幼い頃から、抽選会やビンゴ大会が行われるたびに心躍らせるのだが、産まれてこのかた一度も当たったことがない。

そうゆう星の元に産まれたと言ってしまえばそれまでなのだが・・・

ＴＵＴＡＹＡで借りるＤＶＤも失敗続きである。

そんな自分のセンスの無さに嫌気がさしてきたころ、久しぶりの快心の一撃ＤＶＤ！

岐阜で行われた青商会フォーラムのＤＶＤである。

内容は長くなるので割愛させて頂くが、是非ご覧になって頂きたい。

特に朝鮮学校に興味をお持ちの＜方々＞には・・・

・・・と思った矢先に朝鮮学校の高校無償化適用審査手続き再開に反発する民主党の国会議員有志が中川正春文科相に無償化決定を停止することを求める「決議文」を提出したが、その内容にただ驚くばかりである。

http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20111031-00000610-san-soci

中でも無償化資金が北への迂（う）回（かい）支援にならないように求めているらしいが、周知の通り日本の北朝鮮経済制裁によりそのような事が不可能な事を国会議員の皆様なら、一番よくご存じのはずではないか？

少し前に自民党の某議員がチュチェ（主体）思想をチェジュ思想と謳ってどえらい顰蹙を買っていた。

国を背負って立つ方々が知ったかぶりじゃどうしようもないが、知ってて知らんふりはもっとどうしようもない。

無償化で注目されてる朝鮮学校について少しだけお話する。

在日朝鮮人の民族教育の始まりは＜クゴカンスッソ＞（国語講習所）である。

言葉の通り、国語（朝鮮語）を教える講習所である。

祖国解放後、日本に住む（または住まざるを得なくなった）朝鮮人達が子供達に是非とも朝鮮語を教えたいという切なる思いから始めたのが、この＜クゴカンスッソ＞である。　いうなら＜クゴカンスッソ＞は朝鮮学校の母体である。

このように在日朝鮮人の民族教育は在日朝鮮人自身の切なる思いから始まっことであり、朝鮮政府の政治的関与などない。

しかしこのような在日朝鮮人の切なる願いとは裏腹に＜同化政策＞をもくろむ日本政府政策、それを容認する韓国政府のもくろみにより民族教育は当初から困難を極めることになる。

そんなとき、戦後復興もままらない状況下でも温かい手を差し伸べてくれたのが朝鮮である。

在日同胞の民族教育に対する情熱とそれを支える朝鮮の援助があって、今の朝鮮学校があるのである。

よって朝鮮学校では朝鮮を＜祖国＞と教える。

朝鮮学校で朝鮮を＜祖国＞とすることに問題視する人もごく稀にいるが、たらればの話、在日朝鮮人が一番苦しい時期に韓国が真っ先に在日同胞の意を汲み支援に乗り出していたら、民族教育で教える＜祖国＞は韓国だったのかもしれない。

だとすれば朝鮮学校で＜祖国＞を韓国と教え教科書に俗に言う竹島を＜独島＞と表記していたら高校無償化対象外だったのだろうか？

答えは対象内だろう。

高校無償化除外自体が対北朝鮮政策の一部であるから。

無償化が対北朝鮮政策の一部であることは、宮城県議会の昨年１１月の北朝鮮による韓国への砲撃事件を受け、朝鮮学校への補助金を今年度から停止している事実と、鹿児島県議会の「拉致問題の解決に対し誤ったメッセージになる」と言う発言にも顕著に表れている。

裏を返せばようは北朝鮮だからダメなのである。

西のやんちゃな元府知事は朝鮮学校を＜北朝鮮スパイ養成基地＞だの、＜反日教育の基地＞だのスパイ映画や戦争映画さながらのおとぎ話をして朝鮮学校をあたかも朝鮮が関与し運営しているように見せかけようとしている。

知事まで経験されたならご存知のはずだが、学校は国家が関与したからと言って存続させることは出来ない。

その学校の教育を真に必要としている親がいてこそ成り立つものである。

朝鮮学校に興味をお持ちの＜方々＞には政治的理由を抜きにして、我が子の教育に対する純粋な親心を人として汲んでほしいものである。

殻をやぶる作業にいったいどれくらいの労力が伴えば、寿命があんなにも短くなるものだろうか。

生きるために殻をやぶるものがいるかと思えば、一方で生きるために殻をやぶろうとしないものもいる。

そんな殻をやぶろうとしない国に朝鮮民主主義人民共和国　外務省　代弁人が怒りの声を上げた。

その怒りの矛先は米国である。

今月末にもジュネーブで朝米会談が開かれると言うが、相手方に対する尊重と信頼なくして実のある対話は成立しない。

米国では米国高位官吏達が一方では＜対話をしましょう＞、また一方では＜崩壊するでしょう＞とチグハグなことを言っている。

この米国の高位官吏達が口にする＜抑圧政策＞、＜崩壊論＞などの言語に現れる朝鮮敵視政策は半世紀以上も継続され行われてきた米国の国家プロジェクトである。

しかし、世界の知識人が指摘するように米国の＜朝鮮敵視政策＞はすでに失敗のレッテルが張られており

朝鮮は崩壊の予兆どころか繁栄の兆しを見せている。

しかし、今なお米国高位官吏が＜崩壊論＞の儚き夢を見続けるのは半世紀以上継続されてきた朝鮮敵視政策の踏襲の結果であろう。

万物が固定不変ではいられないように、政策もまた固定不変ではいられない。

悪しき政策はその玉座に座ったものが踏襲するのではなく、革新しなければならない。

残念ながら韓国では違う方向に革新してしまったようだが・・・

日本国民が大いに期待して樹立した民主党政権も蓋を開けてみれば、＜何も変わらないじゃないか！＞と国民が言うほど、自民党政権時の政策を踏襲しているように思われる。

他国の世襲うんぬんより、自国の踏襲うんぬんを論じるべきではないだろうか。

踏襲の殻をやぶるリーダーが現れるのを待つ次第である。

暑い！暑いぞ！

続いて、セリーグが熱い！

近年、まれにみる接戦である。

普段、晩酌をしない私も最近はチューハイ片手に中日ドラゴンズを応援している。

続いて、朝鮮半島がアツい！

ブッシュ大統領時期にホワイトハウス　国家安保会議　アジア担当局長を務めた　ビクター・チャ―ジョージ大学教授は民間団体の戦略国際問題研究所（CSIS）に＜対話への復帰＞と言う論文を公開した。

論文の中で教授は、最近行われた米朝会談はオバマ政権の対北政策の静かなる変化だと指摘している。

さらに米国　国務部　副代弁人は北南の６者会談首席代表が北京で会うことに対して歓迎の意を表している。

対北政策を軍事的圧力、経済制裁を通じた政権崩壊をもくろみ強硬策一辺倒の米国であったが、すべて失敗に終わり対話での平和的解決へと舵を切った。

親亀が舵を切るとたん、南の子亀もあわただしく動き出した。

実に解りやすい構図である。

このような動きを見ての判断なのか、日本の野田総理は前管総理が検討していた北朝鮮に対する追加制裁を留保した。

対話へと舵を切った親亀から＜いらんことするな！＞と釘でも刺されたのだろうか？

強硬策では何も変わらないという結論が出切った今、日本の新総理はどんな判断を下すのだろうか。

親の背中を見た子がどんな成長を遂げるのか注目したいところである。

新大久保には平日、休日問わず人があふれている。

不景気と言われる中、新大久保だけは韓流バブルだろう。

最近テレビ業界も韓流に押されぎみである。

昼夜問わず、韓国ドラマがひっきりなしに放送されている。

一部このような流れに対し抗議活動を行っているが、視聴率がものをいうテレビ業界にとって数字が取れる韓国ドラマはおいしいのである。

逆にいえばそれだけ日本のテレビに数字をとれるドラマや番組がないということだろう。

残念な話だがそれが現実である。

視聴率で言えば、少し前まで北朝鮮ネタは鉄板だと言われていた。

謎の国、危険な国、異常な国・・・

いわゆる北朝鮮専門家と言われる人たちが自らの情報源を元に解説をする。

しかしここ最近は鉄板ネタも数字が取れないという。

その理由を明快にしてくれた人がいた。

それは朝の番組で〇〇研究所の所長がさぞ自慢げにした北朝鮮話。

しかしその話はすべてネット上に公開されている情報の一端をかいつまんでまとめただけのものであった。

しかもその情報源となっているウェブサイトはよくガセネタがあがることで有名なサイトである。

専門家の名が聞いてあきれる話である。

専門家と呼ばれる人が出演料を頂いて公共の電波を使って情報を発信するなら、もう少しまともなことが言えないのであろうか？

ぶっちゃけ、こんな楽な仕事はないだろう。

司会者が少しの時間を割いてネットを見れば、わざわざ専門家を呼ぶ必要性もないくらいのレベルの話である。

朝米、朝韓、朝中、朝ロ関係が刻一刻と変化していく中、今後朝日関係がどう変化していくべきか。

この方面の専門家の話の方が新しい観点を与えてくれるのではないか？

秘密を暴露された米国は怒りの鉄槌を下す。

ウィキリークスに秘密資料を持ち込んだとされている米国兵士のブラッドリー・メーニングは派兵先のイラクで逮捕され、ウィキリークスの編集長であるジュリアン・アッセンジャーも性犯罪の容疑で逮捕された。

一方ウィキリークスにより米国との主従関係を明らかにされた韓国だが、韓国の対北政策が米国の政策的意図により施行されていることは多くの良識人ならすでに御承知のはずだ。

朝鮮が韓国を相手にしない理由がまさにここにある。

米国に軍事統帥権を握られ、政治的圧力をかけら、国家政策にまで関与される。

国家の自主性を重んじる朝鮮にとってみれば、信じられない話である。

自国の国権もまともに行使できないお国が他国の事をあれこれ言うのはどうなのであろうか？

またどこかの国も原発の余波で苦しむ自国の民の心配をよそにお隣の国家の民を心配している。

その余裕どこから出てくるのであろうか？

己を守れず他人を守ることなど出来ないであろう。

石油などに比べ世界各地に豊富に埋蔵されているため供給の安定性が高く注目されている。

埋蔵量の第一位は中東地域で、第二位はロシア、東欧地域だと言う。

今回の金正日総書記のロシア訪問について＜中国依存から抜け出す狙い＞だの、＜食糧支援が狙いだ＞の様々な憶測が飛び交っている。

しかし圧倒的多数の見方がロシアとの経済協力だと言う見方だ。

自身も今回のロシア訪問の意義については引き続き注視していきたいと思うが、随行員の錚々たる顔ぶれを見ると重大な意図が隠されているということに有識者は気づくだろう。

＜米国の声＞によると韓国国内では今回の訪露についてロシア、朝鮮（北朝鮮）、韓国を結ぶガス、鉄道、電力協力構想について具体的な合意があるか注視しているという。

この構想はシベリア鉄道と朝鮮半島縦断鉄道を連結し、欧州までつなぐ＜鉄のシルクロード＞を作るという壮大な構想である。

この構想が実現されれば関連国の経済利益は相当なものになるだろう。

この構想を知ってか知らずか、日本も韓国の釜山（プサン）との海底地下トンネル構想を以前から打ち立てている。

この夢のような構想の主導権を握っているのはまぎれもなく朝鮮である。

本来ならこの構想実現のためお互いに協力体制を敷くのが世の常だが、悲しいかな事態はマ逆を行ってしまっている。

朝鮮は今年の初めに御新年共同社説で韓国のMB政権に対して朝鮮民族の繁栄のために協力していこうと投げかけたが、朝鮮の心の問いに心で答えることはなかった。

朝鮮を取り巻く環境が変化しつつある今日も昔と変わらず朝鮮を敵対視している国がある。

敵対期間が長ければ長いほど、敵対解消に要する期間も長くなる。

大勢の流れは協力である。

この波に乗らない手はない。

その不都合さからやむなく国籍を変更される方が年々増えている。

ところが最近、国籍変更に関してあることが問題となっている。

それは韓国国籍を取得することにより、子孫の朝鮮学校への入学禁止や他校への転校の薦め、祖国訪問の禁止等の様々な行動的規制がかかるという。

禁止の理由は韓国本国の法律に違反するからそうである。

日本の朝鮮敵視政策による国籍問題の精神的苦痛からの解放のためやむなく韓国に変更しても、また新たな精神的苦痛が待ち構えているのである。

最近のアメリカ発報道によると、今年上半期の朝鮮の国籍者による訪米人数が昨年に比べ５０％増えたそうだ。

朝鮮半島を取り巻く情勢が刻一刻と変化していく中、在日朝鮮韓国人が理不尽な国籍問題でこれ以上悩むことのないような世の中が訪れて欲しいものである。

報道の内容は遺族側のインタビューを隠し撮りし、中国の隠蔽体質や中国国民の知る権利の無視、命の軽視などほとんどが中国批判の内容である。

某テレビ局アナウンサーは自国の原発問題を扱うときにはテンションが若干下がり気味だが、鉄道事故問題に移った瞬間にテンションがあがり批判の声を張り上げる。

違和感を感じずにはいられない。

今回の報道を見て思うことがある。それは今回の事故に限って言えば、中国がそもそも隠蔽の意思があったのかどうかということだ。

隠蔽とは言葉の通り、隠すことが前提となる。

しかし中国政府は事故車両を大勢の群衆が見守る中でも、線路から落として埋めた。

隠蔽する意思が働いたならもっとうまくやるだろう。

今回の事故に対するインタビューで在日中国人が次のような事を述べていた。

＜隠蔽工作はどこの国でも同じでしょう。＞

他人批判よりまず自己批判である。