他の作る仕事と大きく違うところが一つある。

それは過去のものと戦わないといけないという事だ。

食べ物や道具であれば、腐ったり、壊れたりするため時間がたてば古いものはなくなる。

しかし、コンテンツはなくならない。そのため一度生まれたら永遠に市場に残る。

昔は検索の技術が拙かったために過去のものは見つけ出されずに埋もれがちだったが、

今では一瞬で見つけだせてしまうため新作にとってより脅威になった。

また、著作権が無くなっていればコスト的に大いに有利になるため逆に新作よりも有利な時すらある。

これからお金の流れはコンテンツを作るものではなく集めるものによりシフトしていくだろう。

　僕の周りには起業を目指している人、始めた人、成功した人、失敗した人色んな方がいるが、成功した人で多いのが会社員を経て、その時に築いた人脈をもとにBtoBの仕事を始めるパターンだ。これが理由で成功したかは正直分からないが、この要素に何かわけがあるんじゃないかという仮定で色々考えてみた。

　ビジネスは大きく分けてBtoBとBtoCに分かれる。対企業のサービスか対消費者のサービスか

BtoCは普段から起業に属さなくてもサービスを受けているのでどんなサービスがあるか？どんな需要があるかが分かりやすい。しかし、BtoCに限っては企業に属してみないと分からないことが多いし、業界ごとによっても業務の進め方、慣習が違うため、そこでもニーズがわかれる。そのため一度その業界の会社員を経験した者でないとニーズ自体が分かりずらい。そのせいか学生からいきなり起業した人の中にBtoBのビジネスを始めた人はあまり聞いたことがない。元その業界の人間しか難しいためライバルがBtoCに比べ格段に少ないのだ。

ここで「いや、新規参入が少なくても十分古参の企業があるんだからライバル多いでしょ！」という意見が出てくるかもしれない。もちろん拡大していくに当たっては大きな壁になるが、起業時にはこれらの会社はさして壁にならない。というのも企業というのは同じ業界でも規模によって客層が違うのである。大きな企業と言うのはコストも大きいため大企業に的を絞らないと維持できないのである。逆に言うと小さいところはコストの小さい会社でないと相手にできないのだ。

　上記では競争環境面で有利な事を述べた。次に販促面での有利さを述べたい。

BtoCの場合、BtoBに比べ金額が安いのがほとんどなので、大規模に販促を行わなければならない。そのため販促費用がかなりかかる。しかし、BtoBなら単価が大きいため小規模でよい。というよりBtoBの企業は販促をあまり行っていない。数人知り合いがいて、そこから交渉に持ち込めば十分だからである。ただし、この人脈を得るのにも会社に属していないと難しい。普段、一般消費者をしていて会社の企画や広報などの人間にビジネスパーソンとして知り合いになるのが少ないからである。ここでも元会社人であることが有利に働く。

以上がBtoBのほうが起業しやすいんじゃないかという考察だった。あまりに大きなジャンル分けとソースなしで大変申し訳ないが、そういう考え方もあるのかと思っていただければ幸いである。

なぜか

まず電子書籍のメリットを挙げると

・場所を取らない。

・複数のコンテンツを持ち歩ける。

・購入するのが楽

などが挙げられる。

　場所を取らないのは一般消費者でもメリットだと思うが、置く場所に困るほど本を持つ人は一部だろう。二つ目の複数のコンテンツを持ち歩けるのは本においてはそれほどメリットではないように思う。音楽と違い、一日に何冊も読むことは考えづらい。

　最後の購入のしやすさは日本では弱い。アメリカと違い日本という国は読書を国を挙げて推奨してきた国だ。本屋を守るために売れ残った本の返却を制度化したり、新聞などの広告で書籍のみ割安で提供するところからもそれが分かる。それらの保護のおかげで日本は本屋の数が異常に多い国になった。

2010年　書店数の国際比較

・アメリカ　書店数10,898　1店舗あたり人口27,363人　1店舗カバー面積884平方km
・イギリス　書店数4,000　1店舗あたり人口14,925人　1店舗カバー面積61平方km
・韓国　書店数3,589　1店舗あたり人口13,318人　1店舗カバー面積28平方km
・日本　書店数16,576　1店舗あたり人口7,710人　1店舗カバー面積23平方km

そのため日本において本を購入するのはアナログでもたいして苦にならないのだ。これがアメリカとの大きな差である。

ただ、流行らないのは一般消費者であり、法人には大きなメリットがある。まず、図書館などのような施設で大量の書籍を扱っているところは場所がいらなくなるのが非常に大きい。また、検索が非常に楽なのも適している。これから日本の電子書籍が流行るかどうかは図書館などの施設にどうアプローチしていくかが大きな焦点だろう。