日経新聞で育てる投資脳　〜投資について勉強中〜 https://ameblo.jp/goodsonews/ 日経新聞を読んだら経済に詳しくなるのか？！投資脳を育てたい！新聞を読んで感想をアウトプットしています。 ja 小売株失速の裏で光る“女性消費関連株”　賃上げと推し活が追い風に：日経新聞を読んだ感想 日経平均が最高値圏にある中、小売株は物価高で伸び悩み。対照的に、女性や若者向けの美容・健康、エンタメ関連株が堅調です。

 

日本経済新聞　2025年9月18日（木）19面　投資2　「スクランブル」

 

美容・健康銘柄にマネー

　女性に大きい賃上げの恩恵

【概要】

日経平均株価が最高値圏にある一方で、小売株は伸び悩んでいる。物価高の影響で賃上げが個人消費に十分波及せず、節約志向が強まっているためだ。春先には米国の高関税政策を背景に小売株が日本株を下支えしてきたが、足元ではその恩恵も薄れている。

ただし、美容・健康分野など、女性や若者向けの商品・サービスを展開する企業は堅調だ。女性の賃上げ率は男性を上回り、管理職登用や所得水準の改善が追い風になっている。女性は教養娯楽費や被服費などへの支出が多く、今後の消費拡大が期待される。

また、2025年度の最低賃金引き上げ（全国平均66円）は過去最大であり、賃上げ効果が消費を後押しする可能性もある。さらに「推し活」ブームを背景に、サンリオやソニーGなどエンタメ関連銘柄が脚光を浴びた。持続的な実質賃金の改善が見通せない中でも、消費余地の大きい分野の企業が日本株全体を下支えしそうだ。

 

【感想】

「欲しいものがあったら買う」という感覚は、正直あまり自分にはピンときません。でも、今後賃金が上がっていけば「ちょっと贅沢してみようかな」という気持ちが広がっていくのも自然な流れなのかもしれません。

記事中の図では youtori、MEG、パルグループHD、粧美堂、ドウシシャ、インターメスティ などが取り上げられていて、普段チェックしていなかった銘柄が多く、とても勉強になりました。

こういう銘柄が実際に動いているのを見ると、「まだまだ知らない成長株があるな」とリストを広げたくなります。

 

今日はちょうど MTG が52週高値を更新していて、やっぱりこのセクターは注目度が高いと実感しました。

小売株全体は弱い中でも、個別でしっかり上がる銘柄があるのは面白いですね。

今後も消費トレンドを意識しながら、こうした銘柄の勉強を続けていきたいと思います。

 

出典：日本経済新聞　2025年9月18日（木）19面　投資2　「スクランブル」

 

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]]> https://ameblo.jp/goodsonews/entry-12931217540.html Thu, 18 Sep 2025 22:10:18 +0900 マンダム、MOBで上場廃止へ　長期戦略に舵を切る793億円の決断：日経新聞を読んだ感想 マンダムが投資ファンドと組み、経営陣主導のMOBを発表しました。TOBで793億円を投じて上場廃止し、短期業績に縛られない長期戦略へと舵を切ります。

 

 

日本経済新聞　2025年9月11日（木）13面　ビジネス1

 

マンダム、793億円でMOB

　上場廃止へ　経営自由度高める

【概要】

化粧品大手のマンダムは10日、MOB（経営陣が関与する買収）を実施すると発表した。投資ファンドのCVCキャピタル・パートナーズが設立したカロンホールディングスを通じて、TOB（株式公開買い付け）を実施し、買い付け総額は793億円を予定。買付価格は1株1960円で、10日終値比32%のプレミアムが付く。下限応募率（56.02%）を満たさなければ不成立となる。

成立後はマンダムが上場廃止となり、同社はカロンHDに吸収合併される。創業家はカロンHDの親会社に出資し、議決権34%を保有する計画。西村会長・社長ら現経営陣は引き続き経営に関与する。

マンダムは1927年設立、2002年に上場。男性用化粧品「ギャッツビー」ブランドで知られる。だが国内若年層人口の減少や、インドネシア市場での伸び悩み、原材料高と価格転嫁の遅れにより、収益性低下が課題となっていた。

経営陣は非公開化の理由について、長期戦略を株主の短期的業績要求に縛られず進めるためと説明。さらにM&A推進のため、カロンHDとの連携の必要性を強調している。

 

【感想】

相変わらず難しいことは理解しきれていませんが、今回は「MOB」という言葉が気になり、この記事を取り上げました。

記事に出てきたMOBについて調べてみました

 

MOBとは

Management and Owner Buyout（マネジメント・アンド・オーナー・バイアウト）の略です。
つまり、会社の経営陣（Management）と、創業家や大株主（Owner）が一緒になって、外部の投資ファンドと組み、自社を買収して上場を廃止する手法のことです。

これによく似た言葉にMBO（Management Buyout）があります。こちらは経営陣だけが中心となって会社を買収するケース。一方、今回のマンダムのように「経営陣＋創業家株主」がタッグを組むとMOBと呼ばれます。

MOBを実施するメリット

  • 上場企業のままだと短期的な利益を求められるが、非公開化することで長期戦略に集中できる

  • 投資ファンドの支援を受けて、事業再編やM&Aを進めやすい

  • 創業家にとっては経営への影響力を残しやすい

簡単に言えば、
「株主に毎回説明して短期利益を求められるのはしんどいから、ファンドと組んで非公開にして、腰を据えて立て直そう」
という選択肢のようです。

 

株式を公開し続けることにもメリット・デメリットがあり、その維持は簡単ではないのだと感じました。

 

ちなみに、本日（11日）のマンダムの終値は1,784円（前日比＋300）のストップ高でした。TOB価格は1,960円なので、まだ上がる余地があるのか気になるところです。公開買い付けで売れば1,960円で売れるわけですから、現時点で売る投資家は少ないはず。だからこそS高になったのでしょう。

 

ところで、公開買い付けの場合って実際どうやって株を売るのか・・・

これはまだ理解できていないので、今後調べてみたいと思います。

 

投資家にとってはTOB価格が事実上の上限となるケースが多いため、株価の伸びしろには注意が必要だと思いました。

今回も最後まで読んでいただきありがとうございました。

 

出典：日本経済新聞　2025年9月11日（木）13面　ビジネス1

 

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【免責事項】

※本記事は、特定の銘柄や金融商品の売買を勧誘・推奨するものではありません。
※投資に関する最終的な判断は、ご自身の責任において行ってください。
※掲載している情報は、信頼できると判断した資料や情報に基づいていますが、その正確性・完全性を保証するものではありません。
※将来の株価動向や配当金の支払いなどを保証するものではありません。

 

 

 

 

 

 

 

 

]]> https://ameblo.jp/goodsonews/entry-12929514121.html Thu, 11 Sep 2025 22:00:03 +0900 内需株ブーム終盤？迫る外需株の逆転劇：日経新聞を読んだ感想 内需株優位の流れが変わり、早ければ9月にも外需株が主役に浮上する可能性があります。

 

日本経済新聞　2025年9月4日（木）面　「スクランブル」

 

峠迎える内需株ブーム

　「コロナ禍と同水準に傾斜」警戒

　注目高まる中間決算　迫る外需の逆転劇

【概要】

日本株市場で内需株優位の流れが転機を迎えつつある。
インフレや堅調な業績を背景に買われてきた内需株だが、国内売上高比率の高い銘柄で構成する「日経平均内需株50指数」を「同外需株50指数」で割った値は、新型コロナ流行初期（2020年3月）と同水準に達しており、投資家の関心も集中し、ブームのピークに近づいていると警戒されている。

一方で、来期業績では安川電機やファナックなど外需株が2桁増益に転じる見込みが強まり、早ければ9月にも外需株優位へ転換する可能性が指摘されている。
海外投資家も自動車や機械など輸出関連株を「割安」と評価しており、外需株の復調シナリオが意識され始めている。

過去の例でも、2020年春の内需株ブーム後に相場をけん引したのは外需株であり、今回も同様の「逆転劇」が起こる可能性がある。

 

 

 

【感想】

なるほど。。そろそろ逆転劇が起こりそうなんですね。

とは言いながらイマイチ内需株とか外需株を理解していなかったので調べてみました。

 

内需株とは

  • 国内需要（内需）に業績が大きく依存する企業の株 のこと。

  • 売上の多くを日本国内で稼いでいる。

  • 景気や消費、金利動向など国内の経済環境に左右されやすい。

代表例

  • 小売（イオン、セブン＆アイなど）

  • 建設（大成建設、清水建設など）

  • 通信（NTT、KDDIなど）

  • 不動産（三井不動産、住友不動産など）

  • インフラ（電力会社、ガス会社など）

 

外需株とは

  • 海外需要（外需）に業績が大きく依存する企業の株 のこと。

  • 売上の多くを輸出や海外事業から稼いでいる。

  • 為替（円安・円高）や世界景気、海外投資動向の影響を受けやすい。

代表例

  • 自動車（トヨタ、ホンダなど）

  • 電機・精密機械（ファナック、キーエンスなど）

  • 半導体（東京エレクトロン、ソニーグループなど）

  • 鉄鋼・化学（日本製鉄、三菱ケミカルなど）

 

まとめると、

  • 内需株＝国内景気や消費動向の影響を受ける

  • 外需株＝世界景気や為替の影響を受ける
    ということのようです。

記事中の「日経平均内需株５０指数」や「同外需株５０指数」構成銘を確認することもできます。
（関連記事参照）
 
 

ここで自分のポートフォリオを振り返ってみると…私は外食が好きで、優待目的で外食チェーン株を多く持っています。

どうやらこれは典型的な「内需株」なんですね。

インカムゲインも欲しいし優待も欲しい――正直、売りたくない気持ちが強いのが本音です。
もし同じような悩みをお持ちの方や、うまく両立している方がいらっしゃれば、ぜひ教えていただきたいです。

 

 

今回も最後まで読んでいただきありがとうございました。

 

出典：日本経済新聞　2025年9月4日（木）面　「スクランブル」

 　　　日経平均プロファイル

 

 

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※本記事は、特定の銘柄や金融商品の売買を勧誘・推奨するものではありません。
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]]> https://ameblo.jp/goodsonews/entry-12927689805.html Thu, 04 Sep 2025 22:00:59 +0900 ミニストップで消費期限偽装発覚　社長謝罪と再発防止策：日経新聞を読んだ感想 ミニストップで店内調理品の消費期限偽装が25店舗で判明しました。背景には廃棄ロス削減や人手不足があり、会社は全店で調理を休止し再発防止策を進めています。
 

日本経済新聞　2025年9月2日（火）15面　ビジネス2

 

ミニストップ

消費期限偽装防止へ対策

　社長陳謝「廃棄減らす目的」

【概要】

ミニストップは、店内調理のおにぎりや弁当などで消費期限を偽装していた店舗が7都府県で25店確認されたと発表しました。偽装は最長で3年前から行われており、本来の消費期限を最大14時間超えて販売していたケースもあったといいます。背景には、店舗運営コストの上昇や人手不足による負担増があり、廃棄ロスを減らす目的で不正が行われていました。

会社は8月から全店で店内調理を休止し、品質安全の専任担当者の設置や厨房カメラの導入、ラベル管理システムや内部通報制度の整備など、再発防止策を打ち出しました。堀田社長は会見で「食の安全・安心を守る認識が甘かった」と謝罪し、加盟店オーナーの負担軽減策を含めた改善に取り組む姿勢を示しました。

一方で、店内調理品は売上全体の6〜8%を占めており、販売停止による業績への影響も避けられません。ミニストップは2025年2月期の営業損益が34億円の赤字と、7期連続の赤字に陥っており、経営環境の厳しさが改めて浮き彫りとなっています。

 

【感想】

私はミニストップのソフトクリームが好きで、株主としても応援しています。

ちょうど友達が証券口座を作ろうとしていたので、まずはミニストップの株を勧めようと思っていた矢先に、消費期限偽装のニュースが飛び込んできました。

理由は色々あると思いますが、やはり店舗とお客さんの関係は「信頼」で成り立っています。その信頼を損なってしまった以上、回復には相当な時間と労力が必要になるでしょう。

さて、いつものように株価を確認してみました。

本日（9/2）の終値は 1,974円 で、前日比 +1円（+0.05%）。ほとんど動きはなく、まさに無風といった状況です。

第一報が出た8月18日でも、大きな下げはありませんでした。

 

 

意外にも株価が崩れなかった背景には、すでに経営環境の厳しさが織り込み済みという事情もあるのかもしれません。

ミニストップは2025年2月期まで 7期連続の赤字（営業損益▲34億円）となっており、株価は長らく低迷していました。今回の不祥事はもちろんマイナス材料ですが、市場は「これ以上の悪材料は出尽くした」と見ている可能性もありそうです。

そう考えると、今の株価はむしろ底値圏なのかもしれません。

私はソフトクリームの優待がおすすめなので、友達にも紹介しようと思います。

 

今回も最後まで読んでいただきありがとうございました。

 

 

出典：日本経済新聞　2025年9月2日（火）15面　ビジネス2

 

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]]> https://ameblo.jp/goodsonews/entry-12927096930.html Tue, 02 Sep 2025 21:52:44 +0900 海外投資家、日本株を2週間ぶり売り越し　最高値で利益確定も長期姿勢は堅調：日経新聞を読んだ感想 日経平均が最高値を更新した週、海外投資家が利益確定の売りに動きました。ただ、長期的な強気姿勢は維持されています。

 

日本経済新聞　2025年8月29日（金）23面　投資2

 

海外勢、日本株売り越し

　２週間ぶり 最高値で利益確定

【概要】

東京証券取引所が発表した投資部門別売買動向によると、海外投資家は8月第3週（18～22日）に日本株を1,988億円売り越した。売り越しは2週間ぶりで、日経平均株価が史上最高値を更新した局面で一部投資家が利益確定の売りを出したとみられる。
その結果、日経平均は週間で1.7％下落し、一時4万2300円台まで下げた。
ただし、海外投資家の長期的な強気姿勢は維持されており、ガバナンス改革や企業の株主還元策が引き続き評価されている。
一方、事業法人は21週連続で買い越し、同週は2,374億円の買い越しとなった。

 

【感想】

日経平均が最高値を更新したタイミングで海外投資家が売り越した、というのは「やっぱり利益確定に動いたか」という印象です。短期的には下げ要因になりますが、記事にもあるように長期投資家は依然として日本株に前向きで、ガバナンス改革や株主還元が支えになっている点は心強いと思いました。
一方で、事業法人が21週連続で買い越しているのも興味深いですね。自社株買いの動きが続くことは、株主にとって安心材料になりますし、市場の安定感にもつながりそうです。

 

私的には今のところ長期投資のスタイルを変える予定はないので、短期的な値動きに動じないように心がけたいところです。

今回も最後まで読んでいただき、ありがとうございました。

 

出典：日本経済新聞　2025年8月29日（金）23面　投資2

 

 

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]]> https://ameblo.jp/goodsonews/entry-12926189925.html Fri, 29 Aug 2025 22:53:45 +0900 日産GT-R生産終了　18年の歴史に幕、復活への期待も：日経新聞を読んだ感想 日産の象徴的スポーツカー「GT-R」がついに生産終了を迎えました。法規制や部品調達の壁により18年の歴史に幕を下ろしましたが、復活の可能性も示唆されています。

 

日本経済新聞　2025年8月27日（水）17面　ビジネス1

 

GTーRの生産終了

　「技術の日産」象徴

　法規制・部品調達厳しく

【概要】

日産自動車は26日、高性能スポーツカー「日産GT-R」の生産終了を発表した。2007年に登場して以来、「技術の日産」を象徴する存在として人気を集め、モータースポーツでも活躍してきたが、法規制への対応や部品調達が困難となったため、生産を終えることになった。
最後の1台は特別仕様の「ミッドナイトパープル」で、日本の顧客に納車される予定。エンジンは横浜工場の熟練工「匠」による手作業で組み立てられ、栃木工場で最終組立が行われてきた。18年間で約4万8000台を生産。イバン・エスピノーサ社長は「GT-Rは進化し再登場する」として、将来的な復活を示唆した。
 

 

【感想】

他にも気になる記事はありましたが、やはり今日はこのニュースが一番印象に残りました。記事にもある通り「技術の日産」を象徴する存在だったGT-R。その生産終了は、日産のブランドイメージにも少なからず影響を与えるのではないかと思います。

私自身も、将来FIREできるくらい資産が増えたら、あえてFIREを少し延期してでもGT-Rに乗ってみたい――そんな夢を抱いていただけに、とても残念です。おそらく今後はプレミアがつき、中古車価格も上昇していくことでしょう。

思い返せば、昔の日産には本当にカッコいい車がたくさんありました。

  • スカイライン

  • フェアレディZ

  • シルビア

  • 180SX

これらは漫画や映画にもたびたび登場し、個性あふれる存在感を放っていました。そんな名車たちが次々と姿を消し、最後に残ったGT-Rまで生産終了とは、本当に寂しい限りです。ただ、「Z」は新型モデルが登場していますし、ぜひこれからも日産らしいスポーツカー文化をつないでほしいと願っています。

さて、今回のGT-R騒動を受けて本日の日産株価を確認したところ、2025年8月27日の終値は 340.6円（前日比+0.3円、+0.09%） とほぼ無風でした。自動車セクター全体にも言えることですが、特に日産は過去にさまざまな出来事を経験しているだけに、GT-Rの生産終了程度では市場も動じないようです。逆に今が底値圏なのかもしれませんね。

私にとってはビックにユースだっただけに意外な結果でした。

 

今日も最後までお読みいただき、ありがとうございました。

 

出典：日本経済新聞　2025年8月27日（水）17面　ビジネス1

 

 

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]]> https://ameblo.jp/goodsonews/entry-12925752495.html Wed, 27 Aug 2025 22:10:21 +0900 「日経平均高配当株50指数」最高値更新　配当取りシーズン到来：日経新聞を読んだ感想 高配当株に注目が集まる中、日経平均高配当株50指数が算出開始以来の最高値を更新しました。配当権利付き最終日に向けた買い需要や金利上昇を背景に、バリュー株への投資が活発になっています。
 

 

日本経済新聞　2025年8月26日（火）17面　投資2

 

高配当株価指数が最高値

 配当取りで先回り買い

【概要】

8月25日の東京株式市場で、「日経平均高配当株50指数」が2017年の算出開始以来、最高値を更新しました。

背景には、以下の要因があります。

  • 配当取り需要：9月末を配当基準日とする銘柄に向け、配当を得ようとする投資家の買いが活発化。特に権利付き最終売買日（2025年は9月26日）を前に「先回り買い」が広がっている。

  • 金利上昇の影響：長期金利が17年ぶりの水準まで上昇する中で、バリュー株や高配当株に資金が流入。金融株や資源株などの上昇が目立つ。

実際に、7月末からの指数の上昇率は7%と、日経平均株価（4%高）を上回りました。個別銘柄では、三井金属（+53%）、NTN（+26%）、INPEX（+14%）などが大きく上昇しました。

 

【感想】

「日経平均高配当株50指数」、やっぱり色々な指数があるものだなと改めて感心しました。

【日経平均高配当株50指数とは】

  • 概要：日経平均株価の採用銘柄から、配当利回りの高い50銘柄を選び算出する株価指数。

  • 開始時期：2017年1月に算出を開始。

  • 特徴：安定した配当を重視する投資家にとって参考となる指標で、配当利回りに注目している点で日経平均株価とは性質が異なります。

  • 利用目的：配当収入を重視した投資戦略の指標として注目されるほか、ETFや金融商品のベンチマークとしても利用されます。

実際の構成銘柄はこちら（日経平均高配当株50指数のページ）から確認できます。

私はこれまで、個別株の取引では株主優待を軸に投資してきましたが、最近は配当やインデックス投資にも関心を持ち始めています。今回の記事でこの指数を知ることができたのは大きな収穫でした。

記事を読む限り、9月の配当権利付き最終日までは株価は下がりにくいように思います。ただ、個人的には10月ごろに全体的な株安が来るのではと予想しているので、今のうちに現金比率を高めておき、「日経平均高配当株50指数」の構成銘柄から狙って買う準備を進めています。

また、日経平均プロフィルでは他にも様々な指数を確認することができ、とても勉強になりました。投資初心者の方も、一度チェックしてみる価値があると思います。

 

今回も最後までお読みいただき、ありがとうございました。

 

出典：日本経済新聞　2025年8月26日（火）17面 　投資2

　　　日経平均プロファイル

 

 

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]]> https://ameblo.jp/goodsonews/entry-12925517558.html Tue, 26 Aug 2025 21:57:31 +0900 日経平均、最高値更新　関税妥結で業績予想改善も減益リスク：日経新聞を読んだ感想 6年ぶりの減益見通しの中、日米関税妥結を受け株価が上昇し、日経平均は最高値を更新した。

 

日本経済新聞　2025年8月13日（水）1面

 

マネー膨張、減益下の株高

　日経平均4万2718円　最高値更新

　米関税の影響楽観

【概要】

2026年3月期の日本企業は、6年ぶりに最終減益となる公算が大きい。それでも、7月23日の日米関税交渉妥結をきっかけに株価は上昇し、日経平均は8月12日に4万2718円と最高値を更新した。

関税率が明確になったことで投資評価が容易になり、ソニーをはじめとする企業で業績予想の上方修正が相次いだ。

特に電機や自動車業界での修正が目立ち、7月23日以降の業績予想修正は834件、そのうち約6割が引き上げだった。

企業による日本株買い越し額は前年比7割増の11兆円に達し、大規模な自社株買いの増加でEPS（1株当たりの利益）は横ばい予想。

予想PERは15倍台と過去平均を上回り、過熱感がある中で米経済指標や金融政策によっては相場調整の可能性も指摘されている。

 

【感想】

株価が大きく上昇し、利益を確定している投資家や含み益を抱える投資家も多いことでしょう。記事全体は前向きな内容ですが、気になったのは「2026年3月期の日本企業は、6年ぶりに最終減益となる公算が大きい」という一文です。すでに減益が予想されていることに驚きました。わかる人にはわかるんですね。私もそんな投資家になりたいものです。

さらに「大規模な自社株買いの増加でEPSは横ばい予想」との記述もありました。最終減益でもEPSが横ばいの場合、発行株式数の減少によって1株あたりの利益が維持されるため、PERが現状維持または上昇すれば株価は横ばい〜上昇しやすいと考えられます。ただし、PERが下がれば株価は下落します。

昨日、今日と株価は大きく上げていますが、当然調整は入るでしょう。年末にかけても同様の展開が続く可能性があるため、慌てず様子を見るか、押し目を狙いたいと思います。

 

今日も最後まで読んでいただき、ありがとうございました。

 

 

出典：日本経済新聞　2025年8月13日（水）1面

 

【関連記事】

 

 

 

 

 

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]]> https://ameblo.jp/goodsonews/entry-12922816965.html Wed, 13 Aug 2025 22:50:27 +0900 米関税不透明感後退で日経平均大幅続伸、自動車株に買い集まる：日経新聞を読んだ感想 米国の関税政策で日本が優遇対象から外れない見通しとなり、自動車株を中心に買いが広がった。

 

日本経済新聞　2025年8月9日（金）19面　投資5

 

自動車株に買い

　トヨタ、一時5%高

　関税交渉の懸念後退

【概要】

8日の東京株式市場で日経平均株価は大幅続伸した。背景には、トランプ米政権が関税交渉で日本を「最恵国待遇」から外さない方針を示し、米相互関税の対象に日本を加えると約束したことで不透明感が後退したことがある。これを受け、自動車株を中心に買いが広がり、トヨタ自動車は一時5％高を記録。企業業績への懸念も予想ほど強まらず、4～6月期決算では全体的にマイナス影響が表面化していないとの見方が広がった。

 

 

【感想】

トランプ関税については「15％追加なのか？一律15％なのか？」といった混乱もありましたが、徐々に方向性が見えてきた印象です。

私はトヨタの暴落を待っていたため、今回は買いの機会を逃してしまい少し残念です。それでも、日本企業への影響が想定より小さかったことは、日本国民として非常に喜ばしいことです。

 

関税の影響なのか、その他の株も上昇しています。世界同時株高とのニュースもあり、しばらくは含み益が増える展開が続きそうです。ただ、株や投資信託などの金融資産については、当面買い場がなさそうに思えます。

 

もちろん、このまま永遠に株価が上がり続けることはありません。調整が入ったタイミングで大きく下げた銘柄があれば積極的に買っていきたいと思います。その候補には、もちろんトヨタも含まれています。

お金持ちや投資上級者はこの局面でも買うのでしょうか？

 

今回も最後までお読みいただき、ありがとうございました。

 

出典：日本経済新聞　2025年8月9日（金）19面　投資5

 

【関連記事】

 

 

 

 

 

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]]> https://ameblo.jp/goodsonews/entry-12922032807.html Sun, 10 Aug 2025 21:56:23 +0900 海外投資家の買い越し記録が17週でストップ：日経新聞を読んだ感想 海外投資家が日本株を17週ぶりに売り越し。保険会社もトヨタ株などを大規模に売却し、市場に波紋が広がっています。


日本経済新聞　2025年8月8日（金）19面　投資3

海外勢、日本株売り越し

  18週ぶり、円安進行受け


【概要】


2025年7月第5週（7月28日〜8月1日）の東京証券取引所と名古屋証券取引所における投資部門別株式売買動向によると、海外投資家は1892億円の売り越しとなり、17週連続の買い越しがストップしました。

今週の日経平均株価は週間で656円（2％）下落。前週に日経平均が取引時間外で4万2000円台に急騰していたことで高値警戒感が強まり、加えて円安・ドル高の進行により「ドルベースでの運用成績の悪化」も売り要因となりました。

なお、海外投資家の連続買い越し記録は、アベノミクス初期（2012年11月～2013年3月）以来の長さでしたが、当時と違い今回は世界景気の明確な追い風がないとの指摘もあります。

また、生命保険・損害保険会社の売り越し額は2820億円となり、1990年3月以来、35年ぶりの高水準。

背景には、7月30日に市場外で実施されたトヨタ株2500億円の大口売却があるとみられています。

これは、金融機関による政策保有株の売却と見られ、MS&ADインシュアランスグループは、保有株ゼロ方針に基づき一部証券を売却して1231億円の売却益を得たと発表しました（具体的な銘柄は非開示）。


【感想】

ついに、海外投資家による日本株の連続買い越し記録が途絶えました。
もっとも、永遠に続く記録ではないため、今回の売り越し自体が大きなサプライズというわけではありません。しかし、注目すべきは、海外投資家が売りに転じただけでなく、生命保険会社や損害保険会社など、国内の機関投資家による大口売却も目立ってきている点です。これは、市場全体に対して徐々に警戒感が強まりつつあることを示しているように思われます。なお、本日（8月8日）の日経平均株価は41,820.48円（+761.33円、+1.85％）と大幅高となりましたが、今回の記事からは、そろそろ上昇トレンドが一服しそうな雰囲気も感じられました。 
 では、今後どのように対応すべきか――。私の場合は、今後のためにしっかり経験を積み、身をもって学びながら、次のタイミングではより良い選択ができるようになっていたいと思います。 

 今回も最後まで読んでいただき、ありがとうございました。


出典：日本経済新聞　2025年8月8日（金）19面　投資3

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