本書は、ノンフィクション小説であり、数人のプロジェクトに関わった人間や他の新聞社の流れを通して、日経がどのようにコンピュータを導入していったかを記している。

　今回は、日経のコンピュータ導入の流れを概観することで、どのように情報を商品化していったかを見ていきたい。

・活字による出版

　　昭和３０（１９５５）年代以前には主流に使われていた方法である。文選工と呼ばれる、言わば職人が、文字が彫られている鉛の棒（活字）を拾い、植字工がレイアウトしていく。これを厚紙に押し付け、鉛を流し込むと、輪転機に取り付ける鉛版ができる。このように、人に頼りきった印刷方法である。活字の具合はカンや経験で判断するため、長年のキャリアが重要視される、文字通り職人の世界だった。

・テープ式自動モノタイプ

　　昭和３０年代は、工場のオートメーション化が進む時代だった。その時代に急速に新聞界に入ってきたのがこの全自動モノタイプである。モノタイプとは、活字を一々手で拾うかわりに、まるごと自動で活字にしてしまうものである。

　　改善が進む中で、カードやテープに文字・数字を表す穴を開け、それを機械に読み取らせるものが生まれてくる。この全自動タイプのもので、手作業と比べて、作業時間は３分の１になっていた。

・ファクシミリによる送稿

　　朝日新聞が北海道進出の際に用いた方式である。新聞１ページ分のフィルムをデータとして電信線を使って送り、受け手で現像する。写真を現像するのと同じ要領で、金属板に焼き付けると、輪転機にセット可能なものになる。変更が効かないことや、瞬断と呼ばれるデータの送信時に起こるラグによる白スジが入るなど問題点も多かった。後に読売が改良を行って、これらの問題は改善される。

　このように、少しずつではあったが、技術革新は進んでいったように見えるが、この時代にはコンピュータの活用など、到底考えられないことが伺える。

圓城寺は、昭和４１年当時、既に専務になっていた。日経内部にある経済研究室出身の社員を介して、ブリヂストン社員の鵜沢と会うことになる。鵜沢はブリヂストン社内でコンピュータ教育を行っており、圓城寺はコンピュータの話をするために、その席を設けた。当時、「コンピュータは二進法で計算する機械です」という定型句から始まっていた。例え、これを理解しても、その他の利用方法につながっていかないのである。その点、鵜沢は、文系の人間にも分かりやすく説明をし、圓城寺も理解を深めていった。後に、鵜沢は日経のコンピュータ教育の一端を担うようになる。

圓城寺はこの理解を元に、新聞にコンピュータを導入してみたらどうなるかを考えてみるようになる。

　圓城寺は、取材しても記事にならず、記者のメモで終わってしまう情報に目をつけた。例えば、一企業の情報など、国の動きに比べたら微々たる物であり、限られている紙面では削られてしまう。このような情報の蓄積を行ったらどれほどの財産になるのかと考えらのだ。

　また、ピーク時以外は止まっている輪転機が存在していることも、ムダが発生している要因だった。もちろん、ピーク時には必要となるが、それは精々３・４時間であるといわれている。この２つを使って、もう一つ新聞を作ることを圓城寺は考えたのである。そして、これを実現するためには、コンピュータの導入が必要であった。

　時を同じくして、技術部はIBMと共同で、コンピュータの可能性について調査していた。このことが圓城寺の耳に入り、翌年度の経営計画にコンピュータ導入の方針が盛り込まれることになる。

・非公式の組織からANNECSへ

　コンピュータ導入へ傾く一方、実態も何も分からないものに賛成する人は多くない。まして３大誌でもない日経がなぜコンピュータ導入をやらなくてはならないのか、という疑問が社内を駆け回った。そのため、最初は正式な部門としてではなく、覆面部隊として倉庫で会議を進めていく。

整理部長だった石田はこのプロジェクトの中心人物になると共に、プロジェクト名をアネックスとつける。別館や付録という意味で、文字通りの会社のお荷物ということだった。後に、IBMの担当がAutomated Nikkei NEwspaper ＆ Composing Systemと名づけることになる。

IBMとの仮契約の段階になり、決断が迫られると、社長になっていた圓城寺は役員会の承認無しにサインをし、後ほど承認をとった。その強引さで、無理やりコンピュータ導入の道筋をつけた。

・FSDとの軋轢

　コンピュータを売る側のIBMもこのプロジェクトが簡単なものではないことが分かっていた。そのため、アメリカの中枢を担う連邦システム事業部（Federal System Division）でプログラム開発を行うことにする。FSDは、アポロ計画やジェミニ計画に参加し、平気作成にも関わるなど、その技術力の高さはIBMの中でも最も高いレベルにあった。

　しかし、日本側の要求は難しいものだった。今まで、カンや経験と言ったもので説明してきた新聞製作を、アメリカ人に説明するだけでも一苦労なのである。

　それに加えて、アメリカの新聞と日本の新聞に違いがありすぎた。例えば、日本の新聞は、１ページに全て抑えようとし、アメリカの新聞は○ページへと先送りしてしまうなどという違いである。

　このような軋轢の中、メインでやってきたベンジャミンはIBMを退社してしまう。しかし、その後のフリンは、日本側の要求をできる限りのもうと努力する。

・新聞紙面をロジック化する

　新聞紙面には、見出しがあり、本文があり、写真がある。基本は縦書きだが、時に横書きになり、囲みが存在することもある。日本経済新聞も他と変わらず、この書式にルールなどなかった。ルールもなければロジックもないのである。これをどのようにして０１で示すかが問題になった。

　これに関してフリンは見えない線（ベクター）の概念を導入した。見えない線の上に、色々な文字や写真が乗っかっていると考えたのだ。これにより、自由なレイアウトができるようになった。これは、オーダーメードの「製品」を作り出すことを可能にした。

　このような流れの中で、徐々に形が見えてくるようになり、コンピュータ導入は軌道に乗ることになる。

・IBM３６０の限界

　ここまで、順調に見えたプログラムも、いざテストしてみると、そのスピードの遅さがネックになってきた。一つのコラム記事を書くのに20分もかかってしまうのである。これでは、「20分以内にレイアウトができる」と豪語したのが嘘になってしまう。

　しかし、石田はテスト前からIBM３６０の性能に疑問を持っていた。また、３７０が出ることも知っていた。なぜ、初めから言わなかったのか。石田は経費が増えることになることで、打ち切られるのが怖かったのである。もし、1億もの経費がかさむことが分かれば、たちまち、社内は反対の流れになってしまう。そのため、わざと３７０を後から勧めたのだった。

・朝日との競争

　IBMにプログラムを依頼していたのは、日経だけではなかった。朝日もまた発注していたのである。昭和４７年の年明け早々に、朝日がコンピュータの導入を行うという情報が、日経に入った。１１月の役員会で技術の完成を示した日経は、なんとしても一番に実用化に踏み切りたかった。

　１２月２６日、ついに日経はコンピュータ導入を果たす。昭和４２年に始まったこのコンピュータ導入のプロジェクト、アネックス・プロジェクトは５年の時間を経て、実を結んだのである。

・産業新聞の全面導入へ

　IBM３７０の導入により、当初週１ページだったコンピュータ紙面は、７ヵ月後には週５１ページに増えていた。１ページ作るのに、活字では２時間から３時間かかっていたものが、アネックスでは１分。圧倒的な早さだった。昭和４８年には一日平均２４ページにまで活用されるようになる。

　この最中の昭和４８年１０月１日、圓城寺の考えてきた第二の新聞「日経産業新聞」が発刊される。この新聞は、最後まで反対していた人間を伏せて、オールコンピュータ紙面で出された。

　そして、昭和５３年３月１２日　午前１時１５分。溶解ガマの火は落とされ、活字の時代は終焉を迎えた。

・圓城寺の考え

　圓城寺は次のような構想を描いていた。新聞『を』つくっている新聞社から新聞『も』つくっている新聞社へと日経を変えること。そして、蓄積したデータをデータバンクとして商品化することである。

　現在、ANNECSは、カラー紙面も出せる、EDISON２１システムへと移行し、データバンク事業は、日経テレコン２１として実用化を果たしている。圓城寺がコンピュータ導入の意思決定をしなければ、今でも２番手を追走し、情報戦線で大きな遅れを取っていただろうと考えられる。

　このように、コンピュータ化を果たすことで、日経は情報を商品化することができたのである。

　一方で、情報のインプットが無いと意思決定が行えないという意思決定論の考え方からも、圓城寺がコンピュータの知識を得たタイミングが良かったともいえる。

　いずれにせよ、現代であっても、本当に活用できる技術なのかどうかをいつまでも議論しているのではなく、明確なビジョンを持って応用していくことが重要なことは変わりがないように、私は思う。

参考文献

杉山隆男「メディアの興亡」（１９８６，文藝春秋）

nikkei4946.com『うんちく日経』http://www.nikkei4946.com/unchiku/unchiku.asp

澤田善彦「印刷100年の変革」http://www.jagat.or.jp/story_memo_view.asp?StoryID=1476

　光ファイバーやADSLといったブロードバンド（高速大容量）の普及などによるITの普及は、政府の取り組みなどを通して、今やほぼ終わったと考えられる。しかし、この一連の「IT革命」と呼ばれる流れは、西垣の言う「一般ユーザーが主役となる」終点があるはずだと、私も考える。Web2.0は、一般ユーザーの参加を促した点では、非常にすばらしいものである。しかし、西垣は「米国からのウェブ2.0という波を手放しに礼賛するのではなく、その長所と短所をしっかり見定めた上で、真の本格的なIT革命実現にむけて、どういう方策をとるべきかを検討していく必要があります」と警鐘を鳴らしている。ここからは、西垣の意見を要約しつつ、考察していきたいと思う。

　この本を要約すると、次のようなことを述べている。「ウェブ礼賛論」と「バカの壁」の関連性から、沢山の情報を与えても、相手にとってまったく予想外の解釈をほどこしてしまう可能性がある。情報を生物が生きていくために必要なものとして、生命情報を広義の情報としている。この考え方は情報学における機械情報が生物情報の一部であることを指摘し、生命情報中心に変えていく必要性を見出している。

　また、２章において、「いまウェブで何が起きているか」と題して、Web2.0とWeb2.0企業との関係性に注目し、Web2.0の本質について、「一種のIT企業のなかの権力闘争であること」を述べている。一部の有力サイトだけで形成され、少数の意見が埋もれているこの状況は、はたして本当に「民主的で平等な集合知」と言えるのか、という問題提起を行い、この点を米国における英語中心の考え方と米国文化の側面から解釈している。

Web2.0における集合知仮説について、ビジネス優先の圧力の前では生きた人間の自由も主体性も損なわれてしまう危険性を指摘している。西垣は、人間はあたえられた状況や文脈に応じて紡ぎ出すもので、機械情報ばかり集約しても、かえってその努力の妨げになり、「真のアイデアを得るには情報は少ないほうがいい、という逆説さえ成立する」と述べている。

　論点を整理すると、コンピュータ等の機械によって得られる機械情報は、生命情報の一部に過ぎず、「生命情報」が情報学上の転回の機軸になるべきである。そしてWeb2.0は、機械情報しか取り扱えないということを指摘している。

　これらのことを踏まえて、これからは私の意見を述べたい。図書館丸ごと電子化計画についても述べているが、そこでのスタンスも含めて述べると、やはりGoogleやAmazonという一部の私企業が、資本主義の原則にのっとり、「金儲けの手段」として行ったことが大きな問題点である。よって、このWeb2.0という考え方や技術自体に批判が起こるべきではないということも合わせて指摘したい。このことに関して西垣も「一種のビジネスとして成立している」という書き方をしていることから、「金儲けの手段」という理解をしているものと捕らえられる。

　Web2.0によって、情報に双方向性が生まれるきっかけになったことは言うまでもない。しかし、そのやり方が未完成であることは、2.0というバージョンを見ても分かることで、いずれ、また新たな企業が生まれてくるはずである。Windowsによる、情報の単一化が起こっているように、検索についてもGoogleの単一化が起こっても、イニシアチブを取っている限り、やむを得ないことと思われる。

　人間は、今日まで楽になることに対する順応は早かった。道具をうまく使うことによって発達してきたのである。情報技術に関しても、人間がGoogle化するのではなく、人間が道具（ツール）をうまく使っていかなくてはならない、と私は考える。