季節性のインフルエンザワクチンについては、過去に学校で集団接種をしていましたが、前橋市の医師会の調査によって効果がないので中止された経緯があります。効果がないどころか副作用がひどいので調査が始まったのです。しかし、ワクチン業界の巻き返しによって高齢者向けに個人接種を勧める今の医療体制が出来上がりました。

　インフルエンザウイルスが日々猛スピードで変化しているため、そのスピードにワクチンが追いつけないので効果がないのです。

　しかし、医者にとってインフルエンザワクチンはドル箱です。すごく儲かるそうです。だから、親切そうに患者さんに勧めるのです。

　インフルエンザワクチンは効果がないことより副作用のほうが怖いそうです。

　しかし、ワクチンも向き不向きがあり、「はしか」や「天然痘」には効果が大いにあるそうです。

　インフルエンザワクチンに興味がある方は「インフルエンザワクチンは打たないで」という本が大変よくわかりやすく書いてあります。

　新型インフルエンザワクチンについて、国内のメーカーがつくったワクチンでも副作用が多数報告されていますが、２１名も亡くなっていても国は副作用はないと言い切っています。

　輸入ワクチンもカナダで副作用が見つかっています。
　輸入ワクチンについては、過去に、血友病患者に接種されたワクチンでエイズに感染した経緯があるので、今回、国が安全だといっても信用できますか？

　結局、自己責任になるので、マスコミに踊らされることなく、健康でいるためには自分自身で真の情報を調べる必要があります。

　東南アジア圏では食事は自炊より外食の方が安く、欧米圏では自炊が基本になります。

　忘れていけないのが日本の留守宅の維持費が結構かかるということです。特に国民健康保険料が結構かかり、そのほか光熱費や通信費の基本料や固定資産税など１ヶ月１０万円程度は見たほうがよいと思います。

　海外で年金を受け取ることもできます。市町村役場、滞在先の日本大使館、社会保険事務所で手続きをします。詳しくは各窓口でご確認ください。

　ジェネリック医薬品（後発医薬品）とは、新薬の特許期間満了後に発売される同じ成分・効き目の安価な医療用医薬品です。ただし、すべての新薬に対してある訳ではありません。
　ジェネリック医薬品の利点は、利用者にとっては薬代が安くなると言うこと。また、健康保険の観点から見れば医療費の負担を軽減することができます。

　今までは、テレビのコマーシャルのように直接医師にジェネリック医薬品にしてほしい旨伝えなければなりませんでしたが、今後は薬局等で言いやすくなりました。

　現在、お薬をもらっていらっしゃる方、薬局で一声かけてみてはいかがですか。

　これは自らの職業経験等を活用して事業を開始して、45歳以上65歳未満の労働者を雇用した場合に、事業を開始した際に要した経費の3分の2（限度額500万円）の助成が受けられます。ただし、有効求人倍率が全国の平均以上の地域は経費の2分の1。地方での起業の方が助成の率が高いと言うことです。

　この助成金の事業計画受付は、毎年度3回（4月、8月、12月）実施されます。ただし、法人の設立登記を行った事業主が対象で、法人の設立登記の期間が決まっています。今回受付（4月）であれば平成19年11月から平成20年2月までと

　詳しい受給条件や手続きなどについてはホームﾍﾟｰｼﾞでご確認ください。
経営のヒントに経営雑誌「プレジデント」 。ジャパンネット銀行　ビジネスアカウント

　ただし、地域は限られます。東京ガスの供給エリアのうち、東京都・神奈川県・千葉県および埼玉県南部の戸建住宅にお住まいの方、または戸建住宅の建築をご計画の方に限定されます。

　燃料電池の特色は発電もして、同時にお湯もつくることにあります。これが太陽光発電と大きな違いです。

　月々のガス代と契約料40万円で大幅な省エネができるとすれば、よい資産運用になると思います。

　興味のある方、資料を請求される方は東京ガス：ライフエル のホームﾍﾟｰｼﾞでご確認ください。

　　シニアライフには広すぎたり、住みかえにより使われなくなった家を、求める人に賃貸する。家と土地をそのまま売却したり、家を壊して更地にして売却したりする必要がありません。

　　地方で田舎暮らしを考えられている方にも家賃収入という現金収入があると心強いものです。すべてを自給自足でと思っても現金は必要です。

　また、所得税と住民税は控除の額が違います。

　今回、税源移譲により、一般的に、所得税が下がり、住民税が上がりました。

　所得税の住宅ローン控除を申告している人で、全額控除しきれていない人は、住民税の申告をした方がいいです。会社員であれば、源泉徴収票（会社から渡される小さい紙切れ）の「摘要」欄に記されている住宅ローン控除可能額が「住宅借入金等特別控除額」より数字が大きい場合が該当します。市町村役場の市民税課の窓口に行き、申告してください。住民税の額が下がります。

　また、昨年中に、退職された方は、税源移譲の経過措置により住民税の額が下がる場合があります。該当される方は、市町村・都道府県民税減額申告書を７月中に提出することになります。基準がわかりずらいので、一度、市町村役場まで足を運んで相談されてはいかがですか。

　証券会社で販売されている外貨立てMMFは利子分については20％の分離課税。しかし、為替差益損については非課税です。運用の仕方によっては大幅な利益を出すこともできます。大幅な円高の時に購入して、大幅な円安の時に売却すれば、その為替差益については課税されません。

　税金についても、よく考慮されるようにしないと、折角、儲けても税務署に半分近くもって行かれることもあるので、注意が必要だと思います。。

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