1.  多産多死（昔の状態）

2.  死亡率が先に低下 → 人口が急増（人口ボーナス期）

3.  その後、出生率も低下 → 人口増加が止まり、やがて減少へ

日本・韓国・中国・欧州の多くの国・台湾などが、このパターンをたどっています。

経済発展・教育水準の向上・都市化が進むと、ほぼ例外なく出生率が置換水準（約2.1）を下回るようになります。

政策（子育て支援の充実、移民政策など）によって減少のスピードを緩めたり、ある程度回復させたりすることは可能です。ただし、出生率を2.1近くまで戻すのは、先進国では極めて難しいのが現状です。