祖母とは１０年以上前からお付き合いがあり、私が１０代の頃からとても良くして頂きました。

「よう来てくんなさったね」

「野菜がようけ採れたで、よかったらもっていってちょうだい」

「もう私も身体が駄目やで、なんもおもてなしもせんとすみませんなぁ」

お別れの儀式を通して、様々な記憶がよみがえってきました。

仕事柄、担当させていただいた多くの方々とお別れをし、その都度、故人とのを偲んできましたが、近親者との死別はまた一段と深く考えさせていただく経験となりましたので、乱文ではありますがまとめてみたいと思います。

祖母は享年８８歳で、ここ数年は毎年のように夏頃になると熱中症のような症状で危篤状態となり、私たちが訪ねていっても誰か分からないぐらいに認知機能が一時的に低下していました。

それでも数ヶ月でまた元気に復活され、また畑仕事に精を出すような方でした。

年々、認知機能の低下と足腰のふらつきが目立ち、畑でよく転んでいたことを覚えていますが、同居する義父母も

「そこまでしてやりたいのなら、好きなだけさせてあげよう」

と、畑に行く道中の見守りや、時間帯、休憩時間なども試行錯誤しながら、ずっと見守り続けてくれていました。

本格的に介護が必要になってからも、排泄だけはトイレでとの祖母の願いを汲み、義父母が前後で支えながら、最期の最後まで歩いてトイレへ連れて行かれていました。もうじき３歳になる息子はその姿を見て、祖母の押し車を準備したり、それを一緒に持ちながら歩いていたという話を妻から聞いて、気持ちがホッコリとさせてもらった事もいい想い出です。

また、妻からは義父が懸命に介護する義母に対して、

「いつもすまんな。ありがとう。」

といった言葉をよく言うようになったとも聞いていました。

(私の知る限りでは、そんなことを言うようなタイプの父ではなかったと思うのですが。それほど、母が懸命に祖母を介護されていたのでしょう。)

祖母の介護という大変な経験を通して、夫婦の絆が深まったように感じました。

今回の入院は肺炎によるものでした。

かなり重度な状況であると主治医から説明を受け、私は今までの様子もふまえて、入院直後から延命治療についての意思確認を義父母に行い、また義父から二人の兄弟とも相談してもらいました。

幸いにも(？)、三兄弟の意思は

「今まで十分頑張ってきたから、なるべく苦しませたくない。」

との意思統一がなされ、また主治医もその想いに添って治療を進めて下さることとなりました。

結果として、約１か月半の治療期間を経て、祖母は安らかに永眠されました。

これまでも何度も書いてきたように、延命治療には正解・不正解はありません。

子供がまだ小さい、家族として少しでも長く生きてほしい、孫が成人するまでは何としても生きていたい。

積極的な延命治療を選択する理由は、人それぞれであり、命は何よりも重く、そしてかけがえのないものです。

最終的には本人とその家族が納得できる道を選ぶことが唯一の正解であり、そこに他人が口出しするものではないと考えます。

私たち医療従事者の役割は、本人と家族が納得する答えを出すために必要な情報提供を行い、なるべくなら本人の意識がハッキリしているうちに希望を聞いておくことです。

そして例え辛い決断をされても、本人家族にそっと寄り添い、その選択を最大限肯定することでなないかと考えています。

ちなみに、いちど延命処置を選択すると後から撤回することはできないとされてきましたが、ここ数年で医療の現場には変化が起きているようです。

NHKクローズアップ現代　【延命中止という新たな選択】

http://www.nhk.or.jp/gendai/articles/3985/index.html

葬儀までの間、三兄弟が交代で祖母に付き添ってくれていたようです。

通夜の終わりに叔父と会話する中で、

「あまり眠れていないでしょう？　今晩だけでも代わりに僕が付き添いましょうか？」

と話すと、

「いや、もう最後やで。俺たちもお袋と少しでも一緒におってあげたいしな。」

とお断りされました。

いくつになっても母は母であり、いつかその日を迎えることが分かっていても、息子は母と別れるのはやはり寂しいんでしょうね。

この言葉に、仕方がないことと分かってはいても、生と死のわりきれなさが集約されていたと思います。

最近では、病院や施設から火葬場へ直行する直葬と呼ばれるものも増えてきているようです。

「宗教的な儀式を行わず火葬のみで済ませる「直葬」と呼ばれる形態が増えてきたのは2000年ごろ。経済的事情や宗教観の変化もさることながら、お布施や戒名料などの料金体系がブラックボックス化していたことに違和感を持っていた人も多かった証左だろう。メディアで取り上げられるとともに急速に増え、関東では20％以上が直葬という調査結果もある。」

http://toyokeizai.net/articles/-/175272

しかし、この記事にあるように、儀礼としての葬儀の価値観にまた変化が訪れているようです。

私も、今回の葬儀に参列させて頂き感じたことがありました。

私自身、過去に一度もお会いしたことのない故人(お世話になった方の親など)の通夜に参列させて頂いたことが何度かあります。

しかし、それは故人を偲ぶのではなく、お世話になった方への義理という側面が強かったように感じます。

しかし、今回の祖母の葬儀では、その時間を通して、祖母との会話などを思い出す機会となり、実感のなかった祖母の死を自分なりに気持ちの整理をする場にもなりました。

もうじき三歳になる息子は、お坊さんが読経されている間は退屈だったでしょうが、

「もう大(おぉ)ばぁとはお話しできないからね。今まで大ばぁに沢山あそんでもらって、たくさんお話ししてきたでしょ？　今はそれを思い出す時間だからね。」

と話すと、彼はまだ何もわからないなりに、何かを感じ取ってはくれた様子でした。

そういう意味では、祖母の死は、まだ幼い孫にも命を通して、何かを教えてくれたのかもしれません。

簡単にと言いながら、随分長くなってしまいましたが、上記に加えてこの機会を通して感じたことは、

従来女の仕事とされてきた介護に、男性も含めて家族ぐるみで関わることは、より一層かぞくの絆を深める機会になること。

私達リハビリテーション専門職は、本人に対するマンツーマンでの取り組み以外に、いかに家族を巻き込んでいけるかが、これからはとても重要になること。

つまり、リハビリテーションはただ元気になること、改善すること、再び社会に適応することのみならず、誰しもが必ず迎える死をも見据えた関わり方が、これからの多死社会においてはより一層その役割を強く求められること。

QOLやQOD(https://allabout.co.jp/gm/gc/466674/)

最後になりましたが、その命を通して、私たちに多くの気づきと教訓を教えてくださった祖母の安らかなる眠りとご冥福をお祈りいたします。ありがとうございました。

今回は、十六総合研究所が出している「地域活性化提言　Welcome 超高齢社会」の中から、課題解決のためのコミュニティについて引用・紹介します。

以下引用

　～肩車社会から逆肩車社会へ～

これまでの日本は大勢の現役世代で1人の高齢者を支える「みこし社会」でしたが、現在では2～3人で1人を支えるようになりました。やがて1人で1人を支える完全な「肩車社会」が訪れることが予想されますが、そうなれば現役世代の負担は多大なものとなります。この課題解決のためには、元気な高齢者が現役世代を含む地域社会を支える「逆肩車社会」を構築することが鍵となるでしょう。

そのコミュニティとして、岐阜県の取り組みが２つ紹介されていました。

①高齢者が「子育て」を支える

　　　　　～岐阜県北方町「ひなたぼっこくらぶ」の取り組み～

北方町の団地には多世代交流の場として「ひなたぼっこくらぶ」があり、団地に住む子どもを高齢者がお世話しています。人・物・ノウハウ等の多種多様な地域資源を組み合わせたことが成功の要因です。

②高齢者が「地域」を支える

　　　　　～岐阜県池田町「NPO法人校舎のない学校」の取り組み～

池田町の「NPO法人校舎のない学校」では、介護保険でカバーされない様々な高齢者のニーズを元気な高齢者が支援する活動を行っています。地域の高齢者同士が支え合いの絆で結ばれることが、超高齢社会においては大切です。

前回のブログの最後に

「こういった活動はボランティアの要素が強いため、持続可能なコミュニティとするためには、費用対効果を高めて、国や市町村からの助成事業として行ったり、参加者の目的や、参加することでの金銭的以外のメリットをどう打ち出すかが課題となると思うので、地域の特性を知り、実状に合わせたコミュニティづくりが求められますね。」

と書きました。

今回引用・紹介した２つの事例は、地域の実情と地域資源を上手く組み合わせた結果、持続可能なコミュニティが創られたと思います。

そのための方法として、今回引用・紹介した提言等を参考にしながら、「地域診断」が必須になりますので、僕も引き続き進めていきます。

http://square.umin.ac.jp/kaigo_bm/kaigo6/local-kaigo6.html

１．高齢者の増大に伴う課題

２．地域のつながりやコミュニティに関する課題

３．県民生活における様々な課題

「高齢者の増大に伴う課題」

すでに日本は超高齢社会に突入し、これから３０年ほどの間に介護を必要とする高齢者が急増していきます。一方で、前回のブログでも記載したように、生産人口の割合は減少するため、こういった高齢者介護を支える人材の確保が難しくなります。

また、意外だったのは、郡上市や下呂市のような山間部は２０３５年までに高齢者数が減少していくのに対して、私が住む岐阜市では増加していく見通しです。高齢化は山間部の問題よりも、都市部での問題が大きくなりそうな予想です。

「地域のつながりやコミュニティに関する課題」

単身世帯や共働き世帯の割合が多くなり、地域とのつながりが希薄化していきます。また、人口が著しく減少し過疎化が進んだ郊外団地や中心市街地、中山間地などが増加していく可能性が高く、例えば現時点で消防団などへの参加者はすでに減少傾向に転じています。

「県民生活における様々な課題」

晩婚化や高齢出産も影響してか、障がいのある児童生徒数が増加しています。特別支援教育の体制整備や就労支援などへの取り組みも課題となっています。

また、最近よくニュースで耳にする児童虐待や、高齢者の交通事故も年々増加の一途となっています。

これらの課題に対して、僕は「コミュニティ」がポイントになると考えています。

今現在、各地域では市町村を中心として、元気なお年寄りやボランティアを中心としたサロンが開催されています。

この詳細に関しては、僕自身がまだ地域の情報をつかめていないため、詳しいことは書けませんが、こういった「コミュニティ」を活用することで、一つ目の課題で挙げた介護を必要とする高齢者増加の予防、またそれを支える人材は生産人口で考えるのではなく、元気なお年寄りも含めることで「互助」の関係性づくりがおこなえるようになると思います。

また、二つ目に挙げた地域とのつながりの希薄化予防、三つ目の課題においては障がいや年齢、性別、人種等におけるボーダレスな関係づくりや、認知症高齢者の見守り機能等を担うことが期待されます。

ただし、こういった活動はボランティアの要素が強いため、持続可能なコミュニティとするためには、費用対効果を高めて、国や市町村からの助成事業として行ったり、参加者の目的や、参加することでの金銭的以外のメリットをどう打ち出すかが課題となると思うので、地域の特性を知り、実状に合わせたコミュニティづくりが求められますね。

しかし、小学5年生の時に今の地域で暮らし始めて、結婚や子供の誕生を経て、気づけばもう18年になります。

そんな中で、最近は地元地域についての関心が高まり、人口の推計や、その他のデータをいくつか見てみるも、正直よくわからない(^^;)苦笑

どうしたものか困っていたら、さすが情報社会！

岐阜県が抱える問題をわかりやすくまとめてくれている資料を発見！！

備忘録として資料を添付しておきますので、興味がある方は一度目を通してみてください。

そして、データや文章の読解力に乏しい僕に、わかりやすく説明してください(笑)

その他に、日本経済研究センターの「小峰隆夫の地域から見る日本経済」の中では、岐阜県の課題は大きく３つあると紹介されていました。

一つ目は、岐阜県全体の「人口」は、2010年から2040年までの30年間で24.3％減少すること。これは、全国平均の16.2％と比べてもかなりの減少率だとわかります。

二つ目は、１５歳以上の生産活動に従事しうる人口を表す「生産人口」が、2010年から2040年の30年間で35.2％減少すること。これも、全国平均の29.1％と比べても、大幅に減少することがわかります。

三つ目は、人口構成の変化が経済にとってマイナスに作用する状態を表す「人口オーナス」というもので、これは数字が多ければ多いほどオーナス(重荷・負担)度合が高いらしい。

岐阜県は2010年の61.4から2040年までの30年間で88.7にまで上昇し、全国の56.6から85.3までの上昇率と比べても、急速に経済状況が悪化するようです。

自分で調べといてなんですが、思っていたよりブルーになる内容ですね(^^;)

「小峰隆夫の地域から見る日本経済」によれば、地域の人口変化要因は、地域内での出生と死亡による「自然増減」と、県外との流出入による「社会増減」に分けられるそうです。

岐阜県の2010年の合計特殊出生率は1.48であり、全国平均の1.39よりむしろ高い。

・・・ようやく全国平均よりも良いところが(^0^)　

　　　ちなみに、僕が住む岐阜市のお隣、北方町は「子育てしやすいま

　　　ちランキング」で、堂々の第7位にランクインしています！

となると、岐阜県の人口減少度合いが全国平均より大きいのは、「社会減」によるものだといえそうです。岐阜県ではまず、10代後半から20代前半に就業・就学を理由に人口が流出し、20代後半には就学・結婚を理由にさらに人口が流出しているようです。

・・・確かに、僕の周りでも、県外の大学に進学し、そのまま都市部で就職している友達も多く、年々顔を合わせる機会が減っていますね。

長くなったので、これらを踏まえて岐阜県の対策をまとめます。

第1は、「人口増加前提型モデル」から「人口減少前提型モデル」へと明確に方向転換を行っている。これは、僕の仕事関係でも最近よく話題にあがる「地域包括ケアシステム」が提唱される背景とも大きく関係しています。

第2は、若者が力を発揮できる地域を目指して、地元就労の促進、実践的な教育・人口育成を行うという政策方向を示し、若者の県外流出を抑制しようとしているようです。

第３は、前述した「人口オーナス」への対応として、労働参加率を高める必要があるため、女性・高齢者・外国人の労働への参入を促進することで労働参加率を高める政策が提言されているようです。

構想では

「多文化共生社会を目指して、外国籍県民にも暮らしやすい地域を作る」

「男女共同参画を促進して女性が働きやすく、活躍できる地域を作る」

「高齢期における就業・起業の支援などにより高齢者が生涯現役で活躍できる地域をつくる」