Q=kPt

(Q=卒論のクオリティー, k=専門の時の知識の積み重ね, P=熱意, t=時間)

と仮定すると、私のk,P,tの値はどれも同僚の1/10くらい。

結果として卒論のクオリティーQは1/1000となる。

これは、通常の卒論のクオリティーからすれば0と近似してよい。

私の卒論の価値≒0、すなわち相対的に無価値である。

相対的に無価値なものに、私は何百時間も費やしたのかと思うと愕然とする。

短期的に変動可能な変数tを今の20倍、すなわち人の二倍卒論執筆及び時間を得たとしても、kおよびPの値がそれぞれ通常の0.1倍のため私の卒論のクオリティーは1/50である。

これは焼け石に水といえよう。

では長期的な変同関数であるkおよびPはどうであろうか。

Pは時間にたいして逓減であり、かつ私は初期熱意がきわめて希薄であったため、私の時間に対する熱意関数は無限に弾力的であった。

同様に、kに関しては人生をやりなおすという作業を無限回試行したとしてもkは95%の確率で±0.05kの範囲を出ない。

以上のモデルを用いれば私の卒論のクオリティーは100万回生まれ変わったって上がらないことが推定できる。

すなわち、一番の解決策は悩まないことである。

いまいちいい結果がでない上に、時間が圧倒的にたりない。

こうなる前にもっと早くからやっておくべきなのだが。

与謝野さんが経済財政担当大臣になったみたいだ。

経済財政諮問会議もないのにわざわざそんなポストを与えるというのは、

よく意味がわからない。

消費税を上げるという覚悟の表れか。

よっぽど消費税を増税したいんだろう。

だが、そもそも増大する社会保障、およびその関係費を消費税だけでまかなうのは不可能に近い。

年金や生活保護の抜本的改革、労働市場とセーフティーネットの改革、そして保育園や小学校の就学年齢引き下げなども含めた、「社会保障・労働市場・教育の三位一体」の改革が必要だ。

具体的には、

年金：保険料を引き上げて給付額を減額する。

医療：保険料を引き上げて自己負担率を高める。

解雇規制：緩和する。正社員と非正規社員の格差をなくし、同一賃金同一労働を実現する。

セーフティーネット：上記改革のうえで、必要であれば増額する。（貧困対策）

教育：保育園を廃止し、教育バウチャー制度を導入する。

このように財政を持続可能なものにするにはパッケージでの改革が不可欠だ。

いままでの制度をそっくりそのまま維持して、消費税だけ上げるという議論は拙速だと思う。

また、消費税増税は小泉さんでもできなかったことだ。

まして仁義のない与謝野さんや公務員制度改革に弱腰でまったく信念も人気もない菅さんには絶対に不可能だと思う。

これが大阪の橋下知事だったら、多分可能だ。

彼は就任初年度から徹底した歳出削減を行い、公務員の人件費も大幅にカットした。

これは財政がどうこうとか国民の危機意識がどうこうとかいうことではなく、

リーダーと有権者の信頼感の問題だ。

増税は、「こいつのいうことならしかたがない」と有権者が思って初めて可能になる。

まあ、どうせ三月には行き詰るんだろうし、どうでもいいけどね。