Masaki's Note.

東方神起　　〜Purple Line〜

Sat, 24 Jul 2010 20:32:21 +0900

ほんとかっこいいですぜwww

ダンスのレベルの高さがね、もう言う事ないねwww

これ踊れるようになりてえwww

東方神起　　〜MIROTIC〜

Thu, 22 Jul 2010 23:17:04 +0900

ダンスをするグループの中では東方神起が一番お気に入りですw

おれ、ダンスの才能はあると思うんだよなwww

ま、踊れたところでルックスがついていかないのでwww

続　消費税増税について。（修正版）

Thu, 22 Jul 2010 01:34:35 +0900

先ほど書いた記事に誤りがあったため、こちらに修正版を載せます。

なお、先ほどの記事の誤りは、消費税増税額の算定方法が間違っており、まさかの消費税額のみを計算していました。
本来は納付税額が企業が納める額であるため、この消費税額から控除税額を引いた額をもって差引税額とし、その差引税額から中間納付税額を差引いたものを納付税額として国に納めます。

なお、今回は中間納付が無かったものとみなす。

よって、正しいのはこの記事です。

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今日は前回の消費税増税について。の補足をしたいと思います。

というのも、前回の記事に対して「消費税増税を価格転嫁した場合には、企業は下請けや仕入れ先への外注費や仕入原価に対して圧力をかけ、その人たちを守らなければならないのでは？」という意見をいただきました。

僕の意見としては、まったくその通りであると考えると同時に、そのためにも法人税率を引き下げることが有効だと考えます。

法人税率を引き下げると、なぜ下請けや仕入れ先の人々を守る事になるのか？ということですが、下の写真をご覧下さい。

（便宜上、損益計算書の主要な部分のみを記載しています。法人税等調整額などの税効果会計は度外視させていただきます。）

この図のように、外注費や仕入原価は売上原価、従業員への給与などは販売費及び一般管理費として会計処理がなされます。

この場合、消費税率を現行の5％から10％、法人税率を実効税率を40％から25％（民主党案）に移行すると考えます。

今回この仮説を実行するために使う財務諸表は、大手アパレルグループ企業、ファーストリテイリングの財務諸表を参照させていただきます。
（http://www.fastretailing.com/jp/ir/financial/statement.html）

この財務諸表から消費税増税額と法人税減税額を算定すると以下のようになります。

　　　　　　　消費税増税額　　　　法人税減税額　　　　　　収支額

2005/8期　　　＋8,514 －8,779 －265

2006/8期　　　＋10,620 －12,229　－1,609

2007/8期　　　＋12,419 －11,679 ＋740

2008/8期　　　＋14,684 －14,583 ＋101

2009/8期　　　＋17,076 －16,852 ＋224

（計算にあたり、消費税増税額は5％の増税を価格転嫁でまかなうと仮定し（売上高－売上原価）×5％で、法人税減税額は15％の減税、すなわち法人税、住民税及び事業税の15÷40＝37.5％が減額されると考え測定した。また、この計算にあたっても税効果会計は度外視し百万円未満は切り捨てとしている。）

これらの数値が表してる事実は、消費税増税額は法人税減税額とほぼ変わらないということである。

すなわち、私の前回の仮説は現行の民主党の税率変更では私の仮説が立証されたことになる。

法人税減税措置をとった場合、消費税増税額を商品に価格転嫁しても、下請けまたは仕入れ先に対して圧力がかからないと予想される。

これらの仮説および立証のプロセスは詳細ではなく、ここで取り上げた事以外にも考慮しなくてはならない項目があるため、一概にこれが全てとは言い切れませんが、おおよその判断材料にはなると思われます。

また、今回取り上げたファーストリテイリングは昨年まではある程度業績が好調であり極端な例では無いと考えますが、業種業態により売上高と税引前当期純利益との関係は異なり、今回の数値が全てでなく、経済全体への影響を考えると他の業界に対しても同じような立証をする必要があります。

続　消費税増税について。（この記事は間違えています。）

Wed, 21 Jul 2010 22:33:31 +0900

今日は前回の消費税増税について。の補足をしたいと思います。

というのも、前回の記事に対して「消費税増税を価格転嫁した場合には、企業は下請けや仕入れ先への外注費や仕入原価に対して圧力をかけ、その人たちを守らなければならないのでは？」という意見をいただきました。

僕の意見としては、まったくその通りであると考えると同時に、そのためにも法人税率を引き下げることが有効だと考えます。

法人税率を引き下げると、なぜ下請けや仕入れ先の人々を守る事になるのか？ということですが、下の写真をご覧下さい。

（便宜上、損益計算書の主要な部分のみを記載しています。法人税等調整額などの税効果会計は度外視させていただきます。）

この図のように、外注費や仕入原価は売上原価、従業員への給与などは販売費及び一般管理費として会計処理がなされます。

この場合、消費税率を現行の5％から10％、法人税率を実効税率を40％から25％（民主党案）に移行すると考えます。

今回この仮説を実行するために使う財務諸表は、大手アパレルグループ企業、ファーストリテイリングの財務諸表を参照させていただきます。
（http://www.fastretailing.com/jp/ir/financial/statement.html）

この財務諸表から消費税増税額と法人税減税額を算定すると以下のようになります。

　　　　　　　消費税増税額　　　　法人税減税額　　　　　　収支額

2005/8期　　　＋19,198 －8,779 ＋10,419

2006/8期　　　＋22,440 －12,229　＋10,211

2007/8期　　　＋26,260 －11,679 ＋14,581

2008/8期　　　＋29,332 －14,583 ＋14,749

2009/8期　　　＋34,252 －16,852 ＋17,400

（計算にあたり、消費税増税額は5％の増税を価格転嫁でまかなうと仮定し売上高×5％で、法人税減税額は15％の減税、すなわち法人税、住民税及び事業税の15÷40＝37.5％が減額されると考え測定した。また、この計算にあたっても税効果会計は度外視し百万円未満は切り捨てとしている。）

これらの数値が表してる事実は、消費税増税額は法人税減税額を上回っているということである。

すなわち、私の前回の仮説は現行の民主党の税率変更では立証出来ず、法人税減税措置をとったとしても消費税増税額を商品に価格転嫁するだけでは足りずに、下請けまたは仕入れ先に対して圧力がかかると予想される。

これを回避するためには、消費税率を10％ではなく、7％にすることがよいと考えられる。

今回参考にしたファーストリテイリングのデータから、法人税減額分は消費税何％分であるかを計算したところ以下のようになった。

2005/8期　8,779÷383,973=0.022...→2.2％

2006/8期　12,229÷448,819=0.027...→2.7％

2007/8期　11,679÷525,203=0.022...→2.2％

2008/8期　14,583÷586,451=0.024...→2.4％

2009/8期　16,852÷685,043=0.024...→2.4％

（小数点第4位を切り捨て）

これより、法人税減税額は消費税のおよ2％分しか無いことが分かり、消費税は増税するとしても7％を上限とするべきであると考えます。

これらの仮説および立証のプロセスは詳細ではなく、ここで取り上げた事以外にも考慮しなくてはならない項目があるため、一概にこれが全てとは言い切れませんが、おおよその判断材料にはなると思われます。

また、今回取り上げたファーストリテイリングは昨年まではある程度業績が好調であり極端な例では無いと考えますが、業種業態により売上高と税引前当期純利益との関係は異なり、今回の数値が全てでなく、経済全体への影響を考えると他の業界に対しても同じような立証をする必要があります。

今回の結論は、消費税増税は必要であるが、その前に国の支出を減らし、また法人税の税率を下げ、消費税増税の目標を10％から7％に変えるべきである。というものになりました。

消費税増税について。

Mon, 19 Jul 2010 14:53:41 +0900

この前、彼女と話していた事について思うところがあったので書きます。

彼女は公務員試験を受けるので政治学や経済学など僕よりもしっかりと勉強していて、その彼女が言ったことは「消費税を上げても消費は減らないのではないか？」というものでした。

僕自身は消費税増税に反対なのですが、彼女と話しているとなるほどwと思ったので書こうと思います。

僕自身増税が必要なのは分かっていますが、それはやるべきこと、すなわち無駄を無くし、景気を上げてからでないと消費税を増税しても意味が無いと考えてきました。

しかし、彼女に言われて気がついたのですが「消費税を増税されて、一番努力をしないといけないのは企業側では無いか？」ということです。

現在のデフレの世の中で消費税を増税するとさらに消費を抑えようとする消費者行動の心理が働くものと思われますが、その消費者に対して企業側は商品を売っていかなくてはならないのです。

つまり、安易に価格を消費税増税分上乗せ出来ないということです。

もしA社というスーパーが消費税増税分を商品価格に上乗せして販売するとします。

しかし、その競合他社であるB社が増税分を企業努力でなんとか上乗せせずに販売した場合、どちらが競争に勝つでしょうか？

おそらくB社だと考えます。

このように、企業努力によって他社が消費税増税分を自社努力でなんとかしようとすると、他社もこぞって同じ行動に走ると考えます。

しかし、この仮説にはまだ裏があります。

私が過去の記事で消費税増税関連として紹介したサイトの中に「過去消費税を3％から5％に増税した場合、消費税収は４兆円増えたが、２年後には法人税収、所得税収は6億5千万円も減った。」というものを載せました。

たしかにこれは事実であろうと思われますが、今回とは明らかに違う環境であったのです。

それは、『消費税額を商品表示価格に含めて表示していなかったこと』です。

企業側は原価と売価の価格差で利益を上げますが、消費者側からすれば原価などに興味は無く、どれだけ安く買えるかにしか興味が無いと言っても過言ではないでしょう。

もちろん、原価を気にして物を買っている人もいるとは思いますが、おそらく少数だと考えます。

つまり、「払う金額」によって消費者は消費心理が刺激されると考えると、税抜き価格で表示されていた場合には「間接税」という感覚が消費者側にもあり、また企業側は消費税分を加味しない表示価格だったので、負担は自分たちにはこないと考えていたと思います。

しかし、今の税込み価格で表示されている状態では「間接税」という意識がかなり薄らいでおり、逆に企業側は消費税額を加味した表示価格を出さないといけないので、増税をするとおそらく消費者側は「払うお金が高くなる＝買い控える」という心理状態になると考えられ、それをなんとか阻止するためにも企業の自社努力で解消しないといけないと思うのです。

（汚い字ですいません。。。）

まとめると、「消費税を上げても企業は物を売るためには今とほぼ変わらない値段で商品を提供するために、企業努力により消費税増税分を価格転嫁しない選択をするのではないか。」

ということなのです。

少しまだ整理がついていない文章ですが、言いたい事は書けたかと思います。

もちろん、これは僕自身の考えであり、反論もあるかと思います。

ELLEGARDEN 〜風の日〜

Sat, 17 Jul 2010 00:30:11 +0900

いやはや、すごいものを見つけてしまったものだwww

これは、うんw

探さないで下さいねwww←

本当にいい曲って何度聴いても飽きないものですねw

ELLEGARDEN 〜サンタクロース〜

Sat, 17 Jul 2010 00:20:09 +0900

細美さんがしゃべっているw

そして、いつもながら「何を言いたいかって言うとー」と思っている事をそのまま口に出すからまとめなくちゃならなくなっているwww

あー

こん位狭い箱で見たかったよ細美さん。。。

ってか、やってよーwww

ELLEGARDEN 〜Salamander〜

Sat, 17 Jul 2010 00:08:59 +0900

これが最後のシングルなんだよな。

いや、まだ最後なんて言わせない！！！

いつまででも待ってるぞw

ELLEGARDEN 〜Fire Cracker〜

Sat, 17 Jul 2010 00:06:11 +0900

なんも言う事はございませんw

聴いたら分かるwww

ELLEGARDEN 〜Red Hot〜

Sat, 17 Jul 2010 00:00:45 +0900

好きだいwww

ってか、途中の人形はワロタwww