利益を伸ばしているにもかかわらず、生産拠点を海外へ移転してコストダウンする大企業。国内に残るのは不当解雇された失業者たち。

いきなり工場の閉鎖が知らされるのだからたまったもんじゃない。

ただでさえ低賃金の工場労働を人々はやってきたのに。。。

ストを行ったことはなく、５０年勤めたという女性もいた。

これがアメリカか。

これが資本主義か。

そう、これが資本主義なのかと考えさせられる。

ムーアは言う。

企業が好きな言葉は株主と収益。株主のためと言って利益追求を肯定している。

「ふざけるな。ここは民主主義の国だ。憲法に収益だとか株主だといった言葉は出てこないじゃないか」

うん、その通りだ。

倫理を失った企業の過度な利益の追求は貧困者に不幸をもたらすのだと切実に感じさせられる。

企業の競争の過熱が行き着く先は、勝者の独占だと思う。

そこには地元の小さなお店とか商店街が生き残る術はない。

これ以上に均質的で退屈な世の中なんてないじゃないか。

人々の生活を壊すという意味で「大企業が収益を上げているのに更なる躍進のために解雇するのは経済的テロリズムだ」というのも説得力あったなあ。

１０年前の映画とは言え、資本主義の行き詰まっている現代だからこそ、深く考えさせられる内容だったと思う。

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数年前に話題になった映画ですね。ファーストフード発祥の地であり、ファーストフードへの批判も内外から起こっているアメリカにおいて、３０日マックだけで生活するとどうなるか、監督自らが実験するというもの。

はっきり言ってマックを３０日食べ続けるという企画はかなりくだらないですし、だから言わんこっちゃないという感じの結果になります。しかしこの映画は同時にジャンクフードを売り、莫大な利益を上げている大企業と、それを支える圧力団体の存在を描いており、それを世界に知らしめたという点にむしろ注目すべきです。

たとえば、学校給食の話。アメリカの学校に入っている給食販売会社が売るのはピザやスナック、チョコ、炭酸ジュースなど砂糖たっぷりで高カロリーのジャンクフードばかり。子供たちの健康管理について問われても学校側は見て見ぬふり。手作りの料理を出す業者が入っている学校はほんのわずか。業者による給食経費の差はないにもかかわらず・・・

なぜすべての学校がヘルシーな給食販売会社を入れないかというと、既存のジャンクフード会社に猛反発を受けるから。給食は莫大な利益になるので、ジャンクフードの販売会社は抵抗するのです。

子供たちを市場とする戦略はマックでも見られます。おもちゃつきのハッピーセットを企画して、どんどんCMを流す。店内にも子供が遊べる施設を設ける。。。

それに大企業には莫大な広告費を投じるだけの資金力もあります。

圧力団体の役割は、企業と結託し、議員が製品の販売に対して悪影響を及ぼす発言をしたり、販売を妨げる法案が通らないようにすること。

こうしてアメリカは人口の６０％が肥満の国となったのでした。でも私たちが普段目にするアメリカ人はスリムで豪華なミュージシャンやハリウッドスターたち。だからアメリカ人のほとんどが太っているというイメージはなかなかないんじゃないでしょうか。行ってみて初めて太った人の多さに気づくのでしょう。でも人々はほんとにおおらかというか、親切にしてくれるから、体格なんて気にならないんだろうな。

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