連続レイプ・強盗・強制わいせつ等、韓国籍の徐一被告が暴れ回り職員を殴り出廷拒否

ミナミで女性を襲ったなどとして、強制わいせつや強盗強姦(ごうかん)などの罪に問われた無職・徐一被告（３６）が、８日地裁で開かれた初公判に出廷せず、審理がそのまま開始された。午前１０時開廷予定だったが徐被告は出廷せず、収容先の大阪拘置所職員が法廷で 「被告が居室で座り込み、『行きたくない』と拒んだ。手錠も拒否し職員に殴りかかったため、別室に移した」と説明した。

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帰って欲しい。

新型コロナウイルスの感染拡大で、日本にいた外国人が2月から3月にかけて続々と帰国していた。ちょうどクルーズ船「ダイヤモンド・プリンセス」への対応が話題になっていた頃はまだ、「日本が中国に次ぐ第２の感染国」なんて言われていて、就労ビザや永住などを持っていても感染への不安から母国に帰る外国人たちが後を絶たなかったのである。

　知人にオーストラリア人の英語講師がいるが、彼女も「家族が感染を心配して、泣きながら帰ってこいと電話してきたので」と３月上旬に日本を発った。その後、欧米など世界各地で感染が広がり、国によってはむしろ日本にいた方がよかったぐらいの状況になっているが、外国人が数多く日本から離れたことで、「裏社会にも大きな影響が出ている」という話もある。

「メギドの連中もかなり日本から出て行ったんだけど、再入国するのが難しくて、ちょっと厄介な状況を生むかも」

　こう話したのは、六本木を中心にアフリカ・中東系の外国人たちと交友関係を持つ事情通の飲食店経営者だ。メギドというのは中東系の麻薬密売組織のひとつに付けられた通称で、昨年には韓国人女性の運び屋を使ったドバイからの覚せい剤密輸事件に絡んだ疑いが浮上している。また、これ以前にも2015～16年にロックバンドC-C-Bの田口智治が2度逮捕されたときの麻薬入手ルートだと疑われたこともある。

「メギドの手口はかなり巧みで、摘発されても自分たちが法的に罪に問われることのないよう第３者を使うんです。薬物を日本に持ち込むルートには直接タッチしていないように見せる仕組みで、メンバーを複数の国から入れ替わりさせる念の入れよう。ただ、聞いた話では、上客の顧客リストだけはしっかり受け継がせて、麻薬を欲しがる金持ちとの接触は維持する、と」（同上）

　一説には、過去に逮捕された元JAYWALKの中村耕一に麻薬を売ったのもメギドルートだといわれる。芸能人の薬物事件があると毎度「芋づる式に逮捕」を期待されるが、そこを防いで顧客を生かしておくのがメギドの生き残り手法だという。

「中東系の売人はやり取りにアラビア語で、さらに暗号を使って捜査を難しくさせていますし、過去の摘発でも捕まったのは毎度、売人止まり。だからこそ、その顧客リストの入手を日本の警察やマトリ（厚生労働省麻薬取締部）が狙っているといわれます」（同上）

　日本トップの麻薬捜査機関でも入手困難だとされるメギドの顧客リスト、その扱いが微妙になってきたのが現在の新型コロナウイルス問題のせいだという。メギドのメンバーたちが日本を離れた後、世界中の入出国制限もあって日本への再入国も難しくなったからだ。

「たとえば中継地点にしていたドバイに、メンバーのイラン人やナイジェリア人が入れなくなってしまい、日本のビザ発給も以前より厳しくなって商売再開は絶望的。そうなると顧客リストが無意味になるから韓国やベトナムなどアジア系の麻薬組織に高く売り渡そうという話があるらしい。でも、アジア系は中東ほど当局から逃げるのが上手くないから、当局にリストが渡る可能性が高くなる。セレブ客が根こそぎマークされたら、それこそ芋づる式逮捕もありえます」（同上）

　当然、かなりの大金を使って定期的に麻薬を購入できる身分といえば芸能人もその筆頭格となる。ただ、現時点ではメギドのような麻薬密売組織の外国人が多数、日本から姿を消したことで麻薬売買の動きが鈍くなり、まるで「嵐の前の静けさ」のようになっているという話だ。

文＝片岡亮／ＮＥＷＳＩＤＥＲ

　中国政府は、3月3日午前0時の時点で、新型コロナウイルスによる中国本土の死者数が2943人、感染者数は8万151人に達したと発表した。これで、世界全体での死者数は3000人を超えた。一向に好転の兆しが見えない現状をふまえてWHO（世界保健機関）のテドロス事務局長は2日、“最大の懸念”は中国ではなく、韓国、イタリア、イラン、そして日本の4カ国であると述べた。

ウイルスの発生源である中国では、モラルが崩壊しかかけている。しかも、秩序を守るべき警官までもが民衆に暴力をふるい、その様子をとらえた映像が海外の動画共有サイト「LiveLeak」で暴露されるほどだ。映像には、感染者を乱暴に取り押さえる警官の姿が映っている。警官たちは、子供が泣いてしがみついても、そんなのお構いなしに母親を連れて行く。従わない者を罵り、殴り、押し倒し、手錠をかける。まるで凶悪犯罪者の逮捕劇のような光景である。

非常事態だからこそ、人々は協力し合い、助け合って、被害を最小限に食い止めるべきである。しかし、中国の一部地域では、権力による人権侵害がまかり通り、民衆と警察の対立による混乱が生じている。

新型コロナウイルスが蔓延する中国で警官が凶暴化

https://www.liveleak.com/view?t=sOXvX_1582946198

「新型コロナウイルスに感染させてやる」

マスクを取って脅した女がボコボコに！ 

3月26日、中国では新型コロナウイルスに感染して死亡した人が2744人となった。感染者数は7万8497人に膨れ上がっている。一方、中国と日本以外で感染者が確認された国と地域は43となり、感染者はあわせて2300人を超えた。特に韓国では27日午前、新たに334人の感染が確認され、国内の感染者数が累計1595人に達している。

　日本では27日午後6時の時点で、感染者が912人、そのうち8人が死亡している。政府は26日、感染拡大を防止するため、大規模イベントを今後2週間にわたって中止したり延期したりするよう要請。27日には、安倍晋三首相が対策本部で、全国の小学校・中学校・高校などに対して、来月2日から春休みまでの臨時休校を要請した。国内に自粛ムードが漂い、経済への深刻な影響も懸念される。

　WHO（世界保健機関）のテドロス事務局長は24日の記者会見で、現時点では新型コロナウイルスの感染が「パンデミック（世界的な大流行）」に当たらないとしつつも、「今後起こり得る」と警鐘を鳴らした。ウイルスは世界各国で人々に健康被害をもたらすのみならず、投資家たちの不安を煽って世界同時株安を引き起こした。経済的な損失は甚大である。

　混乱と恐怖が渦巻く中、一部の人々の暴走する姿がニュースでしばしば報じられる。これらの中から、海外の過激ニュースサイト「BestGore」で動画が公開されている事件を紹介しよう。

　問題の動画は、中国山東省威海市のスーパーマーケットで撮影されたものだ。白いダウンジャケットを着た女性がスキンヘッドの男に殴られている。激怒した男は叫びながら、容赦なく何度も殴りつける。その後、血まみれの顔面を手で押さえた女性が逃げてきたところで動画は途切れる。

　BestGoreや現地メディアによると、女性は自らのマスクを外し、「ウイルスに感染させてやる」と男を脅してレジに割り込もうとしたという。挑発されて女性を殴打した男は、警察に身柄を拘束された。一方、女性はけがの治療のため病院へ搬送された。男が刑事罰を受けることはもちろんだが、公共の場で多くの人々を危険にさらそうとした女性も今後罰せられる可能性があるという。

☆動画は、コチラからご覧になれます。

動画「ウイルスに感染させてやる」と脅迫した女がボコボコに

https://www.bestgore.com/street-fight/china-woman-denied-pussy-pass-threaten-man-infect-coronavirus/

なぜK－１は開催を強行したのか――。

　国の自粛要請を拒否して、K－１が２２日にさいたまスーパーアリーナで大会を強行した。同大会を巡っては、新型コロナウイルスの感染拡大を防止するため、西村経済再生担当大臣と埼玉県が自粛を要請していたが従わず、全国各地からのべ6500人が参加した。

　主催者側は「来場者へのマスク配布」「チケットの半券に住所や電話番号を記入し、感染者が出た際には追跡できるような環境づくり」などを約束して、強行。埼玉県の大野元裕知事は現地に赴き「何度も要請したにもかかわらず、協力いただけずに開催したことは残念です。基本的に止める権利はないので、ご協力いただきたかった」と述べた。

　一方、元大阪府知事の橋下徹氏はツイッターで「法に基づかない要請も、法に基づく指示も国民に対する影響力は同じ。どちらも罰則がないのに、国民は普通従う。権力からの要請はそれほど影響力があるので法で縛る必要がある。実際、権力側には法に基づかず中止させようとする意図があった。法に基づく指示は区域、期間、種類を定めなければならない」と持論を展開し「法があくまでも要請にとどめているのは補償を回避するため。憲法２９条３項に抵触しないように各国『要請』にした。ところが政治行政は事実上のプレッシャーをかけて中止に追い込む。そして補償はしない。究極の悪知恵」と、国側の態度に苦言を呈した。

　ネット上でも賛否両論渦巻いており、開催を「英断」と評価する声もあれば「感染者が出たらどう責任取るんだ！」と追及する声も上がっている。24日の「夕刊フジ」は観客の中に発熱を訴えた者がいて「PCR検査を受けた」と報じ、ちょっとした騒ぎになった。

　ただし、これに関しては「埼玉県知事が県内の保健所などに確認したところ『そのような人はいなかった』と発表している。夕フジの記事はでかいニュースの割に掲載スペースが小さく、妙な作りだった。業界では夕フジの〝飛ばし〟と見る向きも多い」（ワイドショースタッフ）という。

　K－１サイドはこうしたリスクを承知してなぜ開催にこだわったのか？

　１つは金銭面だ。「さいたまスーパーアリーナを借りていますからね。大会が中止になれば保険はきかず、大損害を被ることになる。K－１には〝キックの神童〟那須川天心と並ぶスーパースターの武尊選手がいますが、興行的には毎回綱渡り。金欠なため、開催しないと今後の運営が危うくなる恐れがあった」とは格闘雑誌の編集者。

　もう１つは、オーナーの存在だ。大会はいずれも「K-1実行委員会」が主催しているが、実質的なオーナーは韓国系の経営者X氏と言われる。スポーツ紙記者の話。

「実はK－１は在日案件なんですよ。X氏はこのほか東京ガールズコレクションやボクシングの協栄ジムにも関わっている。在日韓国人だけに日本政府の自粛要請にも強気な態度で臨むことができたのかもしれません。メディアのK-1担当記者は開催強行の理由を聞かれ、皆『韓国だから』と即答するはずです。開催がいいか悪いかは別として、その“強気な姿勢”事態はブレないとして一定の評価を得ているとは思いますよ」

　とはいえ、自粛要請に応じず国に目をつけられるのも得策ではない。前出Ｋ－１実行委員会は２８日に予定されている「Ｋｒｕｓｈ．１１２」の後楽園大会を無観客で行うことを発表。試合の模様は「ＡｂｅｍａＴＶ」を通じて配信するという。

　都内では２５日、新たに41日の新型コロナ感染者を確認。自粛ムードはしばらく続きそうだ。

https://tocana.jp/2020/03/post_149669_entry_2.html

具志堅用高、亀田興毅ら１３人もの世界チャンピオンを誕生させたボクシング界の名門ジム、「協栄ジム」の活動休止がメディアで報じられている。

　金平圭一郎会長が明らかにしたところによると、赤字続きで経営が傾き、２０１２年、現在のオーナーから支援を受けてジム運営を続けてきたものの、今年に入ってからオーナーとの方向性の違いが表面化したという。そのため、ジムの休会を決断したのだとか。

　金平会長は方向性の違いと表現するほかなかったのだろうが、実際には報酬がまともに支払われなかったことがトラブルの原因だと見られる。

　実は、協栄ジムのオーナーは、総合格闘技イベント「Kー１」のオーナーも務めている。

　どうやら、格闘技に並々ならぬ関心の持ち主であるのは間違いない。

　しかし、以前はまったく別の顔も見せていた。

　かつて、日本最大級のファッションショー「東京ガールズコレクション」が「朝鮮総連」系企業に買収されたと報じられたことがあったが、朝鮮総連系の企業とはそのオーナーが経営する企業だったのだ。

　協栄ジムの活動休止騒動で、再び、オーナーであるその人物にスポットライトが当たるかもしれない。

韓国の外交部当局者は３１日、新型コロナウイルスの感染拡大を受け、日本政府が韓国や米国、中国などの国の「感染症危険情報」を渡航中止を勧告する「レベル３」に引き上げたことについて、「日本は２９日、外交ルートを通じて関連内容を事前に通知し、世界的な感染拡大のため、こうした措置を取った背景について説明した」として、「日本側が通知した際、遺憾の意を表明した」と述べた。

日本は４月１日にも新型コロナウイルス感染症対策本部会議を開き、韓国を含む４９カ国・地域からの外国人の入国を拒否する措置を発表する。

同当局者は日本政府の措置への対応に関して、「（韓国）政府は海外からの入国者の防疫管理強化のため、あすからすべての入国者を対象に自宅か施設での１４日間の隔離を義務化する」として、「日本国内での感染拡大状況などを注視しながら必要な場合、追加対策を取っていく」と述べた。
kimchiboxs@yna.co.kr
https://m-jp.yna.co.kr/view/AJP20200331003200882?section=news

で？
何するの？ｗｗｗ

こんな言いがかり言ってくるのは世界中で韓国だけ。 

 

 

きにするな
どうせたいしたことは言っていない 

 

 

ここ数日は感染者の半分が外国人だからな
日本の措置は当然だわ

 

 

　作家・北原みのり氏の週刊朝日連載「ニッポンスッポンポンNEO」。今回はドナルド・トランプ大統領と安倍晋三首相の共通点について。

＊　　＊　　＊
　ここにA氏（推定60歳前後）がいる。社会的地位はかなり高く、教養もあり、周囲からの信頼も厚く、某業界を代表し国際会議などで発言の機会も多い男性だ。特定されないよう具体的なことは書けないのだが、まぁ、そのA氏が国際会議で大恥をかいたのである。

　それは女性に関する発言だった。A氏は「セクハラ罪という罪はない」などという大臣の発言に「それは違うのではないか」と考えられる常識はあるのである。しかし、その程度では国際会議では通用しなかった（なにしろ女性がたくさんいましたし、科学的実証を重んじる学術的な場でしたので）。彼が自信を持って発言した「我が業界では女性にはこのような策を取ってます」という発言に、世界はどよめき、失笑し、どん引きしたのだった。「まじで？　日本って先進国じゃねーの？」という調子で。

　フツーの男性だったら、「私を侮辱した国際社会を断じて許さない！　脱退する！」みたいな大日本帝国的過ちをしかねない場であったが、幸いこのA氏は素直な性格だった。彼は帰国後に変化した。これまで女性スタッフがいくら言っても耳を貸さなかったことを次々にやりとげ、女性の権利問題に身を乗り出したのだ。適度な恥は、良い結果を導く。

　A氏の身近で働く女性からこの話を聞き、私の頭に浮かんだのは、ドナルド・トランプと安倍晋三のことだった。

　2011年、当時のオバマ大統領にトランプは執拗（しつよう）に「出生証明出せ！」というキャンペーンをしていた。そのトランプをオバマはホワイトハウスで開かれる記者団夕食会に招待し、数百人もの客人の前で、徹底的にからかったのだ。「ハワイ州が私の出生証明を出してくれた。これでやっと、大事な議論ができる。例えば我々は本当に月に着陸したのかとか？」といった具合に。オバマの煽（あお）りに会場は激しい笑いに包まれるのだが、当時の映像には、トランプの強（こわ）ばる背中や、青ざめるようにゆがめた笑顔が残されている。アメリカの記者の間では、トランプはこの夜に「絶対に大統領になる」と決意したと言われている。強烈な恥が、トランプを生んだのだ。

　同様に、安倍総理も、恥から生まれたと私は思う。第1次安倍政権の時、私はこの人は自死するのではないかと思ったことがある。大臣が絆創膏（ばんそうこう）つけてきたくらいで大騒ぎし、ばーかばーかあべはばーか、という大合唱がメディアからは毎日聞こえてきた。誰も総理のことなど恐れなかった。体調崩して退陣しても、下痢の安倍、くらいの印象しか残さなかった彼の恥はどれほどのものだったろう。あの時に安倍さんは、絶対に戻って憲法変えてやる、絶対にメディアを飼いならしてやる、と決意したのではないか。

　コンプレックスの強い人間に、恥をかかせすぎてはいけない。恥の感情が悪質なものを生む。恥から生まれた恥太郎、それが私たちの国のトップの正体だ。でももう十分でしょう？　これ以上日本が恥をかかないように、そろそろ恥太郎には退陣してもらいましょう。

※週刊朝日 　2020年3月20日号
https://headlines.yahoo.co.jp/article?a=20200312-00000018-sasahi-pol&p=2

3/14(土) 16:00配信

北原みのり（きたはら・みのり）／1970年生まれ。

作家、女性のためのセックスグッズショップ「ラブピースクラブ」代表 

週刊朝日も、病人に対するヘイト記事を出すなんて、

さすがはダブルスタンダード

「コロナウイルスは痛快」って言ってた朝日はぶれないねw

これはまずい。
廃刊すべきだろう。 

人権問題にうるさい朝日新聞だもの。

潰瘍性大腸炎患者グループがこの記事書いた人と

週刊朝日を名誉毀損で訴えてもいい。

なんでこう「憎悪」丸出しなのか。
恥ずかしくないのかな? 

丸出しなのは「憎悪」だけじゃないですけどねｗ

https://hiyogo.exblog.jp/23806379/

靖国神社で汚い裸を晒して写真撮影

病身舞の国の人擬きは恥の概念が世界基準に満たない輩