正社員で雇用されることにより安心を手に入れることができるという発想はもう古いのかも知れません。アメリカでは転職を繰り返して自分にあった仕事を探して活発に動いています。やりがいのある仕事があれば、その道のスペシャリストになるべきだとおもいます。

厚生労働書は雇用確保に動いてくれています。それと並行してセーフティーネットもしっかりと整備してくれているようです。例えば、教育訓練給付金の支給や職業訓練があげられるのではないでしょうか。日本の場合は海外の先進国と異なり転職を重ねるごとに生涯賃金が下がる傾向にあるようです。

今の会社に不満がなければ、むやみに退職について考えることは避けなければいけないとおもいます。また、在職中でも教育訓練給付は受けることができますので自己啓発につとめるのもよいかとおもいますよ。

しかし、女性は直ぐに仕事をやめてしまうというのも事実です。企業側からすれば長期的に雇用を確保する必要がありますので直ぐにやめてしまう人を採用するのはかなりのリスクがあるのです。アルバイトなどの非正規での雇用であれば全く問題はないとおもうのですが・・・

育児休暇を取って1年後に仕事復帰しても自分の居場所が失われているというのが現状です。世の中はそれほど甘くはないのです。勤勉な日本人だからこそこの問題はシビアなのです。

女性が課長以上の役職についている会社はほとんどありません。公務員はまた別です。ジャーナリストが批判する原因となっているのはその辺ではないかとおもいます。