が10年間続いても絶対に大丈夫だ！」と言い切った人物がいました。

その理由を聴くと、「確かにこのところ赤字続きで決算内容もボロボロ、しかも経営者が・・・・・だが、

個人関係を含めたあの資産内容があれば、ど素人の俺が経営しても10年は持たせる自信がある」

というものでした。

私は、その人物の意見をもとにA社を徹底的に調査しました。

その結果、私はA社の株を目一杯買い込みました。

つまり、金さえ続く見込みがあれば、どんな企業でもしばらくは続くものなんです。

見極めが肝心ってことです。

因みに、A社の最近の株価は、当時の株価と比べ約15倍で～す。ｻﾝｷｭｰ!!

私は、今までに3社程知っています。

其の内の1社は、社長が財布から名刺を出したので何気なく覗くと、万札が1ｃｍ以上の厚さで・・・！

私も当時は若かったもので、『へぇ～　すげーなぁ』ってな感じで終り。

ところが、後で念のために調査してみたら、

なんと3社とも　取・込・詐・欺でしたから～　残念！！

幸いなことに、私は被害も無く終わりましたが、それぞれ数ヶ月間で億単位の詐欺を成功？させ、

まんまと行方をくらましたようです。

いわゆる取込詐欺の凄いところは、

①総じて紳士的

②ﾄｰｸが自然（べらべらと喋り過ぎない）

③組織ﾌﾟﾚｰができる（誰かの合図で、外？から電話を掛け始める担当がいるようだ）

④去り際が綺麗？（後腐れが無い）

⑤ホトボリが冷めると、また堂々と現れる（告訴され難い）　etc・・・

月末に向けて数字面で追い込まれている

ｱ・ﾅ・ﾀ

特に注意してください！！

Ｓ社の社長と仕事の話をしたときのことです。

その社長の口から、「僕は○○ちゃんと親友で・・・」と10回ほど野球界の超大物の名前が・・・。

確かに「○○ちゃん」は、S社の役員に登記されており（非常勤）、少なくとも関係があることは間違いありません。

でも「○○ちゃん」は仕事に関わっていないみたいだし、そもそも畑違いの仕事だし、なんか引っかかるなぁ～。

それから、約半年後S社は倒産しました。

「やっぱり!!　なんか怪しいと思った。」

結局S社は、「○○ちゃん」の知名度を利用していただけの経営だったのです。

（因みに、倒産直前に「○○ちゃん」の役員登記は抹消されていました。）

（超）大物の名前を出してｱﾋﾟｰﾙする会社（人）は、あなたの身近にありませんか？

こんな会社（人）は、真っ先に要注意です！

「わかってはいたんだけど・・・」と、

何となく信用しちゃう人がいるんですよね～、いつの時代にも残念ながら。

ある金融機関では、企業から融資の申込を審査する際、融資を認める場合は「やむなし」、また、融資を断る場合は「見送り」と明記していたそうです。

本当の意味は定かではありませんが、おそらく「やむなし」＝「仕方なく」・「見送り」＝「断ったわけではない」と考えるのが妥当でしょう。

＜金融機関の本質＞は、ここに行き着くのです！

逆に、「カネ」さえ続けば、どんな仕事をしている会社でも（社会的に問題が無ければ）、誰が社長でも、永遠に会社は存続します。

つまり、「カネ」が続くかどうかを見極めることが出来れば、倒産に巻き込まれるリスクを回避できるのです。

では、その会社の「カネ」が続くかを、どうしたら見極めることが出来るのでしょうか？

１００％の正解は存在しませんが、「カネ」を握っている＜金融機関の本質＞を少しでも知ることで、１０あるリスクを５以下に減らすことは可能です！

ただ、今後色々なテーマにおいてイメージを持ってもらい易くするために、「日本で経済活動を行っている法人は、概ね２００万社と云われている」とだけは覚えておいて下さい。