前置きが長くなったが、探偵事務所の出版企画を通すため、わたしは企画書などの資料を送り続けた。もちろん、郵送料は自腹。
　企画を募集している出版社は、いくつもある。出版社でなくても、売り込む企画を募集している編集プロダクションや代理業者は存在する。
そこに送る。毎日送る。昼は企画書を送り、夜に届いた原稿を推敲し、リライトする。そんな日々を送っていた。
　推敲やリライトは楽しかった。まったく知らない、それまで縁のない業界の内情を知るのは、好奇心を満たしてくれる。下書きがあるにせよ、自分の書いたものが本になるということも、期待をふくらませてくれる。
　一方、資料送付のほうは、送っても送ってもナシのつぶて。手間と費用ばかりがかさんでいく。えり好みできる状態ではないので、企画を募集していない出版社にも送る。少しでも付き合いのあった大阪の出版社にも送る。
　　日は過ぎていく。焦りは募る。眠れない日が続く。このまま出版できないとなれば、前金を返して詫びを入れるしかない。
　そんなとき、PR誌の記事でお世話になっていた出版社から連絡がきた。
　その出版社は、PR誌だけでなく、社史や自分史といった自費出版物をあつかっていた。商業出版は難しいと思っていたものの、縁のある数少ない書籍出版社だ。万が一ということもある、もしくは商業出版社と取り次いでくれるかもしれない。そんな期待を込めて資料を送っていた。
　担当編集者のF氏からメールが来て、一度会って話しようということに。面談で受けた説明によると、会社の方針として、自費出版だけでなく商業出版も手がけることになったとか。そこで、何か変わった企画がないかと探していたところ、わたしの企画書が目に留まったらしい。
　まったくの偶然で出版社が決まった。奇跡ともいえる。
　そこからはF氏も加わるので、校了までスムーズにはかどる。そして当初のスケジュール通り、わたしの関与した本が出版された。
　なかなかたいへんな作業ではあったが、コーディネーターの初仕事は、無事に成功したのだった。

つづく

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　改めて、自費出版で本を出すまでをくわしく説明したい。
　まず、「何のために本を出すのか」を決める。単に情報を発信するだけならブログや電子書籍で十分だ。発注を受けてから印刷・製本する「POD出版」もあるが、単価は高くなるのでご注意を。
　本を出す目的が決まれば、どのような読者に対し、どのような内容を、どれくらいのボリュームで伝えるのかを想定し、それをまとめて企画書にする。
　企画がまとまれば、出版工程のどこまでを依頼するのかを決め、自費出版社を選定。選んだ出版社に見積書を依頼する。このとき、発行部数やページ数、判型、紙質などを伝える。見積もりと出版条件を精査して契約し、スケジュールと台割案を決める。その後は、執筆から校正、校了、印刷、製本、配本まで、先に説明したとおりだ。もちろん、定価もタイトルも著者が決める。
　発行部数は1000部未満からスタートしたほうがいい。多く刷ると在庫が増え、少なすぎると1冊当たりの印刷単価が高くなる。
　売れ行きがよければ増刷も視野に入れる。ただ、現在はオンデマンド印刷が一般的なので、初版も増刷分も印刷単価は同じ。初版が1000部、2刷が300部だと２刷のほうが印刷費は高くなる。初版をある程度刷って、売り切れを狙うほうが得策だ。
　また、増刷できるほど評判がよければ、自費出版を商業出版に移行させるという方法もある。商業出版社に自費出版用の原稿を売り込むわけだ。サンプルが出来上がっているし、売れ行きの実績もあるので審査は通りやすい。ただし、編集者によって加筆や修正の指示が出ることは覚悟しておかなければならない。
　さらに、自費出版でデビューして商業出版の作家になった人は多くいる。作家志望でなくても、自費出版からスタートして商業出版の依頼を受けることはありうるし、そこから講演会やトークショーの出場依頼が舞い込むこともある。
　本当に自分の書きたいものを一つにまとめ、世の中にアピールする。手間も費用もかかるが、それだけの価値は必ず存在するのだ。
　
◇　まとめ　◇

【商業出版】

メリット
・費用がかからない
・原稿料や印税が受け取れる
・発行部数が多い
・全国に流通する

デメリット
・自分で企画内容をアピールしなければならない
・出版が決まるまでのハードルが高い
・刊行まで時間がかかる
・出版社のほうが立場は上
・文章内容に編集者の意向が大きく反映される
・タイトルやデザイン、販売価格などを著者は決められない

【自費出版】
 

メリット
・自分の書きたいことが100％反映できる
・最短スケジュールで刊行できる
・著者のほうが立場は上
・出版社を選べる
・デザインやタイトルなどすべてに決定権がある
・編集からの無理な修正指示がない
・売上に応じて高率の印税が受け取れる

デメリット
・費用が高額
・発行部数が少ない
・全国での流通は難しい
・在庫処理は自己責任になる

　ここまで読んで、自費出版に興味を持たれた方。ぜひ、ご一報ください。企画の立て方から出版社選び、見積もり依頼の条件設定から進行表・台割案の作成、編集、デザイン、添削、校正、校閲まで、すべてをお手伝いいたします。

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　では、自分の大切な大切な本を出すのに、どのような会社を選べばよいのか。
　同人誌のように書店などでの販売を想定しないのであれば、印刷会社で十分だ。しかし、流通を前提とするのであれば、取次を通しての配本も請け負ってくれるところを選ぶ。
　印刷・製本・配本はするけれども、データは持ち込みという会社もある。編集やデザインの仕上がりに責任は持てないということだ。そんな会社でも、装丁やDTPデザインは別料金で可能な場合もある。ワードの文章データは出来上がっているので、それ以外だけをお願いしたいというのであれば、選択肢に入るだろう。
　ただ可能であれば、最初は編集、校正、校閲など、すべてを請け負う会社をおススメしたい。
　文章が出来ているといっても、紙の本には制約がある。いわゆる「紙幅」だ。判型にもよるが、１ページにつき41文字16行というパターンが多い。全体のページ数は16の倍数。文章全体は単純に流し込むのではなく、区切りのいいところで章に分ける。章には扉というページが必要で、章扉は必ず奇数ページになる。
　本文も段落で見出し（小見出し）を入れたほうが、見た目にメリハリが出る。とはいえ、ページの最後の行に小見出しを入れると、文章が変な形で分かれてしまう。これを「泣き分かれ」という。
　そのほか、前書きとあとがきはどうするか、目次は何ページ構成にするのか、画像は挿入するのか、ふりがな（ルビ）の規定はどうするのかなど、本には細かい決まりごとが多い。それをまとめて整理するのが編集作業であり、文章内容を整えるのが添削だ。
　校正は著者一人ではなく、何人かの目を通したほうがいい。３人で校正を行ったとき、３人それぞれが違った箇所の誤字脱字を見つけるというパターンは必ず起きる。専門家の校閲も受けるべきで、記載内容や情報の誤りを指摘され、冷や汗を流すことはいくらでもある。
　一人でコツコツと行う執筆作業は、ともすれば独りよがりな偏向状態に陥りやすい。たとえ自分史やエッセイであっても、だれかに読んでもらうための客観性は大切で、そのためにも編集や校正者といったプロの目を通したほうがいい。添削を経れば、言葉の使い方の誤りや表現の間違いを正し、読みやすい文章に整えてくれる。
　紙の本は、いったん出してしまうと修正できない。そこがデジタルとの大きな違いだ。そのため細心の注意が必要となってくる。となれば、やはり全行程に対応し、実績のある出版社を選んだほうが安心なのだ。

自費出版に関する質問やご相談
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　商業出版の出版物が編集者のものであるのなら、自費出版は著者の本だ。よほどのことがない限り、編集が口をはさんでくることはない。参考意見を述べる程度である。類書などの売れる売れないを判断する裏付けも必要ない。
　ただし、「公序良俗に反する」「誹謗中傷や侮辱に相当する」「法律に反する」「科学的な根拠があいまい」などの理由で、制作が断られることはある。スピリチュアルや宗教、医療関係、ネットワークビジネスなどについては注意が必要だ。それ以外でも、表現に修正や変更を求められることはある。
　とはいえ、自費出版は版元や編集より著者の立場が上になる。したがって、100％自分の意思を反映させたいのであれば、やはり商業出版より自費出版をおススメしたい。
「でも自費出版は、おカネさえ払えばだれでも出せるでしょ。それって、ちょっと」という意見は耳にする。
「だれかが企画内容や執筆能力を認めてくれたうえで、本にまとめたい」という気持ちも十分にわかる。
　自費出版は、けっして安い世界ではない。クルマ1台程度の費用は覚悟しておく必要がある。そして、それだけのコストに見合ったメリットが必要だ。
　そのメリットとは何か？　そもそも、本を出すことで得られるものは何なのか？
「本を出して印税生活を送りたい」
　よく耳にする言葉だ。けれど、出版で印税生活など夢のまた夢、不可能といい切ってもいい。
　出版不況といわれて、かなりの期間がたつ。弊社が出版業務を始めた15年ほど前なら、文庫本の初版で2万部から3万部は刷っていた。印税率は6～7％。定価が600円（税別）だとすると、【2万×0.06×600＝72万円】＋消費税。これが最低レベル。3万部の7％なら126万円＋税である。
　しかし現在、文庫本でも初版6千部程度。価格は700円から800円と値上げしているが、2か月も3か月もかけて得るレベルの収入ではない。
　それでも、「10万部突破！」「重版出来５刷！」というような派手な広告もある。現実でいえば、1万部を超えればヒットとされる。10万部はよほどのことがない限り難しい。重版でいえば、初版を超える部数を増刷することはまずない。初版が6000だと2刷は2000、3刷は1500というふうに、少しずつ、少しずつ増やしていくのが常套手段だ。だから「5刷＝初版部数×５」ではない。
　商業出版といえども、初版で1000部という版元もある。なかには「著者購入」として、100部以上の買取を求めてくるところもある。先にも記したが、著者に費用の負担を求めるのは商業出版とはいえない。
　このように、生活費を印税のみで稼ぐことは難しい。増刷による不労所得ともなれば、なおさらだ。
　では、出版のメリットとは？　それはやはり、信用と権威だろう。
　ブログやSNSの記事は、だれでも書けるし発信できる。電子書籍も同じだ。コストもも安い。しかし、「気軽で安価にだれでも出せる」ということは、信頼性が低いということにつながる。
　紙の本はそういうわけにはいかない。
　商業出版は、編集や版元、取次の意見が重要視され、制作の段階でも多くの人の労力が必要とされる。そのうえ、売れるかどうかは未知数。それでも版元は、「経費をかけてまで出版するのに値する」と判断しているわけだから、信用がなければ成り立たない。
　自費出版は、たしかにおカネさえ払えば、ほとんどの出版は可能だ。だが、多額の費用をかけてまで世に出そうという、著者の熱意と強い意思が1冊の本には込められている。それが、手に取る人には必ず伝わる。
　そして、「本」という形あるものが、本棚に並び机の上に積み重ねられた光景は、それだけで著者の知的なアピールとなるのは間違いないのだ。

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　商業出版の大きな目的は、売れるかどうか。販売することで、どれだけの利益が得られるか、だ。どれだけ素晴らしい内容でも、どれだけ美しい文体でも、売れなければ意味がない。そして編集者は、売れるための手段を駆使する。
　たとえばタイトル。立ち読みであろうと、購入であろうと、手に取ってもらうのにタイトルは大きな意味を持つ。とくに、くわしく内容が確認できないネット販売の場合、タイトルがも売れ行きを左右するといっても過言ではない。
　タイトルは編集者や編集会議が決める。著者が口をはさむことは、ほぼできない。いくつかのタイトル案が提示され、意見を求められることもあるが、その版元はまだ親切なほうだといえる。
　装丁デザインも帯の文章も同じ。厳密には著作権法違反だが、編集者が文章に手を入れて事後承諾を得るところもあるし、事後承諾すらないところもある。
　このように版元のほうが力関係が上であれば、意に沿わない内容やタイトル、装丁であったとしても、著者が異を唱えることはきない。反対意見を述べたところで受け入れられる可能性も低い。自分から出版停止を申し出れば、原稿料が支払われないのはもちろん、損害賠償を請求される可能性もゼロではない。
　したがって、商業出版で出された本は、著作者のものではなく「編集者のもの」といえなくもない。
　鳥山明氏の「Dr.スランプ　アラレちゃん」は当初、アラレちゃんではなく則巻千兵衛が主人公で、次々に発明品を作って――という設定だった。それを担当編集者の鳥嶋和彦が変えさせた、というのは有名なエピソードだ。このパターンは成功例だが、編集者の指示に従って失敗した例もある。
　出版事業は、ある種のギャンブルだ。どの本が売れるかなど、だれにもわからない。だから企画の段階で、内容の似た既刊本（類書）の提出を求められる。その類書がどれだけ売れたかを基準にして、刊行するかどうか、刊行するなら何部刷るかの判断するわけだ。
　平たく言えば「柳の下のドジョウ狙い」である。ただし、柳の下にいつもドジョウがウヨウヨいるとは限らないし、別の場所で繁殖していることもある。
　類書がなければ「なぜ今、その企画の本を出すべきなのか」が問われる。この場合は「NHK大河ドラマやヒットした映画などに関連している」や「大きな事件の周年だから」などの理由が挙げられる。
　とはいえ、例外はある。2016年、中公新書の「応仁の乱」（呉座勇一著）が大ヒットした。ただこの本は、柳の下のドジョウでもないし、大河ドラマや映画などの関連書でもない。「応仁の乱勃発〇〇年！」といったアニバーサリーでもない。内容も専門的であり、難しい部類に入る。この本がなぜヒットしたのかわからない、という出版関係者は多くいた。それでも30万部を突破している。
　類書などに頼らないほうが当たれば大きいし、「類書や関連本よりも、まったく新しいコンセプトで勝負したい！」と考えている編集者もいる。しかし、会議を通そうと思えばエビデンスが必要となる。「わたしは絶対、売れると確信しています！」という熱意だけでは、だれも納得してくれない。とくに出版不況と言われ、本の売れないてい現在、どの版元にも冒険できる余裕はないのだ。

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　続いて、本というものが、どのような工程を経て制作されるのかを説明したい。
　まずは、執筆者が自分の書きたい内容を企画書にまとめて版元の編集者に提案する。もしくは、編集者自身が企画を立てる。この企画を稟議として編集長に上げ、承諾が得られれば編集会議にかけられる。
　編集会議が通れば、今度は営業も含めた全体会議。ここを通過して、さらに取次（問屋）との調整があって、ようやく制作がスタートする。この間、約1か月から2か月。
　ゴーサインが出て、著者と編集はページ数に応じた項目分け（台割）を作成し、大まかなスケジュール（進行表）も著者に提示される。これらに従い、著者は執筆をスタートさせるのだ。
　原稿は最終締め切り（納期）に全納品するのではなく、書き上げた順の随時納品（さみだれ納品）が一般的だ。原稿執筆と同時に編集からの修正依頼もあり、執筆と修正の並行作業となる。そして、すべての原稿（初稿）を納期までに提出。内容や執筆スピード、ボリュームにもよるが、スタートしてからここまで最終納品（脱稿）まで、2か月から3か月といったところか。
　初稿を確認した編集者からさらに修正依頼があり、修正稿をもとにした試し刷り（ゲラ）がデザイナーによって作成される。このゲラ（初校ゲラ）を見直して、誤字脱字、誤表記などを確認して赤ペンで修正箇所を指摘する（著者校正）。
　校正は編集者も行い、専門の校閲者が手直ししたり、著者に質問を返すこともある。これを受けて、さらに校正をする（再校）。校正は再校か、もう1回加えた三校が一般的で、最終校正を念校という。著者の作業は、ここまでだ。校正期間は短くて1か月、長くても2か月。
　校正の間に表紙のデザイン（装丁）が作成され、すべての製本データが印刷所へ送られる（校了）。データが刷り上がり、製本され、2週間程度で取次を通して書店や販売サイトへ送られる。
　会議は1回だけ、校正は再校までなど版元によって違いはあれど、企画から配本まで、すべての期間を合わせると最短で4か月半。ほとんどは6か月が目安となる。しかしあくまでも、順調に進んだ場合である。
　校正で大きな間違いが見つかった、校閲の指摘で大幅な書き換えが必要となった、という場合もある。年末年始や大型連休、お盆休み前は印刷所が込み合うため、予約が取れずに延期ということもある。さらには、版元や取次には発売スケジュールというものがあり、校了を終えても印刷と配本が待たされるということもある。
　大幅な延期や待機の場合、校了してから半年後、企画からだと1年がかりで販売というパターンもありえるのだ。

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