テレアポリストの目的をまず考える

テレアポリストといっても単に電話番号の羅列をリスト化するのでは意味がありません。

リスト化には目的があるはずです。テレアポリストの目的はリストを使ってアポを取る、受注につなげる。これが目的のはずです。

リスト化することで架電効率は上がります。これもリスト化する大きなメリットです。

しかし、架電効率が上がっても、結果が出なければ意味がありません。

結果につながりやすいリストを集め、それを効率よく架電する。そうすることで結果が出やすくなります。

ということでこの記事では、アポや受注を目的とした効率的なリストの作り方について解説します。

自社のターゲットに合ったリストを探す方法

まず、リストは自社のターゲットに合っていないといけません。ターゲットとなるエリア・業種・企業規模など自社の商品・サービスに合ったターゲットをリスト化すべきです。

ターゲットが違えば、自社の商品・サービスに合わないため、そもそも相手が商談に興味を持てず、アポが取れなかったり、仮に商談ができたとしても、ズレが生じ受注につながらないことが起こります。金額が合わないケースも発生します。

また企業規模が違えば、キーマンや社長になかなかつながらない、といったことも起こるでしょう。

よってまずは自社のターゲットに合ったリストを見つける必要があります。

そこで大事になってくるのが、既に自社のサービスを利用している顧客です。

顧客ということは、自社のターゲットそのものです。ですので、まず自社の顧客の属性分析を第一に行いましょう。エリアは？業種は？企業規模は？など分析してきましょう。そしてそれと似たような会社・店舗が狙うべきターゲットということになります。

そしてこの分析は、アポ取得後の商談にも通じてきます。商談では相手は同業者の事例を気にします。顧客で自社の商品・サービスを導入して成果が出ているのであれば、その事例は大いに商談を後押ししてくれるはずです。ですので顧客に似たターゲットというのは、商談も運びやすいのです。

新商品・新サービスなどで顧客がまだいない場合は、競合の顧客などを想定するといいでしょう。
 

テレアポリスト探しの肝は電話番号

そしてテレアポリスト作成の肝ですが、それは顧客の電話番号になります。

顧客の電話番号でGoogle検索をしてみてください。顧客のホームページや顧客に似たエリア・業種・企業規模などが掲載されたサイトなども出てくるはずです。（出てこない場合は、別の顧客の電話番号で検索してみてください）

それら、顧客が掲載されたポータルサイトなどに載っている別の会社・店舗などが顧客と属性の似たターゲットとなります。これらをリスト化することでターゲットの合ったリストを作成することが可能となります。

弊社ではそういった情報をプログラムを使って自動でリスト化するサービスを実施しています。興味のある方はお問い合わせください。
 

受注率の高いリストは商品・サービス未導入ではなく導入済の企業・店舗？

意外かもしれませんが、受注率の高いターゲットは商品・サービス未導入ではなく、既に他社の商品・サービスを導入済の企業・店舗だったりします。

少し考えてみてください。

商品・サービス未導入ということは、そもそもその商品・サービスを必要としてない企業かもしれません。そういったターゲットにアプローチしたとしても成果はなかなか出にくいですよね？もちろん今後検討していきたい企業である可能性もありますが。

一方、商品・サービス導入済ということは、商品・サービスは必要だと判断した企業・店舗ということになります。

そして、もしその商品・サービスに不満だったらどうでしょう？？？

別の商品に切り替えたいと思っているはずです。

導入しているから、商品・サービスは必要なはずです。しかし現状不満があるからできることなら切り替えたい。

となると自社の商品・サービスが良ければ、切り替えを検討してくれるかもしれません。

これは恋愛に例えても同じことが言えます。彼女が欲しいからと、彼氏がいない女性にアプローチする、これはこれでいいのですが、きれいな女性で彼氏がいないのであれば、もしかしたら「今は彼氏が欲しくない」「そもそも彼氏の理想が高い」といった理由があるのかもしれません。

一方、彼氏がいるきれいな女性で、現状の彼氏に不満を抱いている状況だったらどうでしょう？

相談に乗って欲しいかもしれませんし、あなたが彼氏より魅力的ならあなたに切り替えてくれるかもしれません。

そして既に彼氏がいるということは、彼氏を必要としている女性なはずです。

彼氏がいない女性と、彼氏はいるが彼氏に不満を抱いている女性では、どちらの方が交際につながりやすいでしょうか？

答えは出ましたね？

少し話が脱線してしまいましたが、ビジネスといえど相手は人です。どちらの方が受注しやすいかはお分かりいただけたのではないでしょうか？

弊社では商品・サービス導入企業のリスト抽出も可能です。興味のある方はこちらからご相談ください。
（あらゆるものが対応可能というわけではありません）

自社とは全く違った商品を購入している企業・店舗もチャンスあり

テレアポの世界でいえば、自社とは全く違った別の会社の商品・サービスを購入している企業・店舗であったとしても、アポや受注につながりやすいケースというのは存在します。

ではアポや受注につながりやすいケースというのは何かというと、それはテレアポ経由で商品・サービスを購入したことがある企業・店舗リストということになります。

理由を説明しましょう。

テレアポでは、電話営業であっても、商品・サービスが良ければ購入する人・企業・店舗もあれば、電話営業経由での商品・購入はしないという人・企業・店舗も存在します。

つまり、電話営業で商品・サービスを購入した経験のある企業であれば、別の商品・サービスであっても、内容が良ければ、購入を検討してくれる企業ということになります。

電話営業では絶対に購入しない企業よりも、アポや受注につながる確率が格段に高いのはお分かりいただけたのではないでしょうか？

弊社では電話営業経由で商品・サービスを購入した企業のリスト抽出も可能です。興味のある方はこちらからご相談ください。

まだまだ、語り尽くしてないこともありますが、今回はこれまで。次回の記事をお楽しみに！
 

このページを最初に訪れた方へ

このページをまだ読んでいない人は、先にこちらのページを読んでください。

前回のページで法人設立日・会社名・住所までのデータの取得方法について述べているので

それを理解した上でこのページを読んでいただくとスムーズに理解できると思います。
 

新設法人すべての電話番号取得は不可能

このページでは電話番号までの取得方法について解説しますが、

まず大前提として、新設法人すべての会社の電話番号を取得することは不可能であることをお伝えします。

一部、公開している会社についてのみ取得は可能です。

この前提を理解していただきたいです。

例えば、あなたが会社を設立したとして、電話番号が勝手に公開されていたら困ると思います。

ですので、電話番号が勝手に公開されるということはないのです。
 

すべてではないが新設法人の電話番号を取得することは可能

< ただし、問い合わせ目的や、会社のホームページに名刺代わりとして載せたり、

数々のポータルサイトに情報として電話番号を公開する企業もあります。

そういった会社であれば、電話番号は公開されているので電話番号情報を取得することは可能です。
 

新設法人の電話番号を取得するには

では、そういった会社の電話番号はどうやれば取得できるのか、という疑問が出てくると思います。

答えは、1件1件検索して見つけていくしかありません。

そして電話番号の公開タイミングですが、会社を設立したときに電話番号を公開する会社もあれば、

設立1年後に公開する会社など、電話番号の公開タイミングは会社によってまちまちです。

ずっと公開しない会社も多数あります。

よって、電話番号を取得するためには1社1社地道に、しかも取れなければ時期をずらして繰り返し検索していくしかありません。
 

新設法人の電話番号取得の自動化も可能

こういった現状ですが、プログラムを使えば、自動でデータを集めることも可能となります。

AIエージェントを使って取得を自動化する手もありますが、すぐAIのリミットに到達してしまうと思われるため、プログラムでの取得が現実的といえるでしょう。

弊社ではプログラムを使って新設法人リストを取得しており、毎月600～800件程度のリストを取得できています。

設立1年以内の新設法人リストであれば、数千件程度は保有しています。

購入を希望される方はこちらのページからお問い合わせください。

業種によっては電話番号が公開されているサイトもある

なお、業種によっては、法人設立後、サイトに電話番号が掲載されているケースもあるので、

そういった業種の場合は、電話番号の取得も容易です。

リスト業者が販売している新設法人リストとは

リスト業者が販売している新設法人リストは厳密にいえば、新設法人リストではなく、新規に電話番号を取得した会社のリストであるケースが多いです。

もちろん、そういったリストには新設法人の電話番号も含まれていますが、それ以外に新しく事業所を作ったのでそれ用で取得したケースや会社移転で取得し直した電話番号等が含まれている可能性もあるので、純粋な新設法人リストとは言えないので注意が必要です。一部新設法人も含まれている認識くらいが正しいです。

NTTタウンページなどは、こういった新規に取得した電話番号リストを販売しています。

ただし料金は初期費用10万円×購入エリアブロック数+135円/単価となっており、比較的高額であるため、予算に比較的余裕があるのが前提となります。

新設法人リスト自体は無償で取得が可能

結論から言うと、新設法人リストは無料で取得できます。

ただし、電話番号や業種の情報はありません。
あくまで、法人設立日と会社名と住所までです。
しかし、この情報だけでもDMの送付は可能です。

よって法人を設立すると、この情報を元に色んな会社からDMが届いたりします。

※電話番号の取得方法については、現在のページを熟読してからこちらのページを読んでください。
 

具体的なデータの取得方法

では、具体的にデータの取得方法について解説します。

データは国税庁法人番号公表サイトから取得が可能です。

ページを開き、ナビメニューにあるダウンロードWeb-APIをクリックします。

そこから基本3情報ダウンロードのページを開きます。

次に差分データのダウンロードをクリックします。

そうするとCSVやXML形式で直近の新設法人のデータがダウンロードできます。

これで直近1～2ヶ月分のリスト取得ができます。

それよりも前のデータを取得したい場合は、全件データのダウンロードページを開いて

指定エリア、あるいは全国のzipをダウンロードしてください。

ただし、全国の場合データは数百万件に及ぶためExcelでは開ききれません。

100万件以上のデータが確認できるソフトやプログラムを使って目的のデータを開いてください。

なお、弊社ではこういった100万件以上のデータの取得・解析も可能です。
 

データ構成について

次にデータの構成について見ていきます。

データの構成についてはこのページから定義書を参照できます。

とはいえ、これを見てもよく分からない・理解するのに時間がかかりすぎると思います。

そこで、新設法人に限ったデータの見方についてここでは解説します。

以下の表を参考にしてください。

電話番号データの取得について

とはいえ、電話番号までデータを取得したいという会社も多いと思います。

具体的な取得方法についてはこちらのページを参考にしてください。

なお、弊社では電話番号ありの新設法人データのほか、ニューオープンのお店情報などのリストの提供も可能です。

興味のある方は、こちらよりお問い合わせください。