遮音性能は周囲の環境などの影響を受けやすく、また建物自体の音の伝播、共鳴、共振などによっても変わり、設計段階で正確に予測するのが難しいためです。

なお、制度ができた当初からいくつかの追加が行われたりしています。

例えば2005年に「10.防犯」が、2007年からはマンションなど共同住宅の「4.維持管理・更新への配慮」において、共用排水管の更新対策や住戸専用部の躯体天井高の表示などが、それぞれ追加されています。

しかし、そのすべてで最高ランクの等級を取得する必要はありません。

なぜなら、コストがかかりますし、ある項目の等級を高くすると他の部分でマイナスの影響が出るケースがあるからです。

例えば、「9.高齢者等への配慮」で専有部分の最高等級をとるには、車いす対応が必要なのでトイレなどの空間を広くする必要があり、その分、他のスペースが狭くなってしまいます。

自分の希望に合つようメリハリをつけることが大切です。

また、新築マンションでは、「2.火災時の安全」や「6.空気環境」などのように、法律に則って設計していくと必然的にどの物件で同じような評価になるケースもあります。

その一方、「1.構造の安定」「3.劣化の軽減」「4.維持管理・更新への配慮」「5.温熱環境」は、物件によって差がみられ、売主の姿勢を判断する参考になるでしょう。

分譲マンションについては、感覚的ですが全体の7～8割は取得しているといっていいでしょう。

新築マンションを購入するのであれば、ぜひデベロッパーに対して住宅性能表示制度を利用しているか確認しましょう。

また、利用している場合も、新築マンションは「青田売り」が多く、契約時には「設計住宅性能評価書」しかありませんが、完成引渡し時には「建設住宅性能評価書」を見せてもらうようにしましょう。

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評価書には、設計段階の評価である「設計住宅性能評価書」と、施工・完成段階の現場検査を経た「建設住宅性能評価書」の2種類があり、それぞれ品確法で定めたマークが表示されます。

住宅性能表示制度を利用すれば、契約書面で契約内容から排除する旨を記載しない限り、住宅性能評価書に記載された内容の建物を契約したこととみなされます。