バロテッリ、カカ、エルシャーラウィ、モントリーボ、ロビーニョ、デヨング…。十分スター軍団といえるチームの中で日本の高校サッカー出身の本田△が10番を背負い、低迷するチームの立て直しを実現したら、涙ちょちょ切れそう。

　そこで日本人サッカー選手の海外への挑戦で印象に残っているトピックをまとめてみた。

1977年　

【奥寺康彦】　独・ブンデスリーガ、FCケルン入団

1986年　

【三浦知良】　ブラジル・サントスFC入団

1994年

【三浦知良】　伊・ジェノアCFC　★日本人初のセリエA

2001年

【中田英寿】　伊・ASローマ　★2001・スクデット獲得

2007年

【中村俊輔】　スコットランド・セルティック　★日本人初の欧州リーグMVP

2011年

【長友佑都】　インテル入団

2012年

【香川真司】　英・マンチェスターU入団

2014年

【本田圭介】　伊・ACミラン入団　★背番号10

近年だから印象に残っているのかもしれないが、毎年のように驚きのニュースが飛び込んできている。長友選手は高校サッカー、大学サッカー、Jリーグ、欧州へ。香川選手はユース、Jリーグ、欧州へ。そして本田選手は高校サッカー、Jリーグ、欧州へ。それぞれが異なる経歴を経て世界のトップで戦っている。こう見ると世界のトップで戦う日本人を育てるための確立された方程式はないと思う。プロになれるレベルの選手が大学サッカーを選択するなど、特殊な性質を持つ日本サッカーは、それが最良かはわからないが、世界と差別化を図れる部分はあるのではないかと。そういう日本のストロングポイントになり得る部分の効果を再考してより世界のトップで戦える選手の育成システムを世代を超えた縦断性とカテゴリーを超えた横断性を並行させて考えていく必要があると思う。
　今日は大学時代の同期のトレーナーと久しぶりに会い1時間半ほど話をした。サッカー界で生きる姿を見ると尊敬すると同時にうらやましさも感じてしまう。自分のアイデンティティを形成したのはサッカーであるのは間違いないし、今でもサッカーをプレーすると自分はサッカーが大好きであると再認識できる。かつての夢は実現できなかったが、同年代の選手が実現して今も戦い続けている姿はテンション上がる。

それにしてもミラノダービーが楽しみやー

　数の力はすごい。これだけ国会内でも議論の必要性が訴えられて、国民からも（一部かもしれないが）これだけ反対の動きが出てシュプレヒコールがあげられていても、やろうと思えば法案は通ってしまう。会期が延長されたが、そのうち特定秘密保護法案は成立する。もちろんこれは国民の選択だ。昨年の衆院選と今夏の参院選で過半数を超える圧倒的な議席を与えた国民の選択であるのは間違いない。だがねじれ国会がいいとも思わないが、強権的に進めることができる今の国会体制にも問題はあると思う。

　スパイ天国と呼ばれ、欧米に比べ高度なインテリジェンス機関を持たない日本にとってこの旨の法律は必要であるのは間違いない。しかし元々指定された秘密は5年ごとに更新され30年を超える場合は内閣の承認が必要で、承認を得られれば半永久的に秘密指定され、公開されずに廃棄される懸念があるこの状況でこの法案は採決すべきでない。修正案によって秘密指定は60年を超えることはできないとなったが、いずれにしろ60年後、いまからだと2073年。完全に未来でもう30年すればドラえもんが誕生する時代。さらに秘密指定に関するチェック機関が内閣府、内閣官房に所属していては第3者機関としての意味をなしていない。

　現在の国会体制だと法案の成立を阻止することは難しい。運営段階に入ってから、この法案が強行採決されたことを国民の記憶からなくさず、追求する姿勢を持ち続けることが必要であると思う。

急な宿泊にも対応

　これまで介護が必要な高齢者の宿泊施設といえばショートステイが主流であった。しかし事前予約が必要であり、利用者も知らない場所に泊まることに不安を感じるケースが多くみられた。介護をする家族が急病になった時、親戚に不幸があり急遽家を空けなければいけない時、介護疲れで少し休みがほしい時。急な宿泊にも対応でき、普段通いなれた施設に宿泊できることから「お泊りデイサービス」はここ5年あまりで急速に拡大している。ちなみにショートステイは全国に7,500事業所余りあるのに対して、デイサービスは25,000事業所以上。地域密着で家の近くの通いなれた場所に泊まりたいというニーズは多い。

しかし課題も…

　新しいサービスには問題が付き物だ。まず介護保険の制度外のサービスであることだ。デイサービス、ショートステイ、特別養護老人ホームなど2000年に始まった介護保険対象施設はそのその設備基準、人員配置など細かく規定され行政によるチェックがなされている。一方、お泊りデイサービスは制度外であるため基準・ルールが定められておらず、同じ部屋に複数の利用者を雑魚寝させておむつ交換をするなど、利用者の尊厳を無視しプライバシーへの配慮がなされていないケースが一部の施設でみられる。他にも半年、１年と連泊し通所施設でありながら入所状態になっているケースも確認されている。

行政も動き始める

国ではお泊りデイサービスに関する明確な基準は示されていないが、厚生労働省で委員会を設置し調査事業をおととしから進めている。さらに社会保障審議会介護保険部会において継続審議され基準についての協議が進められている。                                     

　国よりも進んでいるのが東京、大阪、千葉だ。おととし5月東京が全国で初めてお泊りデイサービスの指針を策定した。翌年に大阪、そしてことし11月に千葉が続いた。その他、静岡・神奈川・埼玉・政令市では名古屋市・浜松市が指針案の検討を進めている。

　指針では①連泊上限は30日、②定員は昼の2分の1以下、③職員は常時1人配置（大阪は利用者9人増えるに付き職員1人追加）など設備や人員について定められている。

民間でも動きが

　ことし7月に大手事業者が中心となり全国の156事業所が加盟して一般社団法人「お泊りデイサービス協会」が設立された。お泊りデイサービスが必要とされる社会背景や、正しい認識を世間に広めることや、事業所間での情報交換や研鑽の場として年4回程度の勉強会を開催する予定だ。初回となった先月の勉強会では2015年の介護保険制度の改正による介護施設への環境変化などお泊りデイサービスを取り巻く環境について説明がなされた。協会としては一部の事業所の悪質なサービスにより業界全体が懐疑的にみられる現状の打破のために正しい情報発信と、サービスの質の向上を目指し、自治体の指針の啓発に加えて協会独自の基準の検討も進めているようだ。

事業者の指針に対するスタンス

　静岡県内のとある事業所とその利用者を取材した。ここでは十数人が毎日デイサービスを利用し、月に数人がお泊りを利用している。利用者の家族は何よりも「本人も慣れた場所で、体調や家族の実情も理解してくれている場所にしか預けられない」と話していた。これはこの施設が一人一人の利用者へ手厚いサービスをしてきた結果、得た信頼だ。この事業所ではお泊り利用者には個室を用意し、快適な生活環境を提供している。

　代表を務める女性は指針を策定されることでこういったデイサービスが提供してきた手厚い対応が損なわれることを懸念している。例えば、静岡県の検討している指針では安全のため消防部局や建設部局との連携を強めているが、指針のなかの設備規定が極端に厳しく設定されると、事業所の経済負担が拡大する。それによりコストカットのため人件費の削減などをしなくてはならなくなり、結果として手厚いサービスが出来なくなり安全な介護が損なわれるという懸念がある。これでは本末転倒だ。

ただこの代表の女性は行政がルール作りをすることは安全性のためにも賛同している。今後県が指針案の検討を進める中で積極的に現場の意見を主張していくと話している。

静岡県指針はどうあるべきか

　現在示されている静岡県の指針案の中身は東京の指針をベースにしたものであり、都市形態が大きく異なる東京と静岡の異なる地域性を考慮してあるとは言い難い。さらにショートステイとお泊りデイサービスは必要とされた経緯やサービス形態が違うにもかかわらず、東京の指針の中にはショートステイの基準を流用したものが多くみられる。一方で事故報告の義務付け・年に1度の定期報告・最低2年に一度の現地調査など「報告と調査」を重視している点や指針違反の事業所の公表など評価できる点もいくつかみられた。

スケジュールありきの検討ではなく、利用者の安全を確保しつつ、事業所の魅力を損なわないよう、県には現場を含めた関係機関と意見交換を積極的に行い最適解となる指針の策定を目指してもらいたい。

　ヤヌザイはベルギー生まれだが、両親がコソボ系アルバニア人であり、ベルギー代表・アルバニア代表・セルビア代表・トルコ代表でプレーする選択肢を持っている。また国籍を持たないためイングランド居住歴が5年以上となる2018年以降はイングランド代表としてプレーする可能性を有している。

　これに対してアーセナルのMFジャック・ウィルシャーがtwitterで「イングランド代表のためにプレーすべきなのはイングランド人だけ」と投稿しヤヌザイの代表入りに反対と報じられた。（後日ウィルシャーは報道を否定→http://web.gekisaka.jp/404711_126488_fl）またベルギー代表のビルモッツ監督が選択権はベルギー代表側にある旨の発言をしてヤヌザイの父が不快感を示し反論するなど、有望若手選手のナショナルチーム選択を世界中が固唾を飲んで見守っている。

　そもそもサッカーのナショナルチームに民族の問題が絡むことはよくあるのか。日本代表を考えてみると、ラモス瑠偉、呂比須ワグナー、三都主アレサンドロ、田中マルクス闘莉王など日本人に帰化して代表になった選手はいてもそれが問題視されたことはない。それはサッカーに限らず現代の日本において、政治問題を除けば、民族・ナショナリズムを意識する場面が少ないことが理由にあげられるのではないか。

　一方で欧州ではナショナルチームに民族が絡むケースが頻繁にみられる。まずわかりやすいのがイギリスだ。イギリスにイギリスサッカー協会は存在せず、イングランドサッカー協会、スコットランドサッカー協会、北アイルランドサッカー協会、ウェールズサッカー協会の４つが存在する。国際試合にはそれぞれがナショナルチームとして出場している。次に特徴的なのがフランス代表。1998年にワールドカップを初制覇したときのチームには、ジダン（アルジェリア出身）・テュラム（フランス領グアドルーブ＝カリブ海出身）・デサイー（ガーナ出身）・カランブー（ニューカレドニア出身）などナショナルチームでありながら「多民族国家」の様相を呈している。90年代後半から00年代前半はフランス代表の最盛期であったが、その後ワールドカップ、ユーロなどで結果を出せない時期が続くと多民族の集合チームであるが故のナショナリズムの低さがチームワークの欠如に繋がっているのではという評論家もいるのは事実。（私はそうは思わないが…）

　このように長い歴史のなかで他国、多民族と交流しながら、あるときは侵略し、あるときは支配され、密接にかかわってきた欧州にとって民族の重要性は日本のそれとは異質なものであるのだろうと思う。

　いずれにしろヤヌザイという選手は素晴らしい選手であり世界中から期待を寄せられている存在である。民族を尊重しつつ彼が最高のパフォーマンスを発揮できる環境を選んでもらいたいと切に願う。ただ香川の出場機会が減っているのは紛れもない事実であり、ヤヌザイみたいな若造に負けんじゃねぇ！日本男児だろ！と思う気持ちが強いのでなんだかんだナショナリズムは自分の中にも色濃くあるんだなと思う今日この頃。

そもそもどのような法を犯しているのか。風営法（風俗営業等の規制及び業務の適正化等に関する法律）の第2条に風俗営業の対象が書いてあるので、以下にまとめてみる。

１、キャバレーその他設備を設けて客にダンスをさせかつ客に飲食させる

⇒キャバレー

２、待合、料理店、カフェその他設備を設けて客の接待をして客に遊興または飲食させる

⇒ホステスクラブ、ホスト、カラオケスナック

３、ナイトクラブその他設備を設けて客にダンスをさせかつ飲食させる（１、該当店除く）

⇒ディスコ、ダンスクラブ

４、ダンスホールその他設備を設けて客にダンスをさせる

⇒客に飲食を提供しないダンスホール、ダンス教室

５、喫茶店、バーその他設備を設けて客に飲食させる＆客席の照度が基準値以下のもの

⇒一定基準以下の明るさの飲食店

６、喫茶店、バーその他設備を設けて飲食させる＆他から見通しが困難かつ５㎡以下の客室を設けて営むもの　　⇒一定基準以下の広さの飲食店

７、麻雀や、パチンコ屋その他設備を設けて客に射幸心をそそる遊戯をさせる

⇒パチンコ屋、麻雀店

８、スロット、ゲーム機その他遊戯設備で本来の用途以外の用途として射幸心をそそる遊戯に用いるものができる設備を備える店舗　　⇒ゲーセン

このように、飲食を提供するか、ダンスをさせるか、明るさ、広さ、どのような設備かなどによって風営法の対象は細かく分類されている。該当するサービスを提供するには届出を提出し許可を得る必要があるが、摘発された店は届け出をしていないもしくは許可された以外の営業を行ったということになる。つまり冒頭のクラブは３に該当する営業を行っていたが許可を得ていなかったということになり、それが「客を踊らせていた疑い」ということになる。

　クラブはこれまで無許可でも暗黙のうちに営業を続けてきたが、2010年頃から反社会的な事象の温床とする見方も出てくるなどして摘発が活発化していった。なぜクラブが風営法の許可をとらないのかというと、物理的に許可が下りないケースもあるが、何より風営法の対象となると営業が12時までとなってしまうことが大きい。私も数回クラブに行ったことがあるが、いずれも日をまたいでから入店し朝方まで酒飲んで踊った記憶がある。つまりクラブが合法に営業するため許可をとると売上時に営業ができなくなってしまうのだ。

　こうした理由があり無許可営業を続けなくては成り立たないクラブが摘発の憂き目にあっているのが現状だ。去年の六本木の事件報道などから、クラブに馴染みのない人からすると犯罪の温床の場というイメージが強いかもしれない。私自身もそれほど行ったことはないが印象やイメージで判断するほど愚かなことはない。法を行使するなら実際の犯罪との相関関係を示し、何が犯罪や反社会的行動へ影響があるのかを明らかにする必要がある。

クラブ摘発の増加で様々団体や、国会でも超党派議連が発足するなど風営法改正を求める動きは進んでいる。今後の動きに注目していきたい。