実は上野千鶴子さんの本を読むのは初めてです。「オトコvsオンナ」の二項対立でセクシズムを暴き出すスタイルは、分かりやすくあると同時に、その狭間、2項に馴染めないクィアを切り捨てています。本書はまさにそのスタイルが炸裂していて、「あとがき」で著者が書いているのとは別の意味で苦痛を感じました。ただ、一旦はそうやってミソジニーを暴き、えぐり出すような作業をしなければ、その先に進めないのだろうな、と本書を読んで思いました。

冒頭は「女好きの男」がなぜ「女ぎらい」なのか、というところから始まります。文学・芸能・エンターテインメントから日常生活に至るまで、そして皇室、「非モテ」や同性愛者、女子校などあらゆる場面に潜んでいるミソジニーを、具体的な事例を次々と挙げて告発していきます。ある程度フェミニズムを学んでいれば「これもミソジニーだな」とわかるものばかりですが、ネタ元の幅広さに感心します。研究者であるとはいえ、相当な量のインプットをしたうえで書いているのがよくわかります。そういった列挙のなかにフーコーやセジウィックなどを引用して学術的な考察をしているのですが、学者の名前など詳しくなくとも、事例が具体的なのでよくわかります。

14章から空気感が変わり始め、15章で一気にガラッと変わります。ここから哲学的・抽象的な話になります。といっても、ここまで大量に見てきたミソジニーの具体例が頭に入っていれば大丈夫でしょう。そのまま16章まで駆け抜けられます。

そのあと、文庫化にあたって増補された章が2つあります。ひとつは伊藤詩織さんの告発などから日本でも広がったMeToo運動のこと。そしてもうひとつが「こじらせ女子」をめぐる話です。

読み切ってメンタルがギリギリのところ、最後は中島京子さんによる解説で救われます。「自分を嫌いになる前に」。なんとホッとするるタイトルでしょうか。

神戸港では「核兵器の持ち込みを認めない、入港申請のさいに核を積んでいない証明書の提出を要求する」という行政手続きを、もう50年近くも続けています。

自治体が独自に核兵器を拒否する先進的な取り組みとして反核運動の中で注目される一方で、神戸市民でも圧倒的多数がその存在を知らないようです。少なくとも学校で教えられた記憶はありません。

まずは多くの人に「神戸方式」の存在を知ってほしい、と私は思っています。なぜこの手続きが始まったのか、どんな意味があるのか、自分でも学びながらここで書いていきますので、お付き合いをお願いします。

冒頭で「行政手続き」と言いましたが、「条例ではない」ということでもあります。神戸市として自治体の港湾管理権を行使するかたちで実現しています。直接に根拠となっているのは1975年に全会一致で採択された「非核港湾決議」で、平和運動の中では採択された3月18日を「記念日」として扱っています。

神戸市の取り組みを受けて全国各地の自治体で非核条例制定の取り組みが行われましたが、日米関係への影響を懸念する政府からの圧力などによって多くが失敗に終わっており、現在3つの自治体でのみ非核条例が制定されているようです。

神戸に対しても、日本政府や米国筋から圧力がありますが、地元の平和運動やそれを支える政党・議員などの尽力もあり、何とか守り続けています。

当ブログで、私の知る範囲で現在わかることなど書き記していきたいと思います。テーマ分けしてあるので、注目していただけるとありがたいです。

23日に記念シンポジウムが開催されました。アーカイブ動画を貼っておきます。

今年はロシアが核で恫喝しながらウクライナに戦争を仕掛ける一方、TPNW（核兵器禁止条約）の第1回締約国会議、NPT（核不拡散条約）の再検討会議が開かれた年でもあります。

ふたつの国際会議に参加した方々の報告と、国連・日本政府・NGO関係者によるディスカッションがギュッと詰め込まれた2時間半です。

日本政府の「TPNWをできるだけ無視する」というスタンスには無理があってとても苦しいなと感じました。

「TPNWは核軍縮の出口として重要だが核兵器国が参加していない現段階では意味が無い」というのが外務省の説明なんですが、一方で米国などが未批准のため発効していないCTBT（包括的核実験禁止条約）は政府として推してるんですよね。その二重基準、苦しくないですか？

2回続けて最終文書が採択できず失望を呼んでいるNPTですが、議論のプロセスを細かく見ていくと重要な進展がたくさんありますね。それらを促進しているのは主にTPNWの参加国ですが、日本が貢献したものもあるようです。

全体として、学ぶところの多いシンポジウムでした。

さて「フェミニズム」というと「○○派」だの「○○主義」だのと色々な派閥があり、混乱してわけがわかりません。まあ歴史的な発展のなかで、色々な考えが作られ、相互に批判があり、発展してきたわけです。「じゃあ、初心者はどこから手を付ければいいのか」。私は、まず「最新の到達点」を把握して、

そんな状況で「まず入口として」この本ならお勧めできるなと思うのが、最近出たばかりの「フェミニズムってなんですか？」（清水晶子／文春新書/2022）です。

フェミニズムってなんですか？ （文春新書） [ 清水 晶子 ]

楽天市場

1,078円

とても平易な文体で書かれており、1つの章が短いので、興味を持ったところから読み始めることもできます。

実は元々WEBメディアに掲載していたものを本にまとめてあるので、元になった記事は無料で読むこともできます。が、ぜひ一冊、手元に置いておきたい本ではあります。

ほかに、「はじめてのジェンダー論」（加藤秀一／有斐閣/2017）もかなり良さそうです。入手済みですが読めていないので、ちゃんと読んで、またこちらに感想を載せたいと思います。

さて、「フェミニズムってなんですか？」の元になった連載、第1回のリンクを張ります。よければ読んでみてください。

https://www.vogue.co.jp/change/article/feminism-lesson-vol1

「フェミニズムとは何か」の基本ポイントを3つ挙げています。

どれも大切なことですが、基本1に着目してみましょう。

あらゆる「差別」の問題に共通することですが、社会に存在する格差、権力勾配、ヒエラルキーに対して、「上位にいる人が悪い＝その相手を乗り越える」のではなく、「社会構造を変える」ことを目的にしなければなりません。それを、とてもわかりやすい喩えで示してくれています。

①「兄／弟に追いつけるように頑張ろう」というのは、勤勉ではあってもまだ「構造」の問題が見えていません。

②「兄／弟だけ優遇されてずるい」というのは、自分との間にヒエラルキーがある、構造に気付く入口まで来たところです。

その先、③構造を捉えたところに「フェミニズム」があるわけです。

ところで、この本から「②」の部分までが書かれたページを切り取って「ずるい」というところに気付いているのはフェミニズムでしょう！」と吹き上がっている方がいらっしゃいます。。

でも、残念ながらこの本ではそういう考え方をとっておらず、だから「まだ」というところに重要さをおいているわけです。

https://twitter.com/ekodayuki/status/1551083811445678081

本書がやや挑発的な物言いをしている、と捉えることはできるでしょう。でも、一番大事なのはその部分のあとに続く「フェミニズムとは社会構造とたたかうものだ」というところです。「まだフェミニズムではない」と記述することで「では何がフェミニズムなのだろう、この後それが説明されるのかな」と考えるのが普通の読み方です。

書籍の一部だけを切り取って投稿すると、それを見た人には続きが読めません。もちろん原著にあたることはできるのですが、続きが存在しないかのように画像を投稿して非難するのはアンフェアなのではないでしょうか。

考え方の違いがあるということなら、フェアなかたちで示すべきだと思うのです。まさか続きを読まずに勢いで投稿しちゃった、なんてことは考えにくいですよね、大学教授、それもジェンダー論を専門とする社会学者がそんな軽率なことをするなんて、ねえ、千田有紀さん。

ウィーンからは連日のように速報が届いています。3日間の会議だけでなく、その前に開催されたICAN主催の「市民社会フォーラム」や核兵器の非人道的影響について検討する会議も含め、世界中からNGOが集い、日本からも被爆者や若者が参加しました。

YouTubeでは現地と日本を結んで報告したり、さらに広島・長崎とも繋ぐイベントなどオンラインを活かした取り組みもありました。

私は可能な範囲でオンラインのイベントに参加していたのですが、最も印象的だったのがCNIC（原子力資料情報室）のセミナーです。

開催はZOOMだったのですが、YouTubeでアーカイブが公開されていますし、講師の資料もDLできるので興味のある方はは全体を観てもらえればと思います。

以下、特に重要と感じたポイントを述べておきます。

「日本が今すぐできる2つのことー再処理モラトリアムと先制不使用支持宣言」というタイトルですが、「日本政府に（私たちが）求めていかなければならないこと」と読み替えてもいいと思います。

「核の先制不使用宣言」というのは、「核攻撃に対する報復としてだけ核兵器を使用する」という宣言を行うもので、米国でオバマ大統領の時代に検討され、当時の副大統領であったバイデン大統領も検討をしています。が、その導入が見送られた背景には「日本を含む」同盟国の反対があったと推定されています。「核兵器保有の唯一の目的化」と呼ばれることもあります。

岸田首相や自公は核禁止条約を（一応は）評価しながらも「今すぐは参加できない、現実に核兵器を持っている国が変わらなければならない、保有国と非保有国の橋渡しをする」と言っていますが、「保有国の姿勢を変えさせる」気はあるのでしょうか？行動しないのであれば核廃絶を「究極的目標」と言って永遠に先延ばししてきた従来の政府姿勢と全く変わりません。

この姿勢の背景が「先制不使用宣言」への姿勢を補助線にすることで見えてきます。そして、これは同じように「核の傘」支持を主張する立憲・岡田克也元外務大臣と自公政権の決定的な違いでもあるといえます。

岸田氏は外務大臣時代の2014年4月25日、外務委員会での議論で「米国の核兵器は、......核兵器国及び自国の核不拡散義務の非遵守国による通常兵器または生物化学兵器による攻撃を抑止する役割を依然として担う可能性は残っている」と答弁しています。

つまり、「通常兵器やBC兵器による攻撃に対して米国が核報復を行う可能性」を期待しているというのが日本政府の軍事方針なわけです。

ところが岸田氏は21年12月14日の衆院予算委員会で先制不使用について「核兵器国の信頼関係がベースにならなければいけない」と答弁、2014年答弁にあった「大量破壊兵器を含む多大な軍事力」という前提に触れず、曖昧にしているわけです。

米国内での「先制不使用宣言」に対する姿勢はどうでしょうか。19年5月19日現在でワシントンDCやカリフォルニア州など31の州・自治体議会が連邦政府に対して「核兵器を先に使うオプションの放棄」「核兵器全廃に向けた協定を追求する」といった行動を求めています。また、いくつかの州の世論調査で「米国は核兵器を先に使ってはならない」という声が過半数を超えています。

なお、「先制不使用宣言」というのは米国政府による一方的な「宣言」であって、条約などとは違い、米国が意志決定すればできることです。

それほどの土台があるにもかかわらずバイデン政権のNPR（核体制見直し）で先制不使用宣言が見送られたのは同盟国（特に日本）の反対があったからだ、と様々なメディアが報じています（フィナンシャルタイムズ、WSJ、読売新聞等）。

核保有国である米国が「先制不使用」に進もうとしているのに、その足を引っ張る日本が、条約支持国との「橋渡し」などできるのでしょうか？

さて、もう一つの補助線が「再処理」、言い換えれば「プルトニウムの保有」です。

オバマ大統領がノーベル平和賞を受ける理由となったプラハ演説において「核兵器の役割縮小」と並ぶもうひとつの柱が「世界中に拡散している核物質を管理する」という内容でした。そして、核保有国以外では飛び抜けて最大の核物質を持っているのが日本です。

12年3月26日に韓国で第2回核セキュリティサミットが開催されましたが、訪韓したオバマ大統領は韓国外国語大学におけるスピーチで「分離済みプルトニウムのような、我々がテロリストの手に渡らぬようにしようと試みているまさにその物質を大量に増やし続けることは、絶対にしてはならない」と発言、これは日本を想定しているのだろうと思われます。2016年にも米国側高官からは「全ての国が再処理から撤退してほしい」「日米で議論してきた」との声が出るいっぽう、日本政府首脳は「米政府から懸念を伝えられたことはない」「一般論でしかない」と主張しています。

21年の自民党総裁選にあたって開催された公開討論会で岸田氏は「核燃料サイクルを止めてしまうとプルトニウムが積み上がってしまい、日本の外交問題にも発展するのではないか」と発言したとのこと。これは明白に誤りで、「核燃料サイクル」こそがプルトニウムを増やしているわけです。

日本が核燃料サイクルから脱却できない理由は2つ考えられます。ひとつは「一度決めたことをやめられない、損切りができない」という消極的な理由、そしてもう一つは「核兵器の製造能力を維持し続ける」ということです。民生用と軍事用のプルトニウムでは純度が違い、ウランのようには簡単に分離・濃縮ができませんが、1974年に行われたインドの核実験では民生用のプルトニウムが使われました。

米国内で先制不使用宣言に反対する論者からは「不使用宣言により同盟国が独自に核武装をはじめるリスクがある」との説明もされています。

講演では触れられませんでしたが、1950年代に米国がドイツなどに核共有を提供した背景には「同国の独自核武装を防ぐ」という理由もあったとされています。日本は核武装能力を維持し続けることで米国に核の傘を提供「させている」とも言えるでしょう。

米国の核先制不使用宣言を支持する、使用済み核燃料の再処理をやめる。これが日本政府が核廃絶のために、核兵器の役割を低減させるために最優先で取り組むべきことであり、日本の反核運動は日本政府に対してこのことを求めていく必要があるのだと思います。

核兵器 禁止から廃絶へ （岩波ブックレット　1055） [ 川崎 哲 ]

楽天市場

638円

とても読みやすいです。核兵器禁止条約が発効して締約国会議が開かれるこのタイミングに、多くの方に読んでほしいブックレットです。最初の一歩としても、全体を俯瞰する復習用としても。

そもそもページ数も少なくコンパクトなのですが、文章が平易で読みやすく、それでいて核兵器が「なぜ悪なのか」、世界でどういう扱いをされてきたのかの歴史、日本の状況、禁止条約の意義、今後に向けた提案まで、俯瞰的に幅広く論じています。禁止条約をめぐって出されがちなよくある疑問に対するFAQにもなっています。

筆者がこれまで積み重ねてきた研究や、講演活動などからのフィードバックも活かされているのでしょう。

改めて思ったことがあります。

これまでも、核兵器禁止条約の最大の意義は「核兵器は悪である」との烙印を押すことにある、と言われてきました。核兵器保有国が参加しない限り、法的拘束力をもって核を放棄させることはできません。でも、「核兵器はいかなる場合であっても悪である」という「規範」を世界の中につくり、その規範の説得力を高めることで、核兵器を使いづらくさせたり、開発に関わる企業への投資を引き揚げさせたり、核兵器を追い詰める色々な動きが可能になるのです。

署名を集めたり、広島・長崎をはじめ世界各地で市民が核兵器反対の集会を開いたり、そういった一つひとつの積み重ねが「核兵器を許さない規範づくり」になっていて、今までどうにか核兵器が使われることを防いできたし、その規範力を大きく強めるのが禁止条約なのです。

「差別の禁止」も同じように「規範づくり」なのだなあ、と思っていました。ヘイトスピーチ解消法ができても、それだけでは不充分です。法律を強化することも大事ですが、一番大事なのは「何が差別なのか」という規範を社会の中に作っていくことだ、と思います。

そういえば核兵器禁止条約では締約国に対して「核被害者への支援」が盛り込まれています。「ヒバクシャへのリスペクト」も込められています。核被害者への差別を許さない、という思想も条約の文章から感じることができますね。

核兵器禁止条約が発効して初めての8月を迎えるということで、色々な取り組みがあるだろうと思います。

さて、ちょっとした豆知識。俳句では「季語」を入れるのがルールになっています。

どの言葉が春夏秋冬どの季節を示すのかは暦によって決まるわけですが・・・

・広島忌→夏の季語

・長崎忌→秋の季語

なんですね。冨士眞奈美さんが言っておられたのですが、立秋が8月7日（年によっては8月8日）のため、その前後で分かれるんだそうな。（だから終戦忌・敗戦忌は秋ですね）

そういえば暑中見舞いも立秋を過ぎると残暑見舞いになるのでした。

しばらく更新していなかったので、久々にと思い、豆知識でした。

自民党の寺田氏が「核に頼らず通常兵器での日本防衛を考えるべきだ」という話を具体的にしていました。イージスシステムなど軍事強化に繋がるものでもあり賛成はできないのですが、核廃絶への道を具体的に検討できるひとつの提案として面白いと思いました。

公明党の浜田氏は具体的に「条約に参加できる状況を作っていくべき」と言っていて、いや本当にぜひやってほしいですよね。

立憲岡田氏の「現時点で拡大抑止に頼らざるをえない」という姿勢は残念で、与党側である寺田氏や浜田氏と比べてもむしろ腰が引けているように思いました。「自分も市民の一人だったら（反核活動をしている人たちと）同じように行動していたと思う」というのは、自分を特別視しているようにも見えるし、何が彼をそんなに縛り付けているのか理解できません。

共産志位氏が指摘するとおり「核抑止力」というのは「いざとなれば核兵器を使う、すなわち広島・長崎の悲劇を自らの手でふたたび地上に作り出す」という前提でのみ成り立つものです。抑止力論という幻想・虚構からの脱却をいかに進めるかというのが私たちの課題だと思いました。

国民玉木氏も、廃絶への積極的な姿勢は見えつつも抑止力論を肯定していてスッキリしません。「抑止力論と廃絶は両立できる」とも言っていましたが、私はそれは無理だと考えます。

福島氏が指摘していて大事だと思うのは「核兵器に投資しない」といった企業の行動が、日本の態度にかかわらず核兵器を追い詰めていくということです。「ESG投資」の一貫として、日本の大銀行なども核兵器開発に投資しない姿勢を取り入れるようになってきています。

船後議員がプルトニウムの大量保有を批判し、原発も辞めるべきと主張していました。そのとおりだと思います。

参加に慎重・あるいは否定的な論者からは「中国や北朝鮮のような核保有国と国境を接しているから」という主張がいくつか出ていますが、米国と隣接するメキシコ・キューバ、中国と隣接するベトナム・タイ・ミャンマー・ラオスは条約を批准しています。全く説得力がありません。

目加田先生（中央大学）の「人道的軍縮」という概念にも注目すべきだと思いました。

維新の足立議員は他党を揶揄・挑発するような独特なスタンスですが、「おためごかしのようなオブザーバー参加では意味がない」という指摘は面白いと思いました。

少なくとも条約締約国会議へのオブザーバー参加はどの党の代表者も肯定しているので、まず第一歩として参加しなければなりません。参加したうえで、既に批准している参加国から厳しい批判を受けることもあると予測しています。そういったことをどんどん可視化してほしいと思います。