日本のアパレル卸商の企業数は、政府の統計によると約1万数千社あるといわれている。最も基本的な分類は扱い商品。複数のアパレル商品を扱う総合アパレルから、婦人服、紳士服、子供服、スポーツ、インナー、ユニフォームなどを専門的に扱う専業アパレルまで、それぞれが業界を形成している。アパレル卸とアパレル製造卸という分類もある。基準は自らのリスクで商品を企画し、原材料を仕入れ、自家工場なり協力工場に発注して生産し、自己のブランドで販売するかどうか。図表の企業の大半はアパレル製造卸。アパレル卸に近い業態としてインポーターと呼ばれる輸入卸がある。単なる輸入だけでなく、ライセンス生産を行なうケースも増えており、製造卸の機能も兼ね備えるようになっている。さらにはセレクトショップが自分で売るために製品を輸入するのにとどまらず、他の小売店に卸販売するケースもある。1980年代以降は、総合商社や専門商社、紡績、縫製企業、ニット企業など、あらゆる業態がアパレル製造卸に参入しており、アパレルメーカーの範囲は格段に広がっている。さらに、アパレル製造卸とアパレル製造小売業（SPA）という分け方。アパレル製造卸はあくまで卸商だが、SPAはアパレル製造卸と小売業の両方の機能を併せもった業態だ。つまり商品の企画、生産、流通、小売りまでを一貫して行なう企業で、当然、直営店での販売が主体となる。アメリカのギャップなどがその先駆けだ。アメリカでは小売業出身のSPAが主体なのに対し、日本ではアパレルメーカー出身のSPAが先行したが、今では小売業出身のSPAも多く、その差はほとんどない。