今回は「なぜオバマ氏か？」について
述べてみたいと思います。

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■　なぜオバマ氏か？
＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿

アメリカの次期大統領がオバマ氏に決定しましたが、
わりと日本でも早い段階、一昨年辺りからオバマ氏が当選する
ということをメルマガ等で述べている人はいました。

今から2年ぐらい前にオバマ氏のことを知っている日本人は
ほとんどいませんでした。せいぜい大多数の日本人は
1年ぐらい前からオバマ氏の名前を知ったに過ぎないと思います。

なぜオバマ氏が大統領になることができたのでしょうか？
それは後ろ盾であるデイビット・ロックフェラーの意向があるからです。

アメリカの大統領選は基本的にはデイビット・ロックフェラーが
決めた人しかなっていません。

常にデットヒートを繰り広げているように見えても、
最終的にはあらかじめ決めていた候補がなっているのです。

それはクリントン大統領しかり、ブッシュ大統領しかりです。

ではなぜ、白人でないオバマ氏が当選したかというと、
それは次期大統領の役割がアメリカの国が大恐慌になり、
暴動などが発生したときの火消し役になってもらうためなのです。

白人の指導者では黒人やヒスパニック系の群集をなだめることは
基本的に無理と考えているのです。

裏を返せばアメリカ社会が大恐慌に突入することを
既に織り込み済みともいえます。

アメリカの国は大停電が起きたりしても、
略奪などが起きてしまう国です。

ましてや恐慌が進んだ場合、そうとうな混乱がおきることは
十分に予想されるのです。

そして収集が着かなくなる前に、大統領がその火消しに回る
役割を担っていくのです。

そのためにはやはり白人の指導者では務まるわけがないといえるでしょう。

アメリカの国の大統領は以前から　White Anglo-Saxon Protestant
通称「WASP」の条件を満たなさなければ、なれないといわれています。

オバマ新大統領はこの法則からは大きく外れる大統領に
初めてなります。

それだけ彼に寄せる期待があるといえるのでしょう。

ただし、彼は純粋な黒人ではないのです。
アメリカの上流社会から見れば白人の一員として
迎え入れられている人物なのです。

つまり行動様式、考え方自体は白人そのものなのです。
そのことを忘れてはいけないことだと思います。

世界経済はリーマンショックの激震に見舞われたときから比べると、
やや落ち着きを取り戻しているかのように見えますが、
実際のところは、決して回復に向かっている過程ではありません。

なぜならば、金融機関同士の決済機能がほとんど機能していないからです。
つまり薄氷を踏むような形で今の世界経済は運営されているのです。

ひとたびどこかが決壊すれば、なだれ打つようにまた
おかしくなるということは十分考えられます。

私は別に預言者ではないのですが、2～3年はまだ世界経済が
上方過程に向かうことは考えられないのです。

数年の下落傾向を踏まなければ、決して上昇には転じないと思います。

なぜならば今の世界経済は、クラッシュしないように、ハードランニングしないような
手段が取られていますが、ソフトランディングを目指そうとすればするほど、
回復期間は長くかかってしまうと思うからです。

日本のバブル崩壊過程をみるまでもなく、ソフトランディング路線でいけば、
どうしても回復に時間が取られてしまうのはいうまでもありません。

膿を一気に出したほうがいいのか、
長年かけて少しずつ出したほうがいいのか？

もちろん長年かけて少しずつ膿を出したほうが急激な痛みは伴いませんが、
どう考えても回復は遅くなってしまうのです。

何を言いたいかというと、激痛を恐れるあまりソフトランディング路線へ、
世界全体の流れが向かっているように見えるからです。

その分、どうしても回復は遅くなるでしょう。

日本では新しい大統領が決まるたび、
「日本との関係はどうか」ということばかり取り上げあられますが、
基本的にはどの大統領になってもそうそう変わるわけではないのです。

なぜならば先ほども述べたように、世界の皇帝ロックフェラー氏が
大統領を選んで世界を動かしているからです。

そのロックフェラー氏を後ろから動かしているのが、
ロスチャイルドに他なりません。

みなさんもそういう構造を頭の中に少し入れて世の中を見ると
少し先の世界が見えるようになるかもしれません。

今回も最後まで読んでくださり、ありがとうございます。

また、次回をお楽しみに。

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今回は格付け機関の問題について
述べてみたいと思います。

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■　格付け機関の問題
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サブプライムローン問題がここまで広がりを見せたもう一つの
忘れてはならない側面として格付けの問題があります。

格付け会社がAAA（トリプルA）という評価をしてくれるからこそ
ユーザは安心してその商品を購入することができるのです。

ただし、この格付け会社の格付けそのものに恣意的な
要素があるとしたら、これは問題といわざるを得ません。

よくサブプライムローン問題を引き合いに出す時に、
証券化商品の格付けが高いから購入した、
この購入者にも責任があるのではないか、という話がちらほら聞かれます。

しかしながら、複雑に入り組んだ証券化商品を
正当に判断するということが一般の人間に出来ることなのでしょうか？

今現在でさえ、どこにどれだけの損失があるのかすら
誰にも判定できないでいるのです。

その意味でも格付け会社のいい加減な格付けというのは
大変問題だといわざるを得ません。

格付け会社は基本的には債権の格付けをしているのですが、
国債もその対象になっています。

日本で格付け会社が有名になったのは、日本の国の国債が
ボツワナという小国よりも下にレーティングされたときに
日本の国民全体が注目したという経緯でした。

その当時、亀井静香氏は「民間の会社である格付け会社が
格付けすることを全面的に信じることはいかがなものか」
みたいな発言をしていましたが、日本の大多数の国民は
その格付けこそが正しい指標になると信じて疑いませんでした。

つまり日本の国の政治の混迷で国債等の評価が下がっていることを、
単に逆恨みして亀井氏が吠えたというような認識しかなかったように思います。

この格付け会社は基本的に格付けの対象となる機関から
その資金を得ています。これで公正な評価ができるのか、
とやはり昨今言われています。

普通に考えてみれば当たり前のことだと思います。
そこに手心を加えないというのがおかしな話なのです。
こんな初歩的な構造からして、いかがわしさが漂っているのです。

またある国の国債の格付けを一段階下げるときに、
すぐに下げずに猶予期間を3ヶ月ほど取っています。
この間に裏でヘッジファンド等にカラ売りを奨励しているという噂も絶えません。
アジアの金融危機が起こった時はそのような構図が叫ばれていました。

また現政権の中枢と格付け会社は深いつながりを持っています。
ゴールドマンサックス等、勝ち組の逃げ足の早さに
一役買っているという噂も絶えません。

歴代の財務長官はこのゴールドマン出身者で占められています。
そしてそのゴールドマンが今現在、最終的に
生き残るといわれています。

そしてそのことはこの格付け会社との癒着も見え隠れする問題なのです。

ゴールドマンサックスの真のオーナーはジョン・ダビッドソン・
ロックフェラーです。

これはデイビッド・ロックフェラーの甥にあたります。

シティバンクの所有者であるデイビッド・ロックフェラーと
ゴールドマンサックスの所有者であるジョン・ダビッドソン・
ロックフェラーはことごとく対立しています。

ただし最終的に生き残るのは、ジョン・ダビッドソン・
ロックフェラー（通称ジェイ）と言われています。７０代のジョン・
ダビッドソン・ロックフェラーと９０代のデイビッド・
ロックフェラーではそろそろ決着がつくのは
誰の目に見ても分かることだと思います。

格付け会社は格付けをする時に色々なデータを入手しています。
もちろんその会社の真の姿に迫っているかはここでは触れませんが、

そういった情報すらも現政権下では筒抜けのやり取りをされているのです。

いかに今現在のアメリカという国家が規律をなくし、八百長の経済運営に

入り込んでいるかということが分かるかと思います。

しかし、このことはメディアは一切報じません。

そんな構図が背景にあるのだなということぐらい、少し頭の中に入れておくと

今後の流れが少し見えるかもしれません

今回も最後まで読んでくださり、ありがとうございます。

また、次回をお楽しみに。

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今回は無責任の横行について
述べてみたいと思います。

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■　無責任の横行
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サブプライムローン問題に関連して株価が安定しない日々が
続いていますが、みなさんはどうお過ごしでしょうか？

なぜ住宅ローンであるサブプライムローンがこれほどまでに
世界を激震させているのでしょうか

ここではまず２つの要素が入り込んでいると思います。

１つは以前にも述べた通り、世界の会計基準が変更されてきたことが
挙げられると思います。それは何かといいますと、
時価会計という概念が導入されたことに他なりません。

アメリカがこの時価会計を取り入れてからまだ十数年しか
経っていませんが、その後ヨーロッパや日本にこの会計制度を
強力に押し付けてきました。

この時価会計は保有している資産は時価で評価する
ということになっています。

それまでの何百年も続いていた会計制度の根幹をなす、取得原価主義を
かなぐり捨てさせたのです。

時価で資産や債権の価格を評価することは、一見その企業の
現在の価値を正しく測定できるように思え、取得原価主義は
古くさい方法などと言われてきました。

しかし実際には様々な疑問符がつきまといます。

なぜなら時価会計では「資産の現在価値を時価で評価する」
ということになっていますが、ではこの時価とは何なのかを
突き詰めると、そこに恣意的な要素が入り込む側面があるからです。

例えば取得したとき100万円だった不動産があったとします。
今現在「1000万円という評価になっている」と想定されるということが、
時価会計の根幹になっています。

つまり、この例でいうと資産が購入したときの10倍の価値に
なっているわけですが、これはある意味、
根拠が希薄なのかもしれません。

その希薄な根拠の上にレバレッジというてこの原理を使って、
またその資産を元に何倍かの取引をすれば、本来の資産価値の
100倍、1000倍といったレバレッジが効いてしまうわけです。

これが本当は取得したときの100万円の価値しかない
ということになれば、100万円が1億の価値を生み出したとしても
残りの9900万円は本当は実態のないものなのかもしれません。

要は自転車操業によって、名目上の資産を増やしている状況と
言い換えることができるのです。

この時価会計を基にもうひとつ、てこの原理を大幅に導入するきっかけと
なったのは、金融工学の発達によるリスク商品の開発です。

金融工学は押しなべて言えば、破綻するかどうか
ということを統計的に出しているに過ぎません。

要は確率的に破綻するのか、破綻しないのかということを
予測しているだけなのです。

確率からいって何百年に一度破綻するということは、
明日破綻することと、同義語と言えるのです。

統計の理論、確率の理論というのは普通の一般の人には想像が
及ばない世界になってきます。要は金融工学だけが
完全に独り歩きしている状態なのです。

そのリスクをまた付け替えるために、今回のサブプライムローンように、
様々な商品が発生しているわけですが、そもそもトランプの
ババ抜きゲームみたいな状況や「売り抜けた者の勝ち」的発想が
蔓延していたからこそ、サブプライムローン問題が
これだけ世界を揺るがすことになったのです。

今現在の負債が目に見えない形で誰もが分からない状況で、
どこにあるのかもわからないという形が正常な形態であるとは
到底思えません。

やはり基本的に人間が見える形、簡単に判断できるような形で
無いものはどこかでほころびが出た場合、大きな魔物となって
襲い掛かってくるといわざるを得ないと思います。

もちろんレバレッジをかけることやデリバティブの商品すべてが悪い
といっているわけではありませんが、どこかに「ほどほど」という概念が
存在しない限り、今回のサブプライムローン問題の根底にある
「今日の稼ぎはボクのもの、明日のツケはキミのもの」
というような無責任が横行してしまうことを忘れてはいけないのです。

そしてこの「あとは野となれ、山となれ」的な発想に歯止めをかけるのは
本来モラルであり、共存共栄の発想なのかもしれません。

どこかタガを外れている状況がいつまでも続くわけがないのです。
まだ激震は続いていくと思われますが、これを機に欧米の金融関係者や
企業の関係者がもう一度、企業の概念を大きく変えていってくれればと
願わずにはおれません。

今回も最後まで読んでくださり、ありがとうございます。

また、次回をお楽しみに。

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今回はメディアの役割について
述べてみたいと思います。

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■　メディアの役割について
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このシリーズで情報を遮断することを皆様にお勧めしてきました。

実際に実践している方は情報を遮断すると逆に自分自身のアンテナが
鋭くなっていくことが実感できることと思います。

そしていかに不要な情報、あるいは色づけされた情報が巷に流れているか
ということが実感できると思います。

この回の途中でもお話しましたが、メディアが取り上げる情報は
決して大衆のために伝えるべき内容を伝えているわけではないのです。

よりニュース性があったり、ある一定の情報操作のために
報道されている場合が多いのです。

例えば最近、アメリカ政府によって裁かれようとしていた三浦和義氏が
自殺しましたが、この件は色々な要素が含まれています。

なぜアメリカが古い事件を持ち出して今更彼を逮捕しようとしたのか、
その真意を考えたことはありますか？

彼は日本に「共謀罪」を成立させるための露払い役として
スケープゴートとされたのです。つまり、アメリカは最初から共謀罪で彼を
処罰する方針で臨んでいたのです。

そしてこのことは彼をもし有罪にできたのなら、共謀罪の有効性を
日本にも知らしめることができ、ひいては日本の共謀罪の法案成立に
深く貢献することができるとアメリカは踏んでいたはずです。

共謀罪については実行の有無は問われません。
謀議を図った段階そのものが処罰の対象として問われるわけです。

アメリカが無理やりこの法案を日本に押し付けている理由が
まだよく分かりませんが、もちろんある一定の目的があってのことだと思われます。

この法案が成立してしまうと、もちろん言論は弾圧されてしまいますが
「自分達は関係ない」「犯罪に関わっていないのだから関係ない」
と思っているとしたらとんだとばっちりを受けてしまうことになるのです。

日本のメディアはこの三浦事件の深い問題提起に関して、
ほとんど言及していませんし、声高に「一事不再理」を取り上げ
三浦氏の逮捕がいかに不当なものであるといった流れは作りませんでした。

日本の法務省もアメリカの越権行為に対してクレームをつけた形跡は
今までありません。

日本の主権が侵されているということもありますし、一事不再理の原則にも
完全に逸脱した行為なのです。

このことも根本的に追求するメディアがないのが不思議だと思います。

これはきっと裁かれようとしたした人間が三浦氏だからだと、
みんな納得しているのかも知れませんが、他の人間が同じような立場に
立ったことを想像すると、非常に戦慄すべき問題が含まれている
と感じるのは私だけでしょうか？

三浦氏はある意味で逆説的な言い方かもしれませんが、
大きな功績を残したと言えるでしょう。

それはアメリカが強引にねじ曲げようとしていた
「一事不再理」の原則を守れた事により、アメリカの法の下に
日本の法律が存在するという、おかしな構造が恒常化するのを
阻止してくれたことです。

そして「共謀罪」の有効性をなんとなく擦り込まされて
日本の共謀罪の成立の流れが出来上がってしまうのも
阻止してくれたことです。

日本の国はアメリカの国のいいなりになり、
メディアは日本の国のいいなりになっているという構造を
もう少し、皆さんも考えてください。

やはり、自分自身の頭で考え、その考えを一人一人まわりのみんなに伝えていく
ということが、日本の国を少しずつよくしていくのではないか
と私は思っています。

今回も最後まで読んでくださり、ありがとうございます。

また、次回をお楽しみに。

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今回はメディアの大本営発表について
述べてみたいと思います。

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■　メディアの大本営発表について
＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿

このシリーズの冒頭で私はテレビを観ない生活を提唱してきました。
皆さんは少しテレビを観ない生活を続けているでしょうか？

最近、いろいろな人に会って驚くことがあります。
それはあまりにもテレビの請売りの知識、あるいは新聞、雑誌の
請売りの知識が多いということに驚かされるのです。

テレビではこうなっていた、新聞ではこうなっていた、
ということだけで物事をあまりにも判断しすぎているのです。

ですから、自分自身でどの程度考えて世の中の流れを
捉えているか？ということに私は疑問を持つ場合が多いのです。

これはある程度のインテリジェンスを持っている人、
持っていない人に関わらず起こっていることなのです。

かなり専門的な知識やその道のエキスパートといわれている人でも、
あまりにもテレビ情報に流されて生きているのだと痛感せざるを得ません。

例えば夏の気温が高かったりすると、地球が温暖化して大変だ、
というような話題にしかならないのです。
なぜ、地球温暖化の説が降って沸いたようにこんなに起こってきたのか
ということを自ら調べている人は百人に一人いるか、いないかという
レベルなのです。

このシリーズで私が何回か指摘したように、地球温暖化問題に関しては
そこに作為があって伝播されているということを
もう一度指摘しておきたいと思います。

一部のエスタブリッシュメント、世界を動かしているエスタブリッシュメント達は
次はどこの国で儲けよう、次は何の仕掛けで儲けようということを
常々、話し合っています。
ほとんどインサイダー的な情報が飛び交っている世界なのです。

だいたい、そういった人たちはダボス会議などの席に
自家用ジェット飛行機などで集まってきたりします。
多分日本はその輪の中に入れていない存在なのです。なにしろ、
自家用ジェットを持っている企業のCEOなどは殆どいませんから。

そういったグループの中で、地球温暖化の作為的シナリオが作られ、
温暖化ガスの排出権売買のしくみや、原子力発電所の増産計画が
練られたと言われています。

もちろん、一般の市民がそういったことを知らないのは当然なのですが、
温暖化の問題がなぜこんなに急に騒がれているのかという視点に対し、
疑問を持たずに日々生活してしまうことのほうが、
むしろ危険なことなのではないでしょうか？

私はよくその人がどの程度物事を柔軟に捉える可能性を持っているのか
ということを試すときに、あるいはその人がどの程度アンテナを
張り巡らせているかということを量るときに、NASAが計画した
アポロ宇宙船の月面着陸計画のやらせの問題や、
9.11のやらせの問題を話題として振ってみます。

驚かれる方もいると思いますが、そうなのです。
２つともアメリカによるヤラセだと私は確信をもって言う事ができます。

アポロ月面着陸の捏造疑惑に関しては、頑迷に着陸したことを
事実だという人は少なくなってきているような気がしますが、
確信を持ってウソだと思っている人は本当に少ないです。

アメリカがイラクへ侵攻するきっかけとなった9.11のヤラセ問題
に関しては、感覚的に9割以上の人がそのことを否定します。

飛行機の突入がなかったWTC7というビルが3番目に
突然倒壊したことすら知らない人があまりに多いことに、
私は逆にびっくりさせられてしまうのです。

なぜ飛行機がビルに突っ込んでそのビルが倒壊しなければならないのか、
その辺のメカニズムをきちんと説明してあげると、
少し興味を持ってくれますが、アメリカ自身が自作自演をした
ということに関しては、なかなか拒否反応が解けません。

そのことを考えてみてもマスメディアの影響力はものすごく大きいと
考えざるを得ないのです。つまり、テレビや新聞等で流されていることが、
ほぼ事実だとみんな思い込んでしまうのです。

でもこのことは非常に恐ろしいことなのかもしれません。

よく日本が第2次世界大戦中に大本営発表ということが行われ、
戦後そのことが批判の種になりましたが、今現実の世界を覆っている
メディアの報道は、日本が戦時中行っていた大本営発表と
殆ど変わらないのです。

そのことに少し思い至っていただければ幸いだと思います。

今回も最後まで読んでくださり、ありがとうございます。

また、次回をお楽しみに。

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今回はルールとは何かについて
述べてみたいと思います。

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■　ルールとは何か
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アメリカの金融危機の行方が、にわかに注目されているところですが、
アメリカ自身は日本に対して2001年3月期に時価会計の導入を
強く推し進めてきました。

これは会社の資産を時価評価するというルールです。

ところが、強引にこの時価会計を推し進めてきたアメリカ自身が、
現在は勝手にルールを変更して、恣意的なルール運用に
なっていることはあまり知られていません。

つまり旧来の取得原価主義で資産を評価しても構わないことに
したのです。

日本に対してはBIS規制、減損会計、内部統制法などを
無理やりに押し付けてきましたが、その実アメリカ自身は
勝手にルールを変えているという現状が浮かび上がってきます。

今現在アメリカ国内の金融機関は、国内で銀行業務行う場合は
自己資本比率の4%というルールを表面上は守っているように見えます。

ただし、これも現時点で守れていない金融機関がかなりある
という噂になっています。つまり、法の番人のように振舞っている
アメリカ自身もひとたび自分の身に火の粉が降りかかると、
ルールを勝手に変えるという、ズルを平気で行っているのです。

またアメリカの財務長官やFRB歴代の大物に関しては、
ゴールドマン・サックスの出身者で占められています。

このことが直ちに民間のゴールドマン・サックスを有利に導くとは
限りませんが、結局そういった力が働くのは無理からぬことだと思います。

日本人が考える公平性とアメリカ人が考える公平性は
少し視点がズレているような気がしてならないのは私だけでしょうか？

日本は対外的な戦略の視点で、アメリカ、ヨーロッパ一辺倒の意見に
流されないで、独自の戦う視線がもう少し必要になってくると思います。

前々回に、地球温暖化の裏事情について述べましたが、
なぜ「京都議定書」という名前がついたのかをもう一度考えてみてください。

何も日本人がエコロジーに目覚め、エコ的な活動をしてきたことが認められて
京都の地が選ばれたわけではない、ということに思い至ってください。

日本人を温暖化ガス排出権の取引の市場に引っ張り出すために、
「京都」が選らばれたということを、日本人はもう少し
キモに銘じるべきだと思います。

つまり必ず日本人が、常に一方的に排出権を買う側に回るという戦略の元、
欧米はしかけてきているのです。

そのために日本人の自尊心をくすぐるために、無理やり京都という
環境的に優れた街が選ばれ、そして、日本人には買う一辺倒に
回ってしまうというルールを巧妙に作ったということを、
決して忘れないでください。

もちろん、その費用はわれわれの税金から支払われるということを
くれぐれも忘れてはいけません。

つまり全世界が同じように痛みを分け合うルールにはなっていないのです。
そして、アメリカやヨーロッパを見渡しても、日本ほど温暖化の話題は出てきません。

それどころでは無いというのが本音なのだと思います。
なにしろ、自分たちの足元に火が付いて来ているのですから。

今回も最後まで読んでくださり、ありがとうございます。

また、次回をお楽しみに。

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今回は世界情勢の鍵を握っているものについて
述べてみたいと思います。

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■世界情勢の鍵を握っているもの
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今現在、アメリカの経済は金融恐慌前夜といっても
いいくらいの状態です。

ご存知のように、ついこの間リーマンブラザーズ、
AIGの問題が取り沙汰されました。

そして救う会社と救わない会社の色分けが問題になりました。
外部から見ればアメリカ政府は何を根拠に救う会社と
救わない会社を色分けしているのでしょうか？

これは巷間メディアで言われているように、破綻したときの
波及効果が大きいところを救うという単純な問題ではないのです。

基本的に救う会社はデイヴィッド・ロックフェラーの
息のかかった会社が今後も救われていくはずです。
昨年のシティバンクが救済されたのもそういった経緯が
あったからなのです。

ですから、違う側面から物事を見たとき、現在進行している出来事が、
ある一定の意図を持って動いているということが、あなたにも
感じることができるはずです。

そういったひとつの視点で物事を捉えていくと、
何度も申し上げているとおり、メディアで繰り返し伝えられて
いることが、本来は別の意図をもって流されているんだということが
少し理解していただけるのではないでしょうか？

もしあなたが投資に関わっていて、これからも資産を増やし続けて
いきたいと願うのであれば、ただ単にメディアに踊らされて
右往左往するのではなく、世の中を動かしているものを
見据えるひとつの確固たる視点が必要になってくるのです。

今、デイヴィッド・ロックフェラーという個人名を出しましたが、
デイヴィッド・ロックフェラー及びロスチャイルド家、この辺りが
世界情勢の鍵を握っているといっても過言ではありません。

この人たちが何を仕組んでどこへ向かおうとしているのかを
深く考えていくと、世の中の流れにある一定の方向性が
定められていることが見えてくると思います。

今回も最後まで読んでくださり、ありがとうございます。

また、次回をお楽しみに。

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　　2008年9月17日 Vol.9

　　　パワーネット通信　　『日本たたきの規制（２）』

◇◆◇◆◇◆◇◆◇◆◇◆◇◆◇◆◇◆◇◆◇◆◇◆◇◆◇◆◇◆◇◆◇◆◇

こんにちは、パワーネットの矢野と申します。

パワーネットではより良い自己実現の為の情報として、
投資、コンプレックス解消、美容、健康などに関する情報を
配信していきます。

前回、地球温暖化問題とBIS規制が似た構造であると述べましたが、
それについてもう少し詳しく述べてみたいと思います。

￣￣￣￣￣￣￣￣￣￣￣￣￣￣￣￣￣￣￣￣
■日本たたきの規制（２）
＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿＿

海外で金融事業を行なう場合、自己資本比率を8%にするという
規制そのものが、日本を狙い撃ちした数値なのです。

8%という根拠は、本来であれば日本の当時の大蔵省がもう少し
追及すべき課題だったはずのです。

この8%という数字は日本を狙い撃ちした数字だったのです。

そのため日本がどのラインで撤退するかということを最初に割り出し、
その割り出した数値が8%とだったのです。

本来8%がよくて5%が悪いという数字なのではないのです。

この8%は今述べたとおり、日本を狙い撃ちするために定められた数値なのです。
この点を忘れないで下さい。

この8%が日本の弱小金融機関を外海業務から撤退させる為の数字として
検討を重ねた上で、出された数値なのです。8%にすると海外業務をしていた
日本の金融機関の90%以上がその網にかかってしまうのです。

実際に海外で活動していた弱小の金融機関はそのほとんどが、
撤退を余儀なくされました。

一方、欧米の金融機関はその頃抜け道を作り、ほとんど支障は
なかったといいます

サブプライムローン問題では自己資本比率を誤魔化してきた
装置が本体そのものを逆に揺さぶっているのです。

つまり8%の何処に根拠があったのか、ということなのです

地球温暖化問題も、日本が一番排出権を売る側に回るということを
想定においた基準づくりが策定されたのです。

京都議定書に当初、アメリカは批准をしませんでした。
ロシアも批准しませんでした。

アメリカの場合はハナから数値目標が無理だという側面がありました。

ロシアの場合は、果たしてこの数値が自国に対して有利に働くのか、
不利になるのかの、判断がつかなかったのだといわれています。

つまり保留状態にしていたわけなのです。

そのアメリカが地球温暖化問題では最近、イニシアチブを取ろうと
やっきになっています。

つまり京都議定書に盛り込まれる案を呑むのはイヤだけれど、
その主導権を渡すのはイヤだといっているのです。

ここでも日本はカヤの外になっています。
そして不条理な条件を一方的に呑まざるを得ない立場になっているのです。

そしてそのツケを日本国民に払わせようとしているのがその構図にあるのです。

世界各国の利害がぶつかる場では、外見では正義感を装って
行なわれているような条約であったりすることが多いのですが、
裏を返せば自国に有利に条件をどれだけ相手の国に呑ませるか、
という側面があることを決して忘れてはいけません。

そういう視点でいろいろな国際的な条約などのさまざまな規制を見ていくと
本当に別の側面が見えてくるはずです。

そこに単なる正義感で乗り込んでいっても、結局は
いいようにやられてしまうだけなのです。

まず、こういう構造があるということだけはしっかり頭にいれてください。

今回も最後まで読んでくださり、ありがとうございます。

また、次回をお楽しみに。

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今回は日本が狙い打ちにされている現状について
お話していきます。

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■日本たたきの規制
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あなたはBIS規制という言葉を聞いたことがありますか？

これは銀行の自己資本比率を規制した法律です。

このBIS規制によって各国の銀行の資本の健全化を図るといわれています。

これはスイスで主に会議が行なわれその成果が
バーゼルⅠ、バーゼルⅡという形で規定されてきました。

よくいわれているように国際的な金融事業を行なうには
自己資本比率を8%にしなくてはなりません。

これは何を意味するのかというと日本の金融機関を狙い撃ちした
規制なのです。

20年近く前のバブルの頃に日本が海外に、名もない信組まで
特にアメリカにその支店を開設していきました。

これに驚異を持った欧米の金融機関が日本の進出を阻止するために
自己資本比率を打ち出してきたのです。

地球温暖化問題はこのBIS規制そのものと構図が一緒です。
つまり日本を狙い打ちにした側面があるのです。

なぜならば日本の企業、あるいは日本の環境は
かなり省エネ化が進んでいてこれ以上、CO2の抑制をすることは
現実問題としてかなり難しいといわれています。

そうすると日本はCO2のガス排出権を他国から買わないと
発展的な工業生活を維持することができないといわれています。

そして売る一方に回れるのがヨーロッパ勢です。
その為、CO2の排出規制の基準値の年度を1990年におきました。
（京都議定書は1997年に開催）

これはヨーロッパ諸国にとって見れば旧東欧勢を組み入れて
まだ間もない頃なので工業用品、工業設備等を更新すれば
十分CO2の排出枠の余力ができることになります。

つまり売る立場になれるのです。

先日の洞爺湖サミットで当時の福田首相が基準値の年度を
2000年にしようといいましたが欧米各国からは、にべもなく
断られてしまいました。

そうなのです。2000年を基準にしたらヨーロッパ各国では
ウマミが全くないということになってしまうからです。

日本は京都議定書を作成するにあたり、そのころ欧米の
真の狙いを汲み取ることができず、BIS規制と同じ轍を
踏む羽目になりました。

そしてそのツケを全て国民に払わせようとしています。
そのため、テレビでは地球温暖化、温暖化ということが
盛んに流されているのです。

そういう側面があるということをもう一度あなたも
認識してみてはいかがでしょうか？

そうそればどんな勢力によって世界が動かされているかが
少し見えると思います。

今回も最後まで読んでくださり、ありがとうございます。

また、次回をお楽しみに。

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今回はメディアが常に一定方向へ、国民を先導している事について
お話していきます。

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■メディアの刷り込みについて
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例えばあなたは地球温暖化の問題に対して、

どのように捉えているでしょうか。

本当に地球が温暖化してしまって、人類が住めなくなるような、

そんな事態を人類は自らの手で作り出しているのでしょうか。

最近になって地球温暖化問題に対して、懐疑的な書物が出てきて

いますが、一般大衆は未だCo2ガスが地球温暖化の原因と

刷り込まれてしまっています。

私自身は最近ほとんどテレビを見ませんが、時折テレビ番組が

どこかで流れていたりすると、特にNHKなどは番組の合間に

地球温暖化の警鐘を促す、短い案内番組が流れています。

しかも、番組と番組の間に幾度となく、その宣伝を繰り返しています。

これを、「刷り込み」と言わずして、なんと呼ぶのでしょうか。

このようなものを見せつけられていれば、自然とあなたは

「Co2のせいで地球が温暖化し、やがて大変なことになってしまう」

という、そんな感覚に知らず知らず捕われてしまうかもしれません。

でも、それが本当の目的なのです。

人間はエコの問題になると、盲目的に自然を守る事が良いことだと

思ってしまいます。

そしてどんな些細なことでも、エコの側面から物事を捉えなければ

ならないというような錯覚に陥ってしまうのです。

しかしながら、エコ活動も突き詰めていえば費用対効果の

集合体なわけです。

安価な費用でエコ活動ができるのであれば、何も問題ないこと

なのかもしれません。

しかし、実際には逆に、物凄い資源の浪費とお金の出費がされ

始めているのです。

その側面を見せずに、プロパガンダ（操作された情報）を流している

人たちは、ある一定の方向に人々の心をもっていこうとしているのです。

特に、地球温暖化問題は、もっと別の思惑が隠れています。

そして、そのツケを日本国民にどんどん払わせようとしているのです。

そのようなバックボーンを、もう少し別の角度から捉えてみる癖を

つけることを決意してみてはいかがでしょうか。

今回も最後まで読んでくださり、ありがとうございます。

また、次回をお楽しみに。

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