老後の住まい相談サービス『ろうごのみかた』

趣味を楽しむ

Sat, 20 Nov 2010 22:58:56 +0900

趣味を楽しむ

老後に関する楽しみで、一番多いのが趣味や旅行を楽しみたいという人が多いようです。
趣味は、生活に潤いや楽しさを持たせてくれるものです。楽しみや生きがいのある生涯を送るためには、趣味を持つことは欠かせないものでしょう。
世代を問わず理想とするライフスタイルとして、趣味が充実した生活に高い関心が集まっており、老後は現在の趣味を深めたい人が9割以上で、老後新しい趣味を始めたいと9割以上が希望しています。

●夫婦で趣味を楽しむ

老後は夫婦仲良く二人で好きなことをして過ごしたいと考えるかたも多い反面、夫の定年退職と同時に見切りをつけて離婚する妻が増えているといわれています。
これまで育児に仕事と忙しくて夫婦で過ごす時間を持つことが難しかったのではないでしょうか。
夫婦仲良く楽しめる共通の趣味を日常生活に取り入れることにより、夫婦一緒にやることで会話も弾むことと思います。
夫婦のコミュニケーションを深めることができ、メンタル面でもプラスをもたらします。
夫婦で共通の趣味を持ったり、２人で楽しめることを探してはいかがでしょう。

●趣味で広がる交友関係

交友関係については、年を重ねるにつれ世界が狭くなりがちです。
家族以外の人とも進んで付き合い、積極的に外へ出て地域の人々との交流の輪を広げ、語り合い、支え合える仲間を作る努力も必要です。
いろいろな人たちと心措きなく会話を交わすことは、精神的な緊張をほぐし、心の安らぎが得られるものです。医学的にみても趣味は心身をリフレッシュし、健康に対してもプラスの影響を及ぼします。
趣味を通しての新たな人との出会いはかけがえのないものとなるでしょう。
同じ趣味の仲間がいれば、多くの情報が入ってきて交流の輪も広がり、、更にに楽しさが増すことでしょう。
趣味活動を通じて、生きがいや仲間づくりをしてみてはどうでしょうか。

●趣味に関する調査資料

平成16年の財団法人　生命保険文化センター調べでは、現在行っている趣味のうち、老後に取り組みを深めていきたいと希望するものを尋ねたところ、「旅行」が74.8%と最も高く、ついで「スポーツ活動・運動」（40.8％）、「外食、グルメ」（37.6％）、「読書」（36.4％）の順となっています。
また、老後に新たに始めたい趣味を具体的に尋ねると、「旅行」が37.6%と最も高く、ついで「カルチャーセンター等」（20.2％）、「スポーツ活動・運動」（20.0％）、「庭いじり・園芸・日曜大工」（19.2％）の順となっています。

（出典：定年退職後のシニア生活情報なび）

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楽しみと生きがい

Sat, 20 Nov 2010 22:58:03 +0900

楽しみと生きがい

高齢社会になるにつれて、楽しみや生きがいのある生活に対する関心が高まってきています。
これは、平均寿命が延び、定年退職を迎えた後に長い余生を過ごすことになるからでしょう。
健康面や経済面だけではなく精神面も老後における大切なテーマです。
何を生きがいと感じるかは人によって違いますが、旅行や趣味、習い事、地域活動やボランティア、子供や孫の成長など、楽しみや生きがいはさまざまな分野に見出すことができます。
楽しみや生きがいを見つけることは、定年退職後の生活をより豊かにする鍵となるでしょう。

●老後の楽しみ

趣味は、生活に潤いや楽しさを持たせてくれるものです。
楽しみや生きがいのある生涯を送るためには、趣味を持つことは欠かせないことでしょう。
趣味といっても、旅行、釣り、囲碁、スポーツ、料理、アウトドア、園芸、俳句、収集など数え切れないほどあります。
また、同じ趣味の方々との交流などを持つことにより、さらに楽しさが増すことでしょう。
趣味活動を通じて、生きがいや仲間づくりをしてみてはどうでしょうか。

●老後の生きがい

定年退職によって仕事を離れ、子育てや家族を養うという大きな役割終えることにより、存在感や生きがい感を失うことににもつなるといわれています。
そうならないためには、地域の人と積極的に交流したり、新しい人脈を築いておくなど積極的に社会との繋がりを求めることが大切です。
そのため、地域活動やボランティア活動などに参加して社会貢献をすることへの関心が高まっています。
経験豊富なシニアには自分が今まで培ってきた知識や技能、経験などを若い人や地域の人に貢献することによって社会に役立つこと、必要とされている自分があることを感じ、大きな満足に繋がるでしょう。
また、ボランティア活動することによって外出したり、体を動かしたりする機会も増えるので、精神的な面だけでなく、自分自身の健康にも大いに役立つと考えられます。

（出典：定年退職後のシニア生活情報なび）

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お勧めの資格

Sat, 20 Nov 2010 22:57:36 +0900

お勧めの資格

ここではシニアに人気の資格をピックアップして紹介します。
気になる資格があったらチェックしてみてください。

●独立・開業

行政書士（国家資格）
	役所に提出する書類の作成や手続を、依頼者に代わって作成し提出したり、契約書や遺言書、会社の定款などを作成するのが行政書士の仕事です。定年後に開業する資格として人気一番といわれ、需要が増える分野だと言われています。
社会保険労務士（国家資格）
	労働・社会保険諸法令に基づいて、書類の作成や指導、従業員の採用から退職までの人事全般に対するアドバイスを行なうのが社会保険労務士の仕事です。有資格者が不足している現状もあり、人気や需要が増えている資格で、独立する道も有望で再就職にも有利に働きます。
中小企業診断士（国家資格）
	企業の経営状態の調査や分析、それに基づくアドバイスを行なうのが中小企業診断士の仕事です。日本で唯一の経営コンサルタント系国家資格で、金融機関への就職、独立開業にも強い資格です。
ファイナンシャル・プランニング技能検定（CFPとAFPは民間資格、FP技能士は国家資格）
	ファイナンシャルプランナー(FP)の資格は大きくCFP、AFP、FP技能士の3つに別れ、1～3級があり複雑な体系をなしています。顧客の資産に応じた貯蓄・投資等のプランの立案や相談を行なうのがFPの仕事です。企業内FPとして活躍することはもちろん、独立開業することもできますし、お金の知識を身に付けておくことで、プライベートでも役立つことでしょう。

●再就職

衛生管理者（国家資格）
	職労働災害を未然に防ぐために職場の労働環境を整え、健康に関する配慮や環境改善を行うのが衛生管理者の仕事です。会社には必ず50人に1以上の衛生管理者を置くことが法律で義務付けられているで、ニーズは高い。職場経験の豊かな中高年が活躍できるため、転職や再就職には有利な資格です。
宅地建物取引主任者（国家資格）
	土地や建物などの売買や貸借の代理・仲介をするのが、宅地建物取引主任者の仕事です。不動産会社の事務所には従事者5人に1人以上の宅建主任者を置くことを義務づけていますし、不動産取引などに関する知識は多くの業種で必要とされ、人気の高い資格です。宅建試験の学習で習得した法律の知識は他の資格の取得に役立ち、ほかの資格を取る足がかりにもなります。
簿記検定（民間資格）
	簿記検定試験には、日商と全商、全経の3種類がありますが、日商簿記検定が有名で、ビジネス関連のさまざまな資格試験のベースとなります。簿記を学習することによって、企業の経理事務に必要な会計知識、財務諸表を読む力、経営管理能力を身につけることができます。 1～3級までありますが、特に実務で役立つ2級、1級の取得者は企業から高く評価され、就職の際にも有利です。

他にもマンション管理適正化法により新たに国家資格となった、マンション管理士や管理業務主任者もマンション数が増え続けているので、資格の必要性が高まってきている重要な資格です。

●ボランティア

住環境福祉コーディネーター（民間資格）
	高齢者や障害者に対して住みやすい住環境を提案するのが住環境福祉コーディネーターです。急速な高齢化社会を迎えるため、介護や福祉でいま最も注目の資格で、1～3級まであります。介護・福祉分野に限らず、住宅リフォーム、インテリア業界などで需要が高い資格です。また、身辺に高齢者や障害者がいる人や地域ボランティアなどを考えている人にもおすすめの資格です。
日本語教育能力検定（民間資格）
	知識および能力が日本語教育の専門家として必要とされる水準に達しているかどうかを検定するものです。試験のレベルは非常に高く、出題も広範囲に及びます。外国人に対して日本語を教える日本語教員や海外就職に有利で、国内ではボランティアが多いのが特徴です。
生涯学習インストラクター（民間資格）
	公民館や生涯学習センターなどで、生涯学習を推進・指導するためのインストラクター資格です。 1級と2級があり、1級は生涯学習活動における指導者､2級は指導者の補助役を務めます。定年後などの時間を、生涯学習インストラクターとしてボランティア活動にあてる方も多いです。（出典：定年退職後のシニア生活情報なび） ☆――☆――☆――☆――☆――☆――☆― 【オススメ情報】老後（高齢者・介護・シニア）の住まい相談・紹介サービス ⇒⇒　『ろうごのみかた』 ” ☆――☆――☆――☆――☆――☆――☆―

資格取得方法

Sat, 20 Nov 2010 22:56:54 +0900

資格取得方法

資格の取得するための勉強方法は大きく分けると、｢資格スクールへ通う｣、｢通信教育｣、｢Web通信講座(e-ラーニング)｣、｢独学で勉強する｣などといろいろ取得方法はありますが、それぞれメリット、デメリットがあります。
一般的に、取得が難しい資格や専門的な資格はスクールへ通う方がよいといわれています。逆に、比較的簡単に取得できるものは通信教育や独学でという人が多いようです。

●資格スクールへ通う

講師による指導が直接受けられるため、わからない事がすぐに解決できてスムーズに勉強が進められます。各資格試験に合わせてスケジュールを組んでいますので、試験日まで効率のよいスケジュールを組むことができます。
難関資格を狙う場合は、特にスクールへの通学を考えるといいでしょう。また、スクールを卒業すると、実務経験や試験が一部免除になる資格もあります。

メリット	試験日まで効率のよいスケジュールを組むことができる。講師がいるので気軽にすぐに質問ができる。同じ目標をもった仲間がいて、人脈づくりができる。
デメリット	開講に合わせた時間を空ける必要が生じる。地域によっては場所的に制限が発生する。他の方法に比べ一番費用がかかる。

●通信教育（通信講座）

自宅に送られてくる教材や課題などで勉強すると、必要な知識が身に付くようになっています。課題は郵便で送ると添削して返却されます。
教材やフォロー体制も非常に充実してきていますので、わからないことは質問用紙や電話、FAXなどで質問できます。
仕事をしながら資格取得を目指す人や、通学できる範囲に通学講座がない人に最適で、定年退職後の生涯教育＆趣味の資格取得としても広く活用されています。
サンプル教材などを取り寄せて事前に合うかどうか判断するといいでしょう。

メリット	自宅を含めた好きな場所で学習できる。自分の都合でスケジュールを立てることができる。受講料も比較的かからない。
デメリット	時間と学習ペースが自分任せなので、自己管理が必要。意志が弱いと挫折しがちになる。

●Web通信講座(e-ラーニング)

パソコンとインターネット環境があれば、いつでもどこでも資格の勉強できますので、最近脚光を浴びている勉強方法です。
疑問点などもメールなどを利用し、短時間で解決でき、掲示板など受講生同士の意見交換などもあります。

メリット	ネット環境があれば、いつでもどこでも学習することができる。疑問点もメールなどを利用し、短時間で解決できる。個々のユーザーごとにカスタマイズできる。
デメリット	パソコンとインターネット環境がないと出来ない。操作方法を覚える必要がある。個人向けの講座はまだ少ない。

●独学

通学講座や通信講座を利用せず、基本テキストや参考書、問題集を自分で用意して自宅で学習する独学という方法もあります。
独学のメリットはなんと言っても安上がりで参考書と問題集代で済みます。自由度が高い反面途中で投げ出してしまったり、随時行われる最新の資格試験傾向や動向がわかりにくいところ。また、資格によっては所定の機関や通信講座で学ばなければ受験できない資格があります。
独学で資格を取得するには強い意志が重要ですので、あらかじめ学習計画を立てて進めていく事がポイントになります。
情報収集はインターネットや雑誌を利用するといいでしょう

メリット	費用が一番掛からない。自分の好みで参考書と問題集代などを選択できる。自分の生活に合わせてスケジュールをたてることができる。
デメリット	意志が弱いと挫折してしう。最新の試験情報や傾向など自分で収集する必要がある。問題の解決にも時間がかかり、効率が悪くなる可能性がある。

これらの勉強方法のメリット、デメリットを考え、自分の生活パターンや性格に適した取得の方法を見つけてください。
また、資格スクールや通信講座によって勉強する期間や、費用や合格率などにも違いがありますので、資格スクールや通信教育を検討する際は、十分に比較して見て下さい。

（出典：定年退職後のシニア生活情報なび）

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資格の種類

Sat, 20 Nov 2010 22:56:28 +0900

資格の種類

資格にはいくつかの種類があり、資格を選ぶ場合に注意したいのが、国が認定した資格なのか、民間が認定した資格なのかということです。
資格を認定する機関によって、国の法律に基づいて認定される「国家資格」、各省庁や大臣が認定をする「公的資格」、民間団体などが認定する「民間資格」の3種類に分けられます。

●国家資格とは

国家資格とは、国・行政機関・地方自治体や、国・地方自治体により指定された機関が法律に基づき、国家試験等により能力や技能を判定し資格を与えるものです。
取得は困難ですが、国から職業的な地位を保障され、社会的知名度や信用度が高い資格で、転職、独立開業に非常に有利です。
代表的な資格として、公認会計士、税理士、司法書士、社会保険労務士、行政書士などがあります。

●公的資格とは

公的資格は大きく分ければ国家資格の分類に入りますが、国の各省庁などの公的機関から認定された財団法人や民間団体が試験を実施し、各省庁や大臣が認定する資格です。
専門的な知識や技能に関する資格が主となっています。
間接的に国が保証する資格となり、公的資格も社会的信用度や評価は高いといえます。
代表的な資格として、簿記検定、英語技能検定、秘書技能検定などがあります。

●民間資格とは

民間資格とは、民間の団体や企業などが独自に講習会や資格試験を設けて任意で認定する資格です。
民間資格は現在、国家資格、公的資格をはるかに上回る数の資格が存在します。
国家資格や公的資格との大きな違いは法的な拘束力は一切ないという点です。
講座終了後に、そのまま資格が与えられるものから、国家試験と同等以上に難易度が高いものまで、様々な種類があります。
民間資格を選ぶ際には、資格の評価や認知度と、その資格を認定する団体の社会的評価や信用度が重要になってきます。
代表的な資格として、ファイナンシャルプランナーやインテリアコーディネーター、証券アナリスト、TOEICなどがあります。

資格に対する評価は、民間資格より国家資格の方が高いという傾向があるのは事実です。
国家試験と同等以上に難易度が高く、評価を得ているものもある反面、社会で通用しないお金をとるだけの目的で、何の役にも立たない資格が多々あることが、民間資格全体の評価を下げている原因です。
また社会的なニーズの変化により、民間資格が国家資格になる等のケースもあります。
公的資格から民間資格となる可能性もありますので、事前に確認しておくことをお奨めします。

（出典：定年退職後のシニア生活情報なび）

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資格取得

Sat, 20 Nov 2010 22:55:57 +0900

資格取得

いま、資格取得がブームになっています。
特定の知識や技能を本格的に身につけられるので、再就職のためであったり、起業に必要であったり、人によって目的意識も様々です。
また、資格取得が目的でなく、資格を得るために勉強することや、資格を取得することによって新たな交流が生まれることが楽しみにもなるでしょう。

●取得する資格を決める

人によって資格を取得する目的や意識も様々で、資格にも再就職や起業などに役立つものから、趣味や実用講座的なものまで様々な資格があります。
現在日本には、国家資格が1200種類以上、民間資格まで含めると3000種類以上のあるといわれてい
ます。資格を取得する目的により、種類は絞られてくると思いますが、人気の動向も知っておくと資格取得のヒントになります。
取得する資格を決めるのに大切なことは、自分にとって必要な資格であるかを見極めることが重要です。

●資格の情報収集をする

資格は、「国家資格」と「民間資格」の大きく２つに分類できます。
「民間資格」の中には社会的信用度が高く、評価が抜群の資格もたくさんありますが、お金儲けのために実施されていて、役に立たない民間資格もあるのも事実です。
取りたいと思った資格が絞り込めたら、社会的認知度や評価や将来有望度、試験日程などを調べましょう。
また、資格スクールや通信講座などに無料の資料請求をすると、最新の資格試験の動向やデータなどの情報を入手することが出来て、情報収集としても非常に役立ちます。

●資格の取得方法を決める

資格の取得するための勉強方法は大きく分けると

資格スクールへ通う
通信教育(通信講座)を受ける
Web通信講座(e-ラーニング)
独学で勉強する

いろいろ取得方法はありますが、それぞれメリット、デメリットがありますので、自分の生活パターンや性格に適した取得の方法を見つけてください。
また、資格スクールや通信講座によって勉強する期間や、費用や合格率などにも違いがあります。
資格スクールや通信教育を検討する際は、十分に比較して見て下さい。

（出典：定年退職後のシニア生活情報なび）

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生涯学習

Sat, 20 Nov 2010 22:55:36 +0900

生涯学習

シニア世代は、向学心の高い人達が多く、最近では、多くの大学で特別講座が開かれたり、社会人入学枠も増えています。また、専門学校や通信教育などで資格取得を目指す人達も多いようです。
自らが興味を持ち、目的を持って学ぶ気持ちがあれば、楽しくいきいきとした生活に結びつくのではないでしょうか。

●生涯学習のすすめ

学ぶのに年齢は関係ありません。
生涯学習は、自由時間が豊富なシニアにとって、比較的手軽にどこでも実施できるメリットがあります。
起業や収入を得たい、技能、資格を身につけたい、教養を深めたい、趣味を楽しみたい、海外旅行などで語学を活用したいなど目的に応じて自分にあった、生涯学習を選択されるのがよいと思います。
さらに、勉強後の仲間づくりなど、コミュニケーションづくりにも一役買うことでしょう。

●生涯学習の種類

自分の好きな時に、好きな場所で、好きなことを選択することができ、通学して学ぶ方法から通信教育を利用する方法まで各種様々です。
学習内容も、IT・語学・芸術・福祉・カルチャー・各種の資格取得講座など、選択肢は数知れず存在ます。

●生涯学習の場

地方自治体や企業が開催しているカルチャー教室など各地で結構多く開催さています。また、民間企業が経営するカルチャースクールに参加する人も多いです。
大学が主催するオープンカレッジでは、歴史、法律、哲学、宗教などの専門的なことが学べれます。最近では、60歳以上を対象とした阪神シニアカレッジなど本格的な単科大学も登場しています。
資格を取得するのであれば、専門学校や通信教育を利用するのも良いでしょう。

（出典：定年退職後のシニア生活情報なび）

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シニア起業

Sat, 20 Nov 2010 22:54:57 +0900

シニア起業

近年は熟年世代で、自分ならではのビジネスを立ち上げるシニア起業が確実に増加しています。
中小企業白書によると、創業時における創業者の年齢は、50歳以上方が最も多く、全体の約4割を占めています。
シニアが起業を考える場合、武器となるのは経験や知識、そして人脈です。
定年後は今まで蓄積した経験や人脈を生かしたビジネスを起業されてはいかがでしょうか。

●起業での注意点

定年退職後の起業で注意すべきことは、自分の実力、身の丈に合った事業を選んで、事業を楽しむことです｡
まずは、家族も含めて、周りに迷惑をかけないことを考えます｡
そのためには生活資金まで手をつけたり、大きな投資は考えないで、絶対に再起不能の失敗をしないことです。
そして利益を上げることよりも赤字を出さないようにして、やりがいや生きがいとして起業を位置づけましょう。
リスクを抑える意味では、定年退職を待たず、在職中から週末起業で手ごたえを探るというつもりで始めてしまうのも良いでしょう。

●在職中からの起業準備

退職前から準備に入れば起業が実現しやすくなります。
定年退職後すぐに起業できるように、時間を掛けて準備を進めることができるでしょう。
在職中にまず資金の確保を始め、退職後の起業で家計に負担をかけることがないようにします。
起業や経営の基礎知識を学ぶために、セミナー等に参加したり、企業に向けての人脈づくりを進めます｡
また、既に持っている資格や技能では難しいのであれば、技術の習得や経理、法律なども勉強しておく必要もあります。

●事業選定のポイント

起業をするなら事業計画を立てることが大切だと言われます。
まず事業として何を起すかを早く決めることです｡
資金面では、事業を始める前に使い切っても大丈夫な予算を立てることも、事業を選定するうえでポイントになるでしょう。

自分一人で出来るのか、それとも夫婦で協力して一緒に行なう事業か
今までの経験や知識、資格などが生かせる事業か
資本の必要性や再挑戦しやすい事業か
体力面や健康面から自信がもてる事業か

●会社の設立

有限会社や株式会社の設立にあたり、登記に必要な書類作成などの業務を代行してくれるのが行政書士で、30～50万円程度の費用が掛かります。行政書士に依頼せず、自分で手続きを行なえば、必要最低限で済みます。
その方面に詳しい方がいれば、相談を持ちかけてみるのも良いでしょう。
事業内容によっては、事務所を借りたり事務用品などを揃える必要がありますが、インターネットを活用して、ほとんど投資をせずに始めてみるのも一考です。

●シルバー起業家への助成金

シニア起業に関する助成金もあります。
助成金は融資と異なり、基本的に返済しなくてもよい資金で、条件を満たしてさえいれば、誰でも利用できる制度です。
活用できる助成金を知っておけば、かなりのメリットになるでしょう。
厚生労働省では、2000年よりシルバー起業家の支援を目的とした助成金制度を導入しています。

名称	高年齢者等共同就業機会創出助成金
支援の内容	４５歳以上の高年齢者等３人以上が、その職業経験を活かし、共同して創業（法人を設立）し、高年齢者を雇い入れて継続的な雇用・就業の場を創設・運営する場合に、事業開始に要した一定範囲の費用について助成する。
創業経費の支給	法人設立から6ヶ月間に支払った経費の3分の２を支給。
上限額	500万円（うち法人設立に要した費用の上限は150万円）
詳細	厚生労働省ホームページ

（出典：定年退職後のシニア生活情報なび）

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公共職業訓練

Sat, 20 Nov 2010 22:54:20 +0900

公共職業訓練

高年齢者や早期退職者の求人は大変少ないのが実情です。
これといった技能がなければ就職の機会はさらに少なくりますので、技能習得することも再就職に有効な一つの方法です。
在職中の経験での転職・再就職が難しい人に向けて、知識や技能、資格などをを身につけることにより、円滑な再就職を目的として公共職業訓練所が設置されています。受講料無料で、さまざまな教育訓練を受けることができます。
雇用保険の失業給付の給付制限が解除されたり、訓練中は失業給付が延長して支給される場合もあります。

●職業訓練のタイプ

公共職業訓練と呼ばれるものには、2つのタイプがあります。

自治体が運営	都道府県が運営している職業訓練を専門に行う職業訓練校（技術専門校）で行われています。以前は職業訓練校と呼ばれていましたが、今は技術専門校などと呼ばれています。講座受講に際して、選考や筆記試験、面接が行われるのが一般的です。
国が運営	雇用能力開発機構が運営するポリテクセンターなどと呼ばれる職業訓練専門施設で行われています。技術専門校と同様に筆記試験・面接を行うケースも増えてきましたが、地域や講座によっては適性検査や書類審査のみという場合もあります。

最近は民間の専門学校や大学、企業と提携を行って訓練が行われるコースも増えてきています。

●職業訓練の内容

訓練内容は、事務、経理、機械、電気、電子、情報、通信、化学、生産、福祉などあらゆる分野にわたっています。どんなコースがあるかは、ハローワークに置いてあるパンフレットや自治体などでもわかりますが、雇用・能力開発機構のホームページで検索することもできます。
始まる時期や期間、取得したい資格や技能によってコースがありますので、自分に合った科目を選んでください。

●職業訓練の訓練期間

訓練内容によっても異なりますが、ほとんどが3ヶ月または6ヶ月です。
まれに1年コースや2年コース（早期退職者や定年退職者のシニア向けではなく、おおむね30歳以下の若年者対象の場合が多い）も用意されています。1年コース以上になると、訓練修了後に資格が取得できる場合もあります。

●職業訓練を受けられる条件

原則として現在雇用保険受給資格者であり求職活動中で、再就職に必要な技能・知識を習得したい方。
居住地を管轄する各公共職業安定所長の受講指示または推薦を受けることのできる方。

雇用保険受給資格のない方でも、一定の要件を満たす方には、訓練手当が支給されます。（受給資格者と違い、失業保険はもらえません）
なお、条件に関する詳細は、お近くのハローワークにてお問い合わせ下さい。

●職業訓練受講の費用と手当て

入学金、授業料、実習経費は無料で、教材代や実習服などは自己負担となります。
雇用保険の受給資格があるうちに公共職業訓練を受講すると、失業手当（基本手当）が訓練修了まで延長される場合があります。
訓練施設に通っている期間中は、失業手当以外にも受講手当、通所手当などが支給されます。

通所手当	自宅から施設まで片道2Km以上ある場合に支給されます。
受講手当	訓練1日につき日額500円支給されます。
寄宿手当	扶養親族と別居して寄宿する際に期間に応じて支給されます。

●職業訓練受講の手続き

職業訓練校についてはハローワーク（職業安定所）に行けば詳しい情報が取り寄せられますし、担当の職員の方も親切に教えてくれれます。
受講の手続きについては、求職中の人はハローワークに、在職者の人は雇用・能力開発機構及び各都道府県の職業訓練校に相談してください。
入校月の約1ヵ月～2ヶ月ぐらい前に適性検査や面接などが行なわれることがあり、申し込みに合わない場合もありますので早期退職や定年退職後は、はやめにハローワークに出向いて相談されることをお勧めします。

（出典：定年退職後のシニア生活情報なび）

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求人情報

Sat, 20 Nov 2010 22:53:55 +0900

求人情報

高齢者を求めている企業は、あまり無いのが現実です。
そこで、定年退職後の再就職の力強い味方が、公的機関が行っている人材銀行やハローワーク、シルバー人材センター、民間が行っている求人情報サイトなどです。
具体的な職種のイメージや勤務条件などがある程度まとまったら、すぐに就職先があるかどうかを調べてみましょう。

ハローワーク(公共職業安定所)
	求人情報は、近くのハローワークへ実際に足を運んで求人票を見ます。登録は、原則としてハローワークに出向いて、職業相談と求職登録を行います。また、求人情報の一部はホームページでも検索することができます。公的機関で利用料等は一切無料です。
人材銀行
	ハローワークと同様に公的機関で、全国12の主要都市に設置されております。概ね40歳以上の管理的職業、専門的・技術的職業に限った再就職について相談と斡旋を行っています。利用料等は一切無料です。
シルバー人材センター
	原則60歳以上のシニアに臨時的な仕事を提供するための公益法人です。それまでの技能や能力を生かしたいという人たちが希望職種を登録し、仕事の依頼主から寄せられた仕事の内容を検討し、登録した会員に紹介してくれます。一般家庭での庭仕事や家事手伝い、企業での軽作業や管理業務など、臨時的で短期的に働くことが中心です。一般的に入会金は不要ですが、年間数千円の年会費が必要ですので、詳細は最寄りのシルバー人材センターを訪ねてください。
人材派遣会社
	中高年の受け入れに積極的な人材派遣会社が増えてきています。人材派遣会社に登録した時点で、担当が付き面談の上いろいろな助言をしてくれます。待遇や確認事項などは、担当がしてくれます。中高年専門やシニア部門を設けているなど、シニアの再就職に実績のある人材派遣会社が良いでしょう。
インターネットの転職・求人サイト
	再就職先の情報が幅広く、定年後の再就職活動の大きな助けとなります。多くのサイトは、職種分野や勤務地、給与、勤務時間など条件ごとに検索できる機能もあり、短時間で大量に情報を入手することが出来ます。時間を問わず応募することができますし、複数の企業にアプローチできます。今後も就職活動の主流になることは間違いありません。
新聞の求人広告や折り込みチラシ
	高齢者の求人情報がある場合があります。折り込みチラシは、決まった曜日に入ることが多いので、注意してチェックすると良いでしょう。
求人情報雑誌
	求人情報の雑誌は数多くありますが、高齢者の求人は余り多くありません。しかし、皆無ではないのでチェックしてみるのも良いでしょう。（出典：定年退職後のシニア生活情報なび） ★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★ 【オススメ情報】老後（高齢者・介護・シニア）の住まい相談・紹介サービス ⇒⇒　『ろうごのみかた』 ” ★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★