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<title>学ぶ心</title>
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<description>It learns from all things.</description>
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<title>なぜ中国は急成長できるのか</title>
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<![CDATA[ <p>世界経済における中国の存在感が急速に高まっている。<br>世界の輸出に占める中国のシェアは９．１％であり、世界の石油消費に占めるシェアは８．５％である。<br>輸出シェアは２００４年に、石油消費シェアは２００３年に日本を追い抜いている。<br>米中が一緒に世界規模の課題に取り組む「Ｇ２」論を唱える人も増えている。</p><br><p>なぜ中国はこれほど急速な成長ができるのか。<br>まずは、そもそもなぜ世界に貧しい国と豊かな国があるのかを考え、それをもとに中国の成長理由を考える。</p><br><p>①なぜ世界に貧しい国と豊かな国があるのか</p><p>世界銀行の統計では、一人当たりの国内総生産は、購買力平価で、<br>１位ルクセンブルクの６万１８６０ドル、１１位アメリカの４万５８４０ドル、２９位日本の３万４７５０ドルに対して、<br>１２０位の中国は５４２８ドル、１５３位インドの２７４０ドル、２０８位リベリアの２８０ドル<br>と大きな差がある。<br>１位のルクセンブルクと２０８位のリベリアの間には２２１倍もの差があり、日本と中国には６倍の差がある。</p><br><p>なぜこれほどの差があるのだろうか。</p><br><p>グローニンゲン大学のアンガス・マディソン教授の作成したデータによると、紀元１年ではほとんどの国が４００から６００ドルであり、１５００年、１６００１７００年では、ヨーロッパの所得が伸びていったが、もっとも高いイギリスともっとも低いエジプトを比べても２．６倍にすぎなかった。<br></p><p>つまり、１７００年ごろまで、世界はほぼ一様に貧しかった。</p><br><p>ところがその３００年後、世界のある国は豊かになり、他の国は貧しいままだ。<br>これより、豊かさは搾取によって生まれたのではないことが分かる。</p><br><p>豊かな国と貧しい国の違いは、豊かになることが守られる制度があるか否かだ。<br>豊かな国は、国家が個人の努力によって得た富を没収することはなく、他国の優れた技術を学ぶことは勧奨されていた。</p><br><p>一方貧しい国を見ると、富の創造は奨励されず、海外の優れた技術や制度を学ぶことができないことが多いため、有能な人々はビジネスに参加するよりも役人や軍人になることを選んでしまう。</p><p>このような国では、富は権力とのコネクションにより生じるのだ。</p><br><p>②なぜ、中国は急成長できるのか。</p><br><p>①をもとに停滞していたころの中国を考えると、確かに中国は閉ざされ、いつ人民の敵と言われ財産を没収されるか分からない状態だった。</p><br><p>ところが１９７０年代末から、改革開放路線が打ち出された。<br>狭量なナショナリズムと共産主義イデオロギーによって、人々の自由は制約されていたが、破壊された。</p><p>私企業は隆盛し、大都市の消費水準は向上した。</p><br><p>つまり、中国急成長の秘密は、かつて経済が停滞していたことにあり、経済が発展した国との差異を利用できるからだ。</p><p>この遅れた国の差異を利用し、進んだ国の制度、ノウハウや技術を模倣したことが成長につながっていると言える。</p><p><br>中国には、アメリカや日本のような目に見える目標がある。</p><p>そのため、そのビジョン通りに模倣していくだけでも、成長することができる。</p><br><p>戦後の日本もアメリカという目標があったからこそ、「追いつけ追い越せ」の精神で向上することができた。</p><p>今の中国も同様の状況ではないだろうか。</p><br><p>楽天の三木谷社長は著書『成功の法則９２ヶ条』の中で</p><p>「月に行こうという目標があったから，アポロは月に行けた。飛行機を改良した結果，月に行けたわけではない」</p><p>と述べている。<br></p><p>今の日本には明確なビジョンが見当たらない。</p><p>日本もさらに成長していくには，世界の中に対する日本の役割を考え，明確な目標を作り，</p><p>一個人も「今後の世の中をどうしたいのか」を常に考える必要があるのだろう。</p>
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<link>https://ameblo.jp/ikkun100/entry-10363716896.html</link>
<pubDate>Tue, 13 Oct 2009 11:05:33 +0900</pubDate>
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<title>教育の役割</title>
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<![CDATA[ <p>経済協力開発機構（ＯＤＣＤ）の生徒の学習到達度調査によって、日本の学生の学力が低下したと言われている。<br>２０００年に２位だった科学的応用力、８位だった読解力、１位だった数学的応用力が、０６年には６位、１５位、１０位に低下したからだ。<br>この結果を巡って「日本の教育はこれまでのスタイルから抜け出す必要がある」という声もある。</p><p>これをキッカケに、「教育の役割」について考えたいと思う。</p><br><p>教育の目的は、豊かな社会を作ることにある。<br>そして、教育とは基盤となる「知識」を教えることにある。</p><br><p>豊かな社会を作るには、社会全体の富を拡大しなければいけない。<br>社会全体の富を拡大するには、多くの企業が収益を上げる必要がある。<br>そのためには、教育では企業が求める人材を多く排出することが重要だ。</p><br><p>企業が求める人材能力とは、<br>１位 販売・営業力<br>２位 発想・企画力<br>３位 コスト意識・財務センス<br>だそうだ。</p><br><p>しかし、これらを教えるのは厳しい。<br>コスト意識・財務センスは責任ある中で学ばないと実感が持てないだろうし、<br>販売・営業力は、学校の先生自体がモノを売ったことがない可能性もある。<br>発想・企画力も同様だ。</p><br><p>そのため教育には、３つの力の基礎となる「知識」を教えることが求められるのだ。<br>では基礎となる「知識」とは何か。</p><br><p>それは『学ぶクセづけ』だと思う。<br>小学校から大学まで学んだことの大半は、使わない内容かもしれない。<br>だが、学び続けることで「自分なりの勉強の仕方」や「勉強に対する姿勢」を身につけることができるのだ。<br>それが『学ぶクセづけ』であり、学ぶことで一番得られる「知識」ではないか。</p><p>その「知識」がなければ、学ぶのに大変な労力がかかるし、新しい「知」も生まれない。</p><br><p>かつて”ゆとり教育”では、中学生に「元素の周期表」や「２次方程式の解の公式」を教えなくて良いと言われていた。<br>それによって学力の低下が顕著に現れた。<br>これは、学力の低下自体が問題ではない。</p><p>勉強量をこなしていないために、『学ぶクセづけ』がついていないことが問題なのだ。</p><br><p>だから教育の役割は、「知」の基礎となる「知識」を叩き込むことだと思う。<br>そして、私たちも、日々『学ぶクセづけ』を作るために学び続ける必要がある。</p>
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<link>https://ameblo.jp/ikkun100/entry-10359629371.html</link>
<pubDate>Thu, 08 Oct 2009 00:59:53 +0900</pubDate>
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<title>これからを生きるために必要な力</title>
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<![CDATA[ <p>９月３０日の日経新聞夕刊一面に<br>「ラーメンフォーク」のデザイナー高橋正美さん<br>についての記事が記載されていた。<br>「ラーメンフォーク」とは、フォークとスプーンが一体になった食器。<br>「めんとスープがよく絡み、はしよりもおいしく食べられる。大人も子供も使いやすい。」<br>という食器を目指したのだとか。</p><br><p>高橋さんは，<br>「様々な立場と角度から考え、デザインの力で社会の矛盾や問題を解決する」<br>という。<br>この商品は現在、モダンアートの殿堂ニューヨーク近代美術館（ＭＯＭＡ）のミュージアムショップで大人気商品になっている。</p><br><p>このように、現在ない新たな価値観を『創造する力』こそが、これからの世の中を生きるために必要な力だと思う。</p><br><p>トーマス・フリードマン著『フラット化する世界』で言われているように，これからの世の中は個人が世界中の個人との競い合いを，これまで以上に意識しなければならなくなった。<br>今まで日本人に当たり前のように用意されていた仕事は，私たちよりも最も優秀で，抜け目なく，生産性が高く，賃金が安い労働者のほうへ仕事が動いてゆく。</p><br><p>今までは平凡な仕事をしていてもまずまずの賃金がもらえた。<br>しかし、これからは平凡でいいと思っては、変化についていけない。<br>だからこそ，誰からも真似することができない新しい価値を『創造する力』が必要なのだ。</p><br><p>この『創造する力』とは<br>創造する力＝イメージする力×伝える力×共生する力</p><br><p>「イメージする力」は、自分が創造したい世界を鮮明に描く力。<br>高橋さんも１０年先、１００年先の地域再生の姿が脳裏にあるのだとか。<br>イメージする力があれば、その通りに作り上げるだけだ。</p><br><p>ただ創造するにも、一人で作り上げることはできない。<br>そこで必要なのが<br>「伝える力」と「共生する力」<br>自分のイメージを人に伝えることができなければ、イメージのままで終わってしまうし、共生する力がなければ、自分の創造したい世界を共に作る仲間ができないからだ。</p><br><p>この記事は，これからの世の中を生きるために必要な『創造する力』がどのようなものか，そしてこの力があればどうなれるのかを教えてくれた。</p><p>この『創造する力』を身につけるためには日頃から，学び，見識を広げ，出会う人々に感謝の気持ちを忘れずに伝えることが重要なのではないだろうか。</p>
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<link>https://ameblo.jp/ikkun100/entry-10355895753.html</link>
<pubDate>Sat, 03 Oct 2009 01:27:31 +0900</pubDate>
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<title>給食費未納問題は，モラル低下が原因か</title>
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<![CDATA[ <p>子供の給食費を払わない父兄がいるという文部科学省の調査が公表され、話題になった。</p><p>このことが、日本人のモラル低下の証拠であるのように報道されている。<br>はたして、本当にそうだろうか。</p><br><p>払われるべき給食費は年４２１０億。<br>そのうち、未納の金額は２２億円で０．５％にすぎない。</p><p>しかもそのうち、失業や所得減による経済的困窮という問題もあるため、モラルによる問題はせいぜい０．３％程度だろう。</p><p>水道やガス料金の未納率が約１．２％なので、そもそも大した問題ではないのだ。</p><br><p>ではなぜこのような問題が大きく報道され、日本人のモラル低下のように扱われているのか。</p><p>これは、給食費を払えないほど所得の低い人々が増加していることに問題があると思う。</p><br><p>日本は経済が停滞した９０年代、企業を守るため、流通や外食などの低賃金のサービス労働を拡大した。</p><p>また日本の主力産業である製造業を守るため、非正規雇用を増加させた。</p><br><p>これにより、９０年代の若年層は正社員になれない人々が多く、正社員としての職を失う若年失業者も増加した。</p><p>このような人々が２０００年代ころから結婚し親となるが、正社員になれなかった人が多いため、低所得者の人々が増加したのではないだろうか。</p><p>つまり、低所得の方々を増加させてしまった原因は、企業という組織を守ろうとするあまり、雇用される個人に目を向けず、低賃金の雇用を増加させた国にあるのだ。</p><br><p>そして、その問題が給食費未納問題として現れた。</p><p>国は、この問題を日本人のモラル低下が原因のように報道し、個人に責任をなすりつけた。</p><p>私には給食費未納問題が<br>「低賃金の雇用は組織を守るためにやったのだから、今所得の低い人は個人が悪い。国には関係のないことだ。」<br>と言っているように聞こえる。</p><br><p>組織を守ることがいけないのではない。<br>組織を守る裏で犠牲になった個人を守ろうとしないことがいけないのだ。</p><br><p>現に、失業給付制度も、職を失うことの少ない正社員には厚いが、職を失うことの多い非正規社員にはその制度に入っていない。</p><p>個人に責任をなすりつければ、国の責任が見えにくくなる。</p><p>もっと、苦しんでいる個人に目を向けるべきだ。</p><p><br>現在の世界不況で、また経済が停滞している。</p><p>同じ過ちを繰り返えさないために、国はこの事件から学ばなければならない。</p><p>そしてこれからの日本を担う私たちは、やりたいことがないからフリーターとか、とりあえず大企業に入ろうと安易に仕事を考えるのではなく、自分が将来やりたいことを考えた上で仕事を考える必要があるだろう。</p><br>
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<link>https://ameblo.jp/ikkun100/entry-10354413536.html</link>
<pubDate>Thu, 01 Oct 2009 00:51:37 +0900</pubDate>
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<title>日本の雇用が危ない！</title>
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<![CDATA[ ９月２７日の日経新聞一面に<br>『電機大手、格安品を拡大 台湾勢に生産委託』<br>という記事が記載されていた。<br><br>内容は、日本のデジタル家電大手が中国に生産拠点を持つ台湾のＥＭＳなどを活用するというもの。<br><br>ＥＭＳとは、エレクトロニクス・マニュファクチャリング・サービスの略で、電子機器の受託製造サービスを示す。<br>自前のブランドを持たずに、複数の企業からパソコンなどのデジタル家電の組み立てを請け負う。<br><br>市場では格安のデジタル家電の需要が拡大しているため、<br>「ネットブック」と呼ばれる５万円前後のパソコンでは、ソニーや富士通が<br>ビデオカメラでは、日本ビクターが<br>カーナビではパイオニアが<br>液晶テレビでは、東芝、シャープが<br>ＥＭＳを利用し生産コストを押さえるという。<br><br>日本のデジタル家電大手は、基幹部品の開発から組み立てまで自社で手掛ける「垂直型」を得意とし、高機能機で価格競争に巻き込まれない戦略を取ってきた。<br><br>世界危機により世界の個人消費が低迷するため、今後ますます格安製品が主流になるだろう。<br><br>となると、日本メーカーの外部委託がさらに増え、国内生産の縮小につながる。<br><br>国内生産が縮小すると、単純に生産ラインで働いていた人たちの職がなくなる。<br><br>また、生産に加え、開発まで含めて受託するＯＤＭ（相手先ブランドによる設計・生産）も増加しているという。<br><br>０８年時点のＥＭＳの世界市場（ＯＤＭを含む）は約２７兆円まで拡大しているため、今後はますますＥＭＳやＯＤＭが盛んに行われる可能性もある。<br><br>日本の主力産業は、製造業だ。<br><br>近年、国際的な価格競争にさらされる製造業を守るため、国は人件費抑圧を促進してきた。<br><br>それが製造業の非正規雇用化だ。<br><br>価格競争にさらされ始めた時期から、ＥＭＳなどを活用する選択肢もあったが、その選択をしなかったことには理由がある。<br><br>それは、製造業の多くが「垂直型」経営だからだ。<br><br>外部委託を行ってしまうと、「垂直型」の末端の企業に仕事がなくなり、国内生産が縮小してしまう。<br><br>だから、人件費抑圧に踏み切った。<br><br>にもかかわらず、この記事では製造業大手がＥＭＳを活用すると記載されている。<br><br>これはつまり、製造業が人件費を抑圧してもなお、国際的な価格競争についていけないことを示している。<br><br>このまま価格競争を続けて、日本の製造業が巻き返せる可能性は低い。<br><br>この記事で日本人は危機感を持たなければいけない。
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<link>https://ameblo.jp/ikkun100/entry-10352328179.html</link>
<pubDate>Mon, 28 Sep 2009 03:04:44 +0900</pubDate>
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