楽天やファーストリテイリングが英語を社内公用語にすると発表したとき、「社内公用語なんてけしからん！日本の企業は日本語で行うべし！」と主張する方がおられた。また、「これからの企業は、このぐらいの改革をしないとグローバルの波に乗り遅れてしまう」と賛同の意を表した方もおられる。

どの場面でどの言語を使用するかという「言語選択」の問題は、とても繊細な問題である。だれでも「自分の言葉」というのがあり、ほとんどの日本人にとっては、外国語に対する「日本語」であるし、標準語に対すれば「○○弁」といった方言が「自分の言葉」になることもある。組織や権力から「自分の言葉」を使用する機会を奪われ、それ以外の「他人の言葉」を話さなければいけない状況ができると、少なからず拒絶反応というものが出てくるのが普通である。英語の社内公用語化についても、そうした拒絶反応が出てきたのは当然のことだろう。

一方で、グローバル経済を理由として社内公用語化に賛成する者は、そうした拒絶反応以上に、英語の功利性や必要性を重視している。本当に英語の必要性を感じている当事者（企業など）にとっては、ごもっともな意見である。

英語を社内で話さなければならない従業員でもなく、グローバル化を目指している企業でもない大多数の人たちにとって、英語の社内公用語化はどのように映っているのだろうか。明日はわが身・・・今は必要ないが、将来必要になるだろう・・・こんな漠然とした雰囲気が日本中を覆いつくしているように感じる。この雰囲気が、それが「漠然」としているがゆえに、英語に対する憧れや、逆に嫌悪感への温床になっているのではないか。人は、はっきりとわからないものに興味が沸いたり、逆に恐怖感を覚えたりするものだ。こうして考えると、英語は、日本人にとって、まだまだ馴染みのないものなのかもしれない。それだけ、英語を必要とする機会が少ないということだろう。

英語の社内公用語化についての様々な意見は、企業からしてみれば、社内のことなんだからほっといてくれと思っているにちがいない。にもかかわらず、この話題が社会に大きな反響を呼んだのは、皮肉にも、日本社会の多く部分が、まだまだ英語を必要としていないという証左なのではないか。