もし､今現在加入している生命保険に､住宅資金の保障が入っているといった場合は､重複加入になるので注意が必要です。

団体信用保険は､ローンを扱っている金融機関が､ローン利用者の分をまとめて生命保険会社に依頼しているため､掛け金が安く､年齢による金額差もほとんどないというのが一番のメリットです。

団体信用保険は､基本的にどんな住宅ローンにもついてきますので､特に選び方といったものはありません｡　どの金融機関に住宅ローンを申し込むのか､ということだけを考えればいいのです｡

そして､住宅ローンによって減額できた保険料は､ローンの繰上返済にまわすのが賢明です。

住宅ローンに加入する際は､銀行や公庫など、様々な金融機関の中から選択することになりますが､選択した金融機関において､生命保険である団信に加入することになります。
ここで、団信というのは略名で､正しくは、団体信用生命保険といいます。

この団体信用保険というのは､住宅ローンの契約者である世帯主にもし何かあって､死亡､もしくは重度障害を負い､収入がなくなって住宅ローンの返済ができなくなってしてしまったとき､それ以降の住宅ローンの返済を免除するという保険です｡

返済が免除になるので､残った遺族がローンを払い続ける必要がありません｡
世帯主に不幸があった場合でも､マイホームを手放さなくてはならないとか､ローンの返済の心配をしなくてはならないといったことが､この保険に加入することによってなくなるというわけです｡

そのため､住宅を購入するために住宅ローンを組んだ場合は、同時に生命保険も見直すよい機会だといえます。

住宅ローンとともに負担の大きいのが子供の教育費用です。教育費用の保険も生命保険を見直す機会となります　→　学資保険の選び方

生命保険会社や独立系のFPでは､無料で保険の選び方について相談にのってくれます｡　　但し､無料相談にはそれぞれメリットやデメリットがあります｡

メリットとしては､特定の生命保険会社に所属していない独立系のFPなら､どこかの生命保険会社の商品にこだわる必要が無く､複数取り扱うことができるので､中立的な立場で商品を紹介してくれることがあります｡

また、プロであるFPは、何十社という生命保険会社から常に保険に関する最新情報を知ることができるので、個々人に合ったベストな保険を選択することができるということがあります。

FPになるためには資格をとる必要があるので、質が保証されています。そして、もしFPが問題のある態度をとった場合は、担当者を変更するイエローカード制度が利用できます。

デメリットとしては、無料相談は基本的に面談式であるということです。

メールでの相談や電話での相談よりも面談式を取り入れているところが多いため、気軽に相談するには、人によってためらうこともあります。
面談式を取り入れている主な理由は、資料を見ながら詳しい話をしていくには、やはり面談の方が、きちんと設計書などをみてもらえるからです。

とはいっても、多くの生命保険会社は、一度はFPと面談しないと契約できないようになっているので、いつかは面談することになります。
そう考えると、無料相談の時点で、面談に対してそれほど否定的になることはないといえます。

自分が加入する生命保険会社が破綻するかどうか、課に有するときに何か判断できるような要因があればいいのですが、現実には難しいものがあります。

そのため、もし生命保険会社が破綻してしまったらどうなるのか、あらかじめ知っておくことが大切になってきています。

生命保険の業界には、保険業法で定められた「生命保険契約者保護機構」という法人があり、日本国内で保険商品を取り扱う業者で、共済以外の全てが加入しています。

もし自分が加入している生命保険会社が破綻した場合、この生命保険契約者保護機構がサポートすることになっています。実際には、資金援助や保険金の支払いに関しての資金援助などがあります。

そして、自分が加入している保険会社が破綻したあとに、その保険会社が取り扱っていた契約をそのまま引き継ぐ保険会社が現れた場合は、その保険会社に対して生命保険契約者保護機構が支援をします。

もし救済する会社が現れない場合でも、生命保険契約者保護機構が「承継保険会社」として子会社を設立します。そしてこの会社がすべての契約を引き継ぐことになります。

いずれにしても、自分が契約している保険契約をそのまま継続することになるのです。

また破綻した時点で、責任準備金の90%近くは保護機構によって補償されることになっています。ここで責任準備金というのは、生命保険会社が将来のために保険料や運用収益を積み立てている資金のことです。

但し、保険契約が継続されるといっても、完全に同じ契約内容になっているとは限りません。条件が不利になっていることがあるので、最低限、保険内容は確認する必要があります。

多くの生命保険の中から、自分に合う生命保険を効率よく見つけるためには、比較する基準を何するかということが重要になってきます。

生命保険を比較する際は、まず、比較する条件を同じにする必要があります。条件が同じであれば、それはもっとも比較がしやすくなるからで、これはファイナンシャルプランナーなどのプロでも行っている方法です。

実際に比較する基準としては、保険のジャンルの比較です。同じジャンルの保険でなければ、正しい比較をすることはできません。
例えば、生命保険である死亡保障のついた保険、病気を特定しているがん保険、一般的に病気治療を保障する医療保険、個人年金などです。

次に、保障金額を比較します。
必要とする保障金額によって、自分が加入する保険金の金額や、支払う保険金額が決まってきます。
必要な保障金額をいくらにしたらよいかについては、もし自分が死亡した場合、残された家族たちが今後必要となる生活費や学費などの支出総額から、遺族年金や退職金など、収入として計上できる金額を差し引いた金額が参考になります。

このように、支出と収入をきちんと考えて、必要な保障金額を計算するのです。

また、必要となる保障金額は、年齢を経るに従って減っていく、ということにも注意する必要があります。

最後に、加入する保険期間を比較します。
基本的には二つのパターンしかなく、終身か定期かを選びます。終身は生涯保障があるもので、定期は3年や5年、10年といったように期間が定められています。
定期は期間が終了した時点で更新することができますが、年齢制限などの条件もあるので、事前に確認が必要です。
この加入期間は、保険金額に大きく影響してくるため、よく考えて加入することが大切です。

・アフラックの「Lightフィットプラン」
定期保険で保険期間は10年、保険料の払い込み期間も同じく10年、そして契約は、満3歳～満70歳までの人が対象となっています。
この保険の特徴は、無配当保険のため、保険料が安いということがあります。死亡保険金額は200万円からあり、100万円単位で1,500万円まであります。
万が一のときに備え、死亡保険を掛けたいときに便利な保険です。

・オリックス生命の「ファインセーブ」
定期保険ですが、保険期間は自分で選択することが可能です。
保険期間、保険料払い込み期間とも、10年、15年、20年、25年、30年から選ぶことになります。また、満期は30年です。
契約は、15歳～70歳までの人が対象となっています。
この保険の特徴は、解約時の払戻金をなくすことで、保険料が割安になっていることがあります。

・アリコジャパンの「ずっとスマイル」
この保険の特徴は、引き受け基準を緩和したり、告知項目が簡素化されたりしていることがありますが、その分、保険料が割高に設定されています。
保険期間は終身保険、保険料の払い込み期間も終身です。
契約は、満30歳～80歳までの人が対象となっています。
他の二つの保険と比較して、保険期間が長い(終身)であることから、将来の健康に不安がある、という人に適した保険です。

終身保険を考えている場合は、こちらの保険もチェック　→　定期型と終身の違い

毎年生命保険を見直すというのは、そのときの家計の状態や家族の状況に合わせた保険の選び方ができるということになり、利用者の便宜を考えた保険といえます。

必要ならば、死亡保障にプラスしてガン保険や入院保険、月給をつけるという生命保険の選び方もできます。
保険期間は1年毎に最長90歳まで自動更新で、保険料の払い込み期間も、1年毎で最長90歳まで自動更新されます。契約は6歳?65歳までの人が対象となっています。

掛け捨てタイプの生命保険で貯蓄型ではないため、その分、保険料が割安で提供されています。死亡保障については、病気でも災害でも死亡理由に関わらず保障額は同じとなっています。

保険金額は500万円～最大1億5,000万円まで申込み可能です。

生命保険の中には、インターネット限定の特別商品があります。　その一つが「SBIアクサ生命」の「カチッと定期」です。

インターネット専用の生命保険ということで、保険料が割安になったお得商品です。申し込み手続きもインターネットからできるため、わずらわしい書類を何枚も記入することなく簡単に手続きを済ませることができます。
そして申し込みから即日で手続きが完了する、というように、早いことも特徴です。

保障に関しては、最高4,000万円と高額で、しかも医者の診断書も不要です。そして保障は、申込み日に遡って保障開始してくれます。2,000万円以上の高額な保険の場合、保険料がさらに割安になるという割引制度もあります。

保険期間は10年、55歳満了、60歳満了、65歳満了、70歳満了の中から選ぶものです。保険料の払い込み期間についても同じです。契約は満20歳?満69歳までの人が対象となっています。
生命保険の選び方として、このベースに災害時の割り増し特約をつけるとさらに保障額がアップします。
死亡保障の保険金額は500万円～最大4,000万円の中で選びます。
また、災害時の割り増し特約をつけると、500万円～4,000万円の間で保険金額を選ぶことができます。

特徴としては、申し込んだその日に手続きは完了し、申込み日にさかのぼって保障が開始されるということがあります。そして何よりも、インターネットだからこそ実現した、割安な生命保険になっていることがあげられます。

もしもの場合には、家族に毎月年金が支給されるようになっており、遺族が安心して暮らしていけるように考えられた保険です。
また、死亡あるいは高度障害になったときは、保険の満了期間まで毎月年金をもらえます。そして何事もなく期間満了時を迎えたら、無事故保険金がもらえることになっています。

保険の種類は収入保障保険で、契約は満20歳～満50歳の人が対象となっています。保険期間や保険料の払い込み期間は共に55歳満了?70歳満了まで5年単位です。
生命保険の死亡保障金額は年金月額が5万円以上で以降1万円単位から好きな選び方ができます。災害割り増し特約も500万円?4,000万円の中で100万円単位での選び方となります。

ライフネット生命の「かぞくへの保険」は、残される家族のために、生命保険の保障期間を自由に選ぶことができるのが特徴です。その保険期間は、10年、20年、30年、そして65歳まで、70歳までとなっており、この中から自分にあった期間を選ぶことができるのです。

この保険もまた、インターネットで簡単に申し込むことできます。
さらに、業界の中でも最低基準の保険料です。保障は手厚くその分解約時の返戻金や配当金をなくしました。まさかの場合の死亡保障は、事故でも病気でも理由に関係なく同額支給されます。
そして保険金額は、500万円～最高1億円の中から100万円単位で選ぶことができるほか、保険期間内にいつでも減額することもできるため、自分の状況の変化に合わせて変えていくことが可能になっています。

この他には、保険会社へ資料請求をして資料を集めたり、インターネットから情報収集したり、ファイナンシャルプランナーに相談しするといった方法もあります。

しかし実際のところは、資料を集めれば集めるほど比較することが多くなりすぎてしまい、何が自分にとって本当に一番必要な保険なのか、選べなくなってしまうという欠点もあります。

こういったことにならないためには、保険セミナーや相談会などへの参加が有効な手立てとなってくるのです。

まだあまり保険のことがよくわかっていない人には保険セミナーが適しています。
一方、自分の中でどのような保険が必要になるのか、ある程度イメージがある人は、あとは具体的な加入内容の確認などをすることになるため、相談会への参加が適しています。

保険は一生を通じて支払うことになる高い買い物です。気軽に加入できるというわけではありません。
きちんと考え、後悔する選び方をしないようにする必要があります。

セミナーについては、「生命保険セミナー」や「ライフプランセミナー」、「生命保険相談会」などが全国各地で開催されています。セミナーには有料セミナーと無料セミナーがありますので、事前にどちらなのか、確認する必要があります。
セミナーの内容は、経験豊富なファイナンシャルプランナーなどが講師となり、保険について詳しい説明を行うものがほとんどです。

そしてセミナーに参加した後は今度は相談会へ行き、個別に自分の生命保険について相談すれば、考えもまとまりやすくなります。

セミナーに参加したからといって、絶対にその生命保険に加入しなければいけない、ということはありません。もしセミナー後に営業されたとしても、話を聞きに来ただけだと行って帰れば大丈夫です。

うまくセミナーや相談会を活用し、自分に合う保険を探すことが大切です。

自動車保険の場合も、保険会社などと相談して保険の内容を考えることが大切です → 車両保険の必要性

一般的に大手と呼ばれる生命保険会社の主力商品については、ほとんどはフルサービスになっています。そのサービスの中で最近よく聞かれるのがこの「保険料払込免除特約」なのです。

これは、もし三大成人病になってしまったり、要介護状態になってしまったりした場合、保険料の払い込みが免除されるというものです。
定期保険で更新型を選んでいる場合では、更新後の保険料免除というパターンが多くみられますが、しかしその分、保険料は通常よりも高めになっています。
これらの免除条件や保険料については、生命保険会社によって異なっています。

保険料払込免除特約をつけなかったとしても、もし事故によって障害を負い、失明してしまったケースなどの一定の障害については、保険料が免除されるのが一般的です。そのため、この特約をつけることによって、さらにその条件が広がるということになります。

今や入院患者の4人に1人が、ガンや心筋梗塞や脳卒中などの病気です。また、高齢者社会の世の中、いつ介護状態になってもおかしくない上起用にもあります。
このような時代だからこそ、特約をつけることで、より手厚い保障が受けられるような保険の選び方をする人が増えている理由です。

特約や保険の適用は加入してから何日後、あるいは要介護状態になってから何日間経過してからなど、細かい条件設定がされていますので、加入の前には必ずこれらの内容をチェックし、申込みすることが大切です。