保険料の原則的な経理処理

●貯蓄性のある保険

養老保険、個人年金保険、解約返戻金の多い終身保険など

●貯蓄性のない保険

定期保険、医療保険、各種特約など

定期付終身保険

定期保険については、解約返戻金の割合が最高で50％を超える場合、一定期間、解約返戻金率に応じて保険料の一定割合を資産計上する。

定期保険の保険料は以下の要件のどれかに該当すれば

全額損金算入

●最高解約返戻金率が50％以下

●最高解約返戻金率が70％以下、

　　かつ、年間保険料相当額が30万円以下

●保険期間が3年未満

養老保険

契約者は法人。死亡保険金の受取人が役員・従業員の遺族、

満期保険金の受取人を法人とする養老保険のプランを特に

ハーフタックス・プラン（福利厚生保険）という。

個人年金保険

保険料の経理処理は以下の通り。

保険金の経理処理

受取人が法人

※死亡保険金、満期保険金、解約返戻金を受け取った場合

●資産計上されている保険料がない

　　⇒　受け取った保険金は全額益金算入（雑収入）

●資産計上されている保険料がある

　　⇒　すでに資産計上している保険積立金を取り崩し、

　　　　　受け取った保険料との差額を益金算入

　　　　　保険料の方が少ない場合は、損金算入（雑損失／費用）

※法人が契約者である生命保険などから受け取った

　　入院給付金や手術給付金

　　⇒　全額益金算入（雑収入）

受取人が被保険者やその遺族

保険金や入院給付金が直接、被保険者やその遺族に支払われた場合は、原則として法人の経理処理は不要。

資産計上していた保険料があれば、取り崩して損金算入。

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まとめながらも、やっぱりごちゃごちゃになる。。。

要は、会社の益になるか損になるかをきちんと考えながら覚えるのが一番ってことですね。

丸暗記だと試験のときの出題問題の書き方ひとつで、意味がわからなくななってしまうはず。理解が重要！

ちなみに今回の学科試験の問題では、わたくし的に捨てていた部分でしたので、益金？損金？ 会社にとってどうなの？　と考えてなんとか正解を導きだしました。

ちなみに丸暗記していたら、その知識から解こうとして、撃沈したであろう予測がつきます。けがの功名なのか。。。勉強してなかったから正解したなんて、ちょっと複雑な気持ちでした。

では、本日はここまで。

生命保険に加入した場合

一般の会社員と同じで、保険料は生命保険料控除の対象。

死亡保険金、満期保険金、解約返戻金等は、相続税、所得税、贈与税の対象となる、

保険料を経費にすることはできない。

火災保険、自動車保険に加入した場合

店舗の火災保険、仕事で使用する車両の自動車保険は、事業に必要な損害保険料として経費にできる。

保険金を受け取った場合は、事業所得に含めなくてよいので非課税となる。ただし、損害保険や搭乗者傷害保険の死亡保険金は、生命保険と同様の扱いとなる。

本人の傷害保険に加入した場合

被保険者が個人事業主本人の場合、保険料を経費にすることはできない。受け取った死亡保険金、満期返戻金、解約返戻金等は、生命保険と同様の扱いとなる。

使用人の傷害保険に加入した場合

個人事業主が使用人を被保険者とする傷害保険に加入した場合、事業上の経費にできる。

給付金などを受け取った場合は非課税となる。

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試験問題を見つつ、「法人契約の生命保険」についてまとめようかと思っていたところ。。。何年か後には役に立ちそうな情報に引っ張られてしまい、今日のお題となりました。

個人（サラリーマン）、個人事業主、法人では税金に関して、いろいろな相違があります。

サラリーマンをやっていると、年末調整等々で会社がぜーーーんぶやってくれているので、税金とかあんまり意識したことないですよね。

このおかげ（？）このせい（？）で、日本は金融リテラシーが低いと言われているそうです。

自分が労働の対価としていくら稼いで、税金としていくら支払って、何が控除の対象となるのか。等々、社会人になったとき一般教養として勉強すべきだったと今更ながら思います。

誰も必要な知識だと教えてくれなかった。。。

会社もTOEIC600点を新入社員の課題にするより、FP2級を課題にすればいいのにと思ってしまう今日この頃です。

金融関連の会社はFP試験必須なのでしょうか？そういう点ではうらやましい。

より良い人生を歩むために、若い人たちにもっとお金の勉強をしてほしいと切実に思います。

何か少しでもお役に立てることはないのか、と考えることが、わたくしの人生後半戦の課題の一つと考えています。

本日はここまで。

就職促進給付とは、早期再就職を促進することを目的とし、「再就職手当」、「就業促進定着手当」、「就業手当」等が支給されるものです。

ハローワークインターネットサービス - 就職促進給付www.hellowork.mhlw.go.jp

再就職手当
再就職手当は、基本手当の受給資格がある方が安定した職業に就いた場合に基本手当の支給残日数が所定給付日数の3分の1以上あり、一定の要件に該当する場合に支給されます。

就業促進定着手当
就業促進定着手当は、再就職手当の支給を受けた人が、引き続きその再就職先に6か月以上雇用され、かつ再就職先で6か月の間に支払われた賃金の1日分の額が雇用保険の給付を受ける離職前の賃金の1日分の額（賃金日額）に比べて低下している場合、給付を受けることが出来ます。

就業手当
就業手当は、基本手当の受給資格がある方が再就職手当の支給対象とならない常用雇用等以外の形態で就業した場合に基本手当の支給残日数が所定給付日数の3分の1以上かつ45日以上あり一定の要件に該当する場合に支給されます。

●「再就職手当」と「高年齢再就職給付金」は、同時に支給を受けることはできません。

●「再就職手当」の受給者は、一定の条件を満たした場合、「就業促進定着手当」を受けることができます。

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本日のお題は、雇用保険についてなのですが、実は、FP2級試験のテキストには出てきていませんでした。

勉強しているうちに今後必要な知識と思いましたので、備忘録としてブログに残しておこうと思いました。

「再就職手当」と「高年齢再就職給付金」についてのハローワークのパンフレットには「どちらにするかはご本人が慎重に選択を」と書かれていました。

昨今は、何事も自分で情報を収集して、選択していかなければなりません。

わからないから、めんどくさいから、と避けていては、自分の損になりますね。

老後の生活に困らないだけの十分な収入や資産があればいいのですが、そういう方は少ないと思うのです。

貯金も知識も何事も小さいことからコツコツと積み上げていくこと大事だと思います。

では、本日はここまで。

雇用継続給付とは、職業生活の円滑な継続を援助、促進することを目的とし、「高年齢雇用継続給付」、「育児休業給付」、「介護休業給付」が支給されるものです。

ハローワークインターネットサービス - 雇用継続給付www.hellowork.mhlw.go.jp

高年齢雇用継続給付

基本的には賃金が低下した被保険者に給付金が支給される制度

＜支給要件＞

①60歳以上65歳未満の一般被保険者であること。

②雇用保険の被保険者期間が通算して5年以上あること。

③原則として60歳到達時の賃金に比べて75％未満の賃金で

　　働いていること。（75％以上の場合は支給されない）

＜給付金の額＞

60歳以後の各月に支払われた賃金の原則15％

賃金の低下率によって15％を上限に支給率も変動

＜対象者＞

●高年齢雇用継続基本給付金

基本手当を受給しないで60歳以後も勤めている者

●高年齢再就職給付金

基本手当の受給日数を100日以上残して、再就職した者

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雇用保険 その2では、高年齢雇用継続給付について。

通常なら、求職者給付をもっと掘り下げるべきでしょうが、

まずは、自分に関わりの深い項目からとりあげてみました。

FPの勉強は、本当に日常生活にお役立ちですね。

わたくし、60歳まではもう少しありますので、制度改正とかあるかもしれません。

が、一度勉強しておけば、ニュースとかで自分に関係ある制度改正だ！とアンテナに引っかかってきやすくなると思われます。

現状では、60歳になって75％未満の賃金になってしまったら、何かいただけるものがあるかもしれない！　と覚えておくことにします。

試験勉強と自分のよりよい老後のために、2度おいしい本日のお題でした。

では、明日も雇用保険続きます。

本日は、ここまで。

ハローワークインターネットサービス - 雇用保険制度の概要www.hellowork.mhlw.go.jp

求職者給付

失業時の求職活動中に支給される。

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本日のお題は雇用保険。

勉強中に覚える数字が多くて、複雑で、後回しにした部分です。

年金、雇用保険、法人税　が、わたくしの苦手TOP3です。

というか、勉強中から捨ててました。個人的な捨て問題。

数字部分以外の概要を押さえて、理解しておけば、解ける問題もあるので、すべてを捨てていた訳ではないのですが、苦手です。

でも、苦手分野克服のためにコツコツと始めます。

参考書と厚生労働省のHPとでは、概要の説明が少し違っていたので、政府を信じることにしました。

求職者給付の表は、今回のFP2級の実技試験に出ていたものです。赤字部分が今回の穴埋め語句です。選択肢を見ても記憶のどこにも引っかかってこなかったので、さすが捨てていただけあると自分で納得しながら取り組みましたが、玉砕しました。

参考書や問題集に書いてある文章は情報が多すぎてポイントが掴みにくかったのですが、このくらいシンプルだといいですね。

よくまとまっていて覚えやすいので採用しました！

複雑な数字を覚える前に、要点をおさえましょう～

明日は、引き続き雇用保険の予定。

では、本日はここまで。

●三大疾病＝特定疾病＝三大生活習慣病とは、
　　がん、急性心筋梗塞、脳卒中

●生前に保険金を受け取らなかった場合は、特定疾病以外で

　　死亡した場合も同額の死亡保険金が支払われる。

成人病特約

●5大成人病とは、
　　がん、脳血管疾患、心疾患、高血圧疾患、糖尿病

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本日のまとめは、少な目ですが、重要と思われます。

FP3級でもFP2級でも保険証券の読み方は必須です。

わたくしが受験した、3級も2級も実技試験にでました。

高確率です。

で、3級で　ムムム。。。　ってなったのが

成人病入院特約

「がん」は成人病なのかどうか？？？

「がん」って、子供も若い人もなるのに「成人病」の括りにはいっていたなんて。。。常識ですか？

知らなかった私は非常識なのですか？

糖尿病とか、高血圧とか　は成人病ってわかっていたのに。。。

ということで、「がんで入院～」の問題の計算時に「成人病入院特約」を含めることができずに、　×

三大疾病に関しては、重要項目でよく見かけますが、成人病も

同時に覚えておきましょう～

そして、3級でも2級でも計算に加算するのをすぐ忘れそうになるのが、生前に三大疾病の保険金を受け取らずに、その他の理由で亡くなったとき、三大疾病特約は死亡保険金が全額もらえるってこと。

交通事故とかの死亡でもいただけるのに加算を忘れそうになります。これも絶対に覚えておきましょう～

短めですが、本日はここまで。

1）課税遺産総額を計算

　課税価格　＝　相続財産　－　非課税財産　－　債務・葬儀費用

　課税遺産総額　＝　課税価格　－　基礎控除額

2）相続税の総額を計算

3）各相続人の税額を計算

　2割加算と各税額控除

相続税の計算に必要な各種計算式＆数値

●非課税財産

　　・死亡保険金・死亡退職金の非課税限度額

　　　　500万円×法定相続人の数

　　・弔慰金の非課税金額

　　　　死亡時の給与（賞与を除く）×

　　　　　①業務上の死亡：36か月（3年）

　　　　　②業務外の死亡：6か月

●基礎控除額

　　3,000万円＋600万円×法定相続人の数

●2割加算と各税額控除

　・2割加算

　・配偶者の税額軽減の特例（1億6,000万円）

　・未成年者控除

　　（20歳－相続時の年齢）×10万円

　・障害者控除

　　（85歳－相続時の年齢）×10万円（特別障害者は20万円）

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さて、今回の実技試験には「相続税の課税価格」の合計額を計算する問題が出ていました。

順調に計算していって、どんどん計算していって、

最後に基礎控除額を減算して、終了。

で、見事に　×

何が問題だったかというと、↑のまとめを見てもらえればわかると思いますが、課税価格を求めるなら、基礎控除額を減算する前の金額でよかったのです。

わたくしの解答は「課税遺産総額」だったのです。。。

昨日の気付きの繰り返しになりますが、「数字だけ覚えて」

実際の使い方を曖昧にしていたってことです。

FP3級の時も所得税で「所得控除」と「税額控除」をしっかり区別して覚えてなかったことを反省したのに、同じことを繰り返してしまっていました。

わたくし、この反省を今度こそは今後の資格試験に活かしていくことを決意いたします。

受験生のみなさん　「この数字たちをどこで使うべき」なのかをしっかり覚えましょう！

本日はここまで。

青色申告者に対しては種々の特典がありますが、その一つに所得金額から最高65万円又は10万円を控除するという青色申告特別控除があります。

No.2072 青色申告特別控除｜国税庁www.nta.go.jp

法人

青色申告特別控除はありません。

青色申告をすることによって、下記のようなメリットはあります。

（個人事業主と共通のメリットです。）

●赤字が繰り越せる

●税務上の優遇措置が使える

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簡単に言ってしまえば、「個人事業主の場合、きちんとした確定申告書をe-Taxで提出したら、最大65万円の控除ができます。」ということです。

で、「法人には青色申告特別控除はありません。」

わたくし、「青色申告特別控除」は青色申告にもれなくついてくると思ってました。

個人と法人に違いがあるなんて。。。

参考書をよく読むと、「青色申告制度（個人事業主の場合）」ってちゃんと書いてあるし、個人事業主と法人の税務上の違いという表にも「あり」「なし」が載っていました。

適当に上辺だけ勉強していると、こうなるよっていう一例ですね。

FP試験には、こういう気付きがたくさんあります。

「数字だけ覚える」とか「制度だけ覚える」とか「単語だけ覚える」

とかしていると実際の問題で足をすくわれます。

これを回避する一番の対策は、「過去問を解く」ってことだと思います。

参考書を読むだけでは、気づかないことがたくさんでてきます。

自分の勉強不足が露呈します。

受験生のみなさん、ある程度勉強したら、「過去問を解く」

これが最重要です！

本日はここまで。

自動車保険の中でも車両保険は自分の車にかける保険です。

車両保険は自分の車の損害分を補償してくれる保険ですから、補償範囲には交通事故、車の盗難はもちろん、 台風・津波などの自然災害で車が水没してしまった場合や、雹が降ってきて車が傷ついたという場合でも車両保険が利用できます。

通常の車両保険では台風や洪水による損害は補償されても、地震での損害は補償されません。

車両保険の種類

●一般タイプ

交通事故のほか、自損事故、当て逃げなどでも保険金が支払われるオールマイティな車両保険。

●エコノミータイプ（車体車＋A）

基本的に車同士の事故のみを補償。
相手が分からない場合は保険金が支払われない。

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↓　このページより抜粋

価格.com - 車両保険とは？｜自動車保険の基礎知識車両保険とは、交通事故、自然災害、駐車場でのいたずら、飛び石などによる車の損害を補償する損害保険です。ここでは、車両保険の必要性や種類（一般タイプ、エコノミータイプ）、免責金額の設定などについて詳しく解説します。hoken.kakaku.com

本日のお題は、自動車保険の中でも車両保険。

わたくしは、現在マイカー通勤をしておりまして、運転歴もウン10年

です。

が、車にこだわりはなく、現在所有の車も安い中古車で、保険もできるだけ安く、という方針ですので、車両保険を真剣に検討したことがありませんでした。

ということで、試験で車両保険のタイプを問われる問題にも経験がいかせるはずもなく撃沈しました。

「プラスA」がいけない。。。

エコノミー型だけなら「自損事故含まず」と判断してたのですが、「プラスA」ってなにがプラスされるのか？「プラスアルファ」？　

などと深読みして勝手に「自損事故」って思ってしまいました。。。

悔しかったので「プラスA」って何ぞや？ってことで調べました。

「プラスアルファ」というより「アクシデント」ってことらしいです。

自損事故もアクシデントといえますが、車を走行させたとき以外ということで、対象外ですね。納得しました。

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車対車＋A特約とは、車両保険に付帯することのできる特約のひとつであり、車両保険の補償範囲について他人の自動車との衝突や接触事故による損害、あるいは災害による車両の損害や盗難などに限定するものをいう。

車対車＋A特約の正式名称は「車両危険限定担保特約」という。
「A」とはアクシデント（Accident）のことであり、車を走行させたとき以外に起こる可能性のある危険を意味する。
一般の車両保険と比較して補償範囲が狭いため、支払う保険料は安くなる。

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出典はこちら↓

車対車＋Ａ特約 | 保険の用語集 | 人気の保険を比較！【保険市場】車対車＋Ａ特約とは？保険市場が保険で使われる用語を解説します。保険の比較なら、上場会社が運営する国内最大級の保険比較サイト「保険市場」！保険の検討・見直しは、保険市場にご相談ください。www.hokende.com

FP試験ってホントに日常生活に関わりのあることが多いということを実感できた問題の一つでした。

本日はここまで。

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本日のお題について、1行で終わりました^^;

フォーサイト　という資格試験のサイトで、解答速報と試験講評を見ていたら、↓　のような文を目にしました。

「会社法」は通常のFP試験のレベルから考えると、学習範囲を超えているので、捨て問題といえます。

え～　FP試験にも捨て問題って存在するのか。。。

と知らなかった情報にショックを受けてしまいました。

試験の最中に、「会社法」って範囲？

ってことなどは思うはずもなく、なんとか答えを見つけようと、必死で取り組みました。

特に、法人のところは、いろいろと複雑で、ざっとしか勉強していなかったので、自分の勉強不足と思っていたのに。。。

ちょっと、だまされた気分になりました。

でも、真面目に勉強していた人は、すぐに範囲外とわかったのかもしれませんね。

ということで、やっぱり自分の勉強不足なのだということに気づきました。

ちなみに、現在、「ITパスポート」の勉強中なのですが、

テキストの最初の方の出題傾向のあたりに

「100問中8問は捨て問題」という記述がありました。

最初から、この知識があったら、知らない問題があっても

余裕を持って対応できそうですよね。

本日のお題が、誰かの試験対策に役立ちますように！

では、本日はここまで。