【塾生募集がうまくいかない理由】

塾生を集める方法としては、①アナログ；チラシの配布②デジタル；ホームページを活用したＷＥＢ販促となります。

既存の学習塾もそうですが特に開業当初に塾生が集まらない理由は

①アナログ；チラシの配布

・チラシの内容が他塾と同じで（個別指導が多い）特色がない

・目を引く（チラシを読みたくなる）キャッチコピーがない

・メニュー的なチラシ、あれもこれも「てんこ盛り」の内容

・反応が無い（薄い）チラシを入れ続ける

②デジタル；ホームページの活用

・綺麗なホームページだからと言っても訴求力がない内容

・ＳＮＳでの拡散は、思うほどに結果が出ない

・ブログの更新やその内容が適切でない

・リスティングの運用が間違っている

ということがあります。

特にＷＥＢ販促（ホームページからの集客）は、今もこれからも必要不可欠なのですが、有効に機能するには時間がかかります。

オンライン専門の学習塾を開業した場合、ほぼ１００％ＷＥＢ販促で塾生を募集するのですが中々問い合わせにならない現実があります。

相応の費用をかけて、綺麗なホームページを創りリスティングやＳＮＳでの拡散をしてもです。

また、学習塾の紹介サイトに登録をして（これもＷＥＢ販促の方法）も資料請求だけになり、その後体験申込や入塾面談に繋がらないといったことが現実です。

資料請求だけでも登録サイトに対して費用を支払わなければならないので費用対効果良くないでしょう。

資料請求の場合、保護者は「受講費用」を比較する場合が殆どですから「一番安い塾」に興味を持ちます。

だったら、月謝を安くすればいいんじゃないの？となりますが安くできる限界もありますし、中身で勝負できない歯がゆさがあるでしょう。

開校時は、特典を告知して募集をするのが常套手段ですが

・入塾金無料

・金券（図書券やクオカード）進呈

・初月月謝無料

・無料体験

という特典は、どこの塾でもすることなので効果が薄いです。

大手塾の場合の一例で「１か月月謝無料」は目づらしい事でもないです。

（それでも塾生を十分に確保できない現状があります）

また、大手塾は資金がありますからチラシを何回も配布します。

個人塾の場合は、宣伝広告費に限界がありますから同じようにはできません。

このような状況でも、開業当初に塾生を集めている個人塾があります。

個人開業塾が塾生を集める方法についてご興味があればこちらからご相談してみて下さい。

【高学歴をウリにしても成功しない学習塾経営】

フランチャイズ加盟で学習塾を開業されたA氏は「〇〇大学卒の塾長」をウリにすれば、（運営内容はマニュアル通りで）続々と塾生が集まると思いましたが全く思惑通りにはいきませんでした。

〇〇大学は、誰もが納得する国立大学です。

なぜ集まらないのでしょう？

先ず、実際に指導する講師は大学生のアルバイト先生である事が保護者目線で心配な理由です。

次に、塾長先生がよく言えばプライドが高い、悪く言えば上から目線の応対なので印象が悪いということです。

また、フランチャイズ加盟と言っても個人塾です。（進学塾ではなく）

すると、個人塾に通う子供（通わせようとする保護者）の殆どは成績不振で学習意欲も高いとは言えません。

このような対象の場合、「難しい問題を解けるようになりたい。」とか「偏差値が６５を超えるような進学校に合格させたい。」とは思わないので逆に「ハードルが高い」印象になります。

心優しく、指導力もある高学歴の塾長先生Ｂ氏は、自身の学歴をチラシやＨ．Ｐに良かれと思って告知していましたがやはり集まらないので、その告知を止めたら問い合わせが増えたという事例もあります。

成功している個人塾は、①相談しやすい印象②子供がやる気になる学習指導③心地良い学習空間と言えるでしょう。

これらを考えた上で「他塾と差別化された内容」を創ることなのですが、単なる個別指導では差別化にはなりません。（個人塾の殆どが個別指導なので）

極端な例ですが、所謂普通の塾を開業して塾生の集まりが悪かったので、なかばやけっぱちで「成績が１と２のお子様専門塾（中学生対象）」というチラシをうったら問い合わせがバンバンきたという例があります。

これは、対象を絞って成功した例ですがリスクもあります。

先ず、学習障害の子供の場合の対応をどうするのか？

また、ヤンチャな子供の相手ができるのか？

ということです。

この塾も塾生は増えたのですが、入塾後の子供の対応や保護者との意思疎通がとても大変になりました。

今から学習塾を開業・経営し、何が何でも成功したい方は、どうぞこちらから相談をしてみて下さい。

成功している塾の事例やこれから有望な運営内容などもお話し致します。

【副業として学習塾を経営する場合の罠】

副業として学習塾を経営・開業することの最大のメリットは「収入を確保しながら、学習塾経営・開業」ができる事です。

学習塾を開業・経営する為の準備資金は必要ですが、給与を得ながらの学習塾経営なので、毎月の収入がなくなることはありません。

また、万が一失敗しても生活に困ることにはなりません。

そこで、最近では「仕事続けながら、学習塾を開業して、軌道に乗ったら退職して塾業に専念する。」というスキームを考える方が多くなっています。

副業で学習塾を経営・開業する場合には二つの方法があります。

①オーナー型；御金だけ出して、教室運営は人（教室長）に任せる。

②塾長型；主に教務指導は、人（教室長）に任せて、運営に携わる。

成功確率の観点からは、②の方が高いのですがいづれにしても人（教室長）が担う仕事が多くなります。

そこで、自身が学習塾業未経験の場合、教室長は「学習塾経験者」を雇うことになるのですが

上手くいかない場合が多い事が多いのです。（フランチャイズ加盟で開業しても）

理由は、「教室長の経験そのままに運営する」のですが、差別化が成功する為の絶対条件の今では、差別化された教室運営ができないのです。

当たり前の話ですが、教室長は自身の経験のままに教室運営（教務指導、指導カリキュラム、保護者対応等）をします。

こちらとしては、学習塾のことは良く解らないので、教室長に「お任せ」するしかないので、塾生が集まらない、塾生が辞めてしまうという時に有効な改善策を見いだせない…

教室長曰く、

「場所が悪いんです。」

「一生懸命やってます。」

という、なんとも歯がゆい理由を言われてしまいます。

よく考えると、教室長を募集をして経験ある方が来てくれるのですが、なぜにその塾を辞めてこちらに来るのか？

働いている塾での評価が高かったり、塾生を集めている方ならば、辞めないでしょう…ということです。

それでは、どうしたら良いのでしょうか？

教室長は、たとえ学習塾業の未経験でも良いんです。

熱意があり、一緒に経営していくことに賛同してくれる人を探すことです。

交渉次第ですが、業務委託で仕事をしてくれる人もいます。

仕事辞めずに副業として学習塾の開業・経営にご興味があればこちらからいろいろ質問をしてください。

【学習塾業の地域格差】

学習授業においての地域格差とは

①地域に因る家計収入

②子供と保護者の意識

という観点でお話しします。

先ず、「家計収入の格差」とは、開校する地域の世帯年収に応じた月謝（受講費用）を設定しないと塾生が集まらないという単純なことです。

これは、フランチャイズの個別指導塾にありがちなことで、週２回通塾すると月謝が３万円弱の場合、家計収入が凡そ５００万円の家庭ではかなりの負担になってしまうために週２回の裕塾ではなく週１回からとなることが多く見受けられます。

個別指導を希望する子供は、成績不振の場合が多いのですがその理由の一つに「学習意欲が高くない為に家庭学習がちゃんとできていない」ということがあります。

すると、週１回だけ塾で教わって後は自宅で勉強して学力の定着（解ったことの練習や暗記）が必要なのですがこれができないわけです。

少なくとも週２回以上塾で勉強を教わりながら学習威容も高める様な指導が必要です。

なので、「個別指導塾に行っているのに成績が上がらない」という結果になってしまいます。

要は、家計収入に合わせた週２回以上は通えるように月謝（受講料）を設定しないと入塾確率が悪く、成績も上げられない（評判が悪くなる）ということになります。

＜開校地域の家計収入に合った月謝設定をしないと塾生が集まらず、成績も上がらない＞

次に、「意識」とは、子供も保護者も内を求めて塾を探す（行く）のかということです。

これは、開校地域の家計収入にも相関する（収入格差が学力格差）ことなのですが、例えば公立高校への進学を求める家庭が多い地域はそれに応じた指導、私立中学を受験する子供が多い地域であればそれに対応できる指導、公立高校よりも私立付属高校への進学希望が多い地域の場合など開校地域のニーズに合わせた運営内容・指導内容があります。

また、開校する場所に学習塾が複数ある場合は、自塾としての特色を創ることがとても大切です。

も別指導に対するニーズは枯れることはありませんが、個別指導塾の内容はどこもほとんど同じですから、新規開校塾で「個別指導」をアピールしても訴求力はありません。

都市部、地方部とも学習塾を開業し成功確率を高める方法はそれぞれにあります。

ご興味、ご関心があればこちらをご覧ください。

【新時代型（次世代型）学習塾とは】

最近、新時代型学習塾や次世代型学習塾という表現が多く見受けられます。

他塾との差別化運営の一つなのですがその内容や塾生確保の状況はどうなのでしょうか？

このタイプの学習塾の特色は

①思考力養う指導

②ICT教材（AI）を活用した自立学習

③学習コーチング

が３本柱です。

学校教育の現場で、思考力や想像力を養う授業とデジタル教育への移行もありますし、個別指導塾の氾濫から間違った運営内容とは言えませんが実際は、塾生集めに苦心している状況です。

理由は。

①そもそも、個人塾に通う（通わせる）顧客（生徒・保護者）の一番の理由は、「学校の成績を上げたい＝定期テストの点数を上げたい」という理由です。

このレベルの子供たちの学力は①学校の授業がよく解らない②学校の課題や宿題ができないといった状況です。

つまりは、基礎学力の定着が怪しい訳です。

すると、思考力を養う以前に基礎学力の定着が必要なことと思考力を養いことに対する興味関心が薄いのです。

また、この子達は、学習意欲が高いとは言えないので、ICT教材を活用した自立学習はほとんど無理なのです。

加えて、学習コーチングをしようにも、そもそものやる気が低いのでコーチングの効果が殆どありません。

逆にこれら①②③の指導というか運営内容がマッチするのは、基礎学力があり（学校の授業は一人で解る）、学習意欲が高く、計画的に学習する方法（勉強方法）を知りたい子供達ですが、こういう子供たちは進学塾に通います。

個人塾のの場合、進学塾に比べマンパワーや情報量が少ない為に「同じ土俵の上で戦っても勝てない」でしょう。

新時代型学習塾・次世代型学習塾を謳う個人塾は、進学塾に通うのに抵抗がある子が来ますが人数としてあまり多くないのが現実です。

目指す方向や運営内容は間違っていませんし他塾との差別化戦略としても理に適っています…ではどうすれば良い（成功する）のでしょうか？

方法論やノウハウの説明が長くなりますので、お手数おかけしますが、ご興味ご関心がある方は、こちらからお問い合わせください。

【問い合わせが少ない、出ない理由】

チラシにしてもホームページにしても、誰を対象にしているのかや内容について勘違いしている場合が多いようです。

小学生、中学生を募集する場合は、販促対象は保護者です。

成績が良くて学習意欲が高い子供は、自分から塾探しをしますが殆どは進学塾に通いますから個人塾（フランチャイズ加盟塾も個人塾です。）の集客対象にはほとんどなりません。

今、学校の授業が良く解らないという子供が増えていますがこの子達の保護者は、進学塾ではなくて、個人塾を探します。

子供自身は、学習意欲が高くなかったり、学習習慣が身に付いていなかったりといった子達なので説教的に学習塾を探しません。

すると、チラシやホームページは、保護者に対して訴求力がある内容にしなければならいでしょう。

個人塾を探す保護者は、「進学実績よりも通わせると何がどう変わるのか？」を気にします。

また、指導教材についてアピール（ＩＣＴ教材）しても逆効果になる場合が多いです。

理由は、教材の有効性を掲載しても興味が無かったり、教えてくれない指導といった印象になるからです。

自立学習と称する塾や講座がありますが保護者目線では良い印象ではないのが現実です。

教えない塾といった表現が多く見受けられる昨今ですが、我が子が上記のような子供の場合、保護者としては良い印象ではありません。

保護者目線の勘違いは、フランチャイズ加盟塾でネームバリューがあっても集客に苦心する場合にも当てはまり、「脱サラした塾長で、経験が無くて心配」とか「学生のアルバイト先生で大乗なのかしら」というのが本音なので塾生の確保が大変になります。

学習塾業が未経験でも個人塾で開業した場合は、このあたりの影響が殆どありません。

指導のシステムや教材の良さを売っても保護者としては魅力を感じないのです。

脱サラして学習塾を開業したある塾長は、学習意欲が高くないし成績も中以下の子供対象で教えることよりも練習中心（ＩＣＴ教材活用）の指導内容ですが指導内容や教材のことよりも「なぜ学習塾をしているのか？」や「通うとこうなります。」、個別指導の問題点やテストで点数が取れるようになる方法を謳って集めています。

自立学習、ICT教材の活用なのですが「見せ方」というか保護者目線での販促内容と言うことです。

（高校生の場合は、進学意識が高い子供が塾や予備校に通うために保護者と子供向けとなります。）

これから学習塾を開業される方は、このあたりのことをご理解いただければ幸いです。

より詳しい事や質問があれば、こちらをご活用してください。

【生徒が集まらないのは自己責任ではあるのですが…】

当たり前で申し訳ありませんが学習塾を開業して、一番の問題は「塾生の確保」です。

生徒が集まらない５大理由を考察すると

①そもそも、教室のロケーションと教室テナントに問題がある

②指導内容に特色が無いのでアピール力がない

③保護者目線での魅力がない

④教室内外の印象が暗い

⑤成績を上げることができない

と言われていますが、「保護者対応の仕方が適切でない」という理由があることを理解されている方が少ないと感じます。

例えば、電話でのお問い合わせを頂いたときに「質問に全て答えてしまって、教室に来る気持ちが薄れてしまうこと」や面談の時に「塾の説明をたくさんしてしまい、保護者が消化不良になってしまう。」ということが多いようなのです。

塾長自身は、熱意があって一生懸命に対応されるのですが上手くいかないのです。

また、授業中に生徒との信頼関係を高めるために勉強を教えること以外の話をすることはとても良い事なのですが、逆に「うざい」なんてショックなことを言われてしまう先生もいます。

これらの様な対人関係に関わる基本的な知識やこういう風に接したほうは良いといったことを教わる機会や話をしてくれる人があまりないようです。

フランチャイズ加盟で開業するにしても個人で開業するにして、これらの事を解決することで成功確率を格段に上がります。

ただ、解決する方法は、中々少ないとも言えます。

理由は、経験豊富な塾長だからわかることであったり、失敗経験をしたことがある人であったりといった人だけが対応方法を知っているのですが、接する機会がほとんどない事や経験値で得た方法を上手く他者に伝えられないからです。

失敗するのは自己責任と言われますが、これらのことを知らないままに開業したのであれば、「全ては自己責任とは言えないのではないのかな」と思います。

　今、成功してる学習塾の特色や生徒や保護者に接するときの留意点について、ご関心があればこちらをご活用いただければ幸いです。

【塾長と保護者の意識の違い】

個人経営塾の塾長の勘違いとして、保護者が「その塾に通わせる（通わせたい）」理由に乖離があるようです。

進学塾の場合は、親も子も「偏差値の高い高校に合格したい（させたい）」という」理由が殆どですが、個人塾の場合は「学校の授業が良く解らない」「進学塾の授業についていけない」子供が対象ですし、実際にこの様な子供が来ます。

個人塾の塾長の勘違いは、「進学実績が大事」とか「指導内容が大事」といったことに気が向いてしまいますが、そもそも進学塾のマンパワーや教務指導力には歯が立たたないことからこの様な目線では勝ち目はありません。

フランチャイズ加盟の個別指導塾の場合でも言えることで、主に学生先生が指導するので「指導品質にムラ（先生の教務学力差が出る）」があったり、「良い先生がずっといる訳ではない」といったことが起こります。

また、塾長自身が抜群の教務指導力があれば、これをウリにして集客することができますが皆がそうではないはずです。

さて、個人経営塾に通わせる保護者の一番の理由は「近いから」なのです。そして、二番目は「塾長（先生）とコミュニケーションがとりやすい（とりやすそうだ）」なのです。

集まらない塾は、月例報告やラインやメールで保護者に連絡をしていますが「保護者と会う機会が入塾面談と講習会の前の面談等で年に３回程度しか会わない塾」です。

忙しい保護者やあまり塾に来たくないといった保護者もいますが多くの保護者は、もっと塾長（先生）との意思疎通を欲しているのです。

毎月１回は、保護者に会ったり、電話での直接会話をしている塾は人気があります。

塾側から積極的にアナログな方法ですが連絡を取ることなんです。

これは、大手の進学塾ではほとんどしていませんし、個人経営塾でもしていない塾が多いんです。

ラインやメールでの所謂「状況報告」や「相談承ります」がダメというのではなく、それだけではファンになってくれる保護者が創れないのです。

また、特に今から学習塾を開業しようとお考えの方は、「保護者面談（体験授業や入塾説明）」と時の保護者との接し方や話し方について「良い印象の面談の仕方」を身に付けてほしいのです。

塾長それぞれに個性や性格がありますが「これは外せない本質」と言うモノがあります。

折角、保護者と面談する機会があってもその後が続かない…という悩みがある塾長もいらっしゃいます。

とても勿体ないことです。

個人塾の成功の秘訣の一つは、進学塾の追随をしないことです。

学習塾開業について、様々な不安や疑問があればこちらからお問い合わせください。

【知名度があるから集まるわけではないのです】

たくさんの学習塾がある中で、「なぜ、この塾を選んだのか？」について中学生の保護者の方々（凡そ５０人）に聞いてみました。
＜保護者目線での学習塾を選ぶ理由；複数回答です＞
１位；自宅から近いから
２位；我が子に合う授業・指導内容だから
３位；先生（塾長・教室長）とコミュニケーションが取りやすい（とりやすそうだ）からが３大理由でした。
　意外だったことは、「月謝が安いから」という理由は殆どなかったことと、今から塾を開業しようとお考えの方が心配される「実績」についてもあまり気にしていないことです。
これは、進学塾と異なり個人塾の場合「○○高校□□名合格」といった合格実績はあまり気にしていないということです。（中学受験指導の場合は例外ですが）
それよりも、「どんな授業をしてくれるのか？」や「我が子がやる気になる塾なのか？」「先生とのコミュニケーションの取りやすさ」が選んだ理由の様です。
個人塾（フランチャイズ加盟塾も含みます）の場合は、進学塾に通おうとするご家庭と異なり、学校の授業が良く解らくて困っている子供や学習に対する意欲が高くはない子供が対象です。
＜保護者が塾を知ったキッカケ＞
１位；口コミや紹介
２位；塾を見かけた
３位；チラシ
やはり、「ママ友」の紹介や兄弟姉妹の入塾が多いです。
以上から、知名度があるからと言っても問い合わせが多いということにならないのです。

また、フランチャイズ加盟塾の場合は特に「脱サラして開校したのかしら、経験がない塾長で大丈夫なのかしら」や「先生は、学生のアルバイトで不安だわ」という印象があることからも知名度が塾生募集の決定だのはならない様です。
　これから学習塾を開業しようとお考えの方の参考になれば幸いです。また、「もっと詳しく知りたい」「自分はどういう塾を創ったら成功するのか」等についてお気軽にこちらの無料相談をご活用ください。

【副業で学習塾を開業する場合について】

脱サラして学習塾を開業することは、大きなリスクを背負います。
不退転の決意で起業することが大切です…とおっしゃる方もいますが家族がいたり、ご年齢が４０歳以上で相応の収入がある方は収入が０からになるわけですから、とても心配です。
そこで、今の仕事をしながら副業として学習塾を開業し、経営が軌道に乗ったら退職する方法であれば、収入を得ながらになりますからリスクがかなり低くなります。
デメリットとしては、「教室長を雇用する」ことになりますから、教室長の人件費分が経費となり自身の報酬が少なくなることです。
また、有能な教室長の確保ができるか否かもあります。
悪例として「フランチャイズ加盟で副業として開業」したA氏の場合をお話しします。
①フランチャイズならば、運営内容はマニュアル通りにすれば学習塾業についてよくわからなくても大丈夫だろう。
②学習塾の経験がある教室長を雇用してマニュアル通りに運営すれば上手くいくだろう。
③本部のシュミレーション通りならば、教室長の人件費を払っても半年後には月収３０万円以上はいく。
という判断をされて、開業しました。
開業から半年後、塾生は１２名で毎月の運転資金は約３０万以上の赤字で１年で資金ショートとなってしまいました。
生活費は、現職の収入があるので何とかなっていますが融資返済（毎月約８万円）は学習塾を廃業しても支払わなけばなりません。
なぜ、こうなっていまったのでしょうか？
①マニュアル通りに運営しても「地域の家計収入に照らして月謝が高いこと」や「個別指導の学習塾ばかり」で、塾生が集まらない。
②経験ある教室長といっても、保護者対応であったり子供との接し方であったり、その経験が全て正しい経験ではない。
③教室長の給与と本部に支払う様々な費用、テナント賃料等の固定経費が月額約６０万円と損益分岐点が高すぎる。
といった理由なのです。
それでは、副業で固い経営をするにはどうすればいいのでしょうか？
①初期投資額を多くても５００万円以内に抑えること
②開校地域の収入に合わせた月謝にすることと個別指導だけではない運営内容にする。
②信頼できる教室長を業務委託で依頼する。→人件費の圧縮、職務へのモチベーションアップ
③運転資金の低減化→月売り上げ４０万円でも黒字化できる運営内容
とすることです。
　副業での開校は、良い事ばかりではありませんがリスクを下げる方法として一考の価値はあります。

より詳しい内容や質問等があればこちらからお問い合わせください。