引越し作業が一段落したので、今日は観光することにした。

3/15はブッタの命日で、最大の呼び物は清凉寺の「お松明」だったのだがコロナのせいで中止。

やむなく、泉涌寺の涅槃会(10:00～)と、清水寺の青龍会(14:00～)を中心にコースを組み立てた。

朝早く目が覚めたので、伏見稲荷→石峰寺→東福寺→泉涌寺(涅槃会)→庚申塚→清水寺(青龍会)

というコースにした。

伏見稲荷は、いつもより空いていた。

石峰寺には、若冲プロデュースの石仏群がある。

泉涌寺では、涅槃図の前で法要を行っていた。これまで見た涅槃図は象とか色んな動物が

描かれていたいたが泉涌寺のは、鳳凰と龍以外の動物は描かれていなかったようだ。

約20人の黄色の袈裟を着たお坊さんが延々と御経を唱えていた。

清水寺には13:00過ぎには着いてしまった。あいにくと寒く、メイン会場に龍が来たのは

14:20頃で寒さのあまり、待っているときには何度も帰ろうかと思った。

清水寺の青龍会は数年前に始めた新しい行事のようだ。清水寺門前会という参道の商店街

が、桜のシーズン前の観光客の減る時期のテコ入れのために新設した行事かもしれないが、

今後、30年も続けば伝統行事として正統化されるのだろう。

京都生活は長年の夢だったが、ここらへんでエイヤッと踏ん切りを

つけないと実現できなくなると感じていた。

2019年3月から4月にかけて、花見を兼ねて下見のため約2週間、京都に滞在した。

その結果、判ったのはいくら京都が好きでも観光は週1-2回すれば十分ということである。

残る時間をどうするかが問題である。

時間つぶしのひとつが散歩である。

京都をぶらぶら散歩するのは楽しいだろう。特に京都の街中と鴨川あたりがよい。

もうひとつが、勉強である。

自分が興味を持っているテーマを学べる大学院を探し、そこに週2-3回通うことにした。

探した結果、自分が勉強したい内容を提供しているのが、大阪にある大学の

大学院と判明した。

通学のことを考えるとJR、阪急、京阪の駅から近いところに住みたい。

もう、ひとつの時間つぶしが運動である。

住む場所をフィットネス・クラブの近くにすれば、クラブで時間がつぶれるし、

運動不足も解消できる。

以上の条件で住むところを探すことにした。

京都のリーズナブルな宿は、トップシーズンは6か月前に予約する必要がある。

しかし、桜とか紅葉の良い時期は毎年ずれる。

去年は寒くて京都の桜は例年より遅く、2週間も京都に居たのに桜の満開は

3日しか見られなかった。

一昨年は、気温が高く紅葉が例年より遅く、1週間滞在していたのに発色がまだ悪く、

私が京都を離れる日に寒波が到来し、紅葉がきれいに発色したらしい。

こういう齟齬は、京都に住めば解消する。それで京都に住むことを決意した。

2015年初～2018年末の4年間は年金もまだもらえない。この間に必要な資金は、流動性預金と定期預金に置いておくことにしよう。

次に、企業年金の支給が開始される2019年初からそのうちの大部分が支給完了になる2038年末までの20年間の不足金額を賄う資金をどのように投資するかである。

私は93歳で死ぬ前提で考えているので、56歳の現在から、37年かけて資産取り崩しを行うことになる。特に、前半期に株式下落に見舞われると、資産の取り崩しによる運用元本の減少が、致命的になる可能性がある。

インフレがなければ、企業年金を含めた収入で、概ね経常生活費は賄えるので、海外旅行等の特別費分を運用資産を取り崩して賄うことになる。特別費の支出は、運用不振の場合、支出を翌年以降に繰り延べることも可能かもしれない。

問題はインフレ・リスクである。日本が財政破綻すれば、インフレ率は上がり、年金は一部カットされるため、年金では経常生活費を賄えなくなるだろう。

この場合、為替は円安、日本株は下落するだろう。日本は世界第3位の経済大国であり、財政破綻すれば、世界同時株安になるのではないか。そうすると日本株、外国株は両方値下がりが予想される。

このとき、金融緩和が予想されるので、上昇可能性があるのは米国の長期債である(米国以外でもいいが、米国以外の長期債は手に入りにくい)。円安による資産増と米国の金融緩和による債券価格の上昇が享受できる。

リーマン・ショックからの株式の立ち直りは、感覚的に5-6年であり、その間のインフレによる経常生活費の不足を5百万円とみて、その分を30年物米国国債に投資しておこうと思う。経常生活費の不足は、このとき上昇すると思われる米国30年債を売却して賄うのである。

次のリスクは、世界的な金融バブル崩壊である。この場合、デフレ、円高、日本株安、外国株安、米国債高である。日本の財政破綻シナリオとの違いは、デフレ、円高である。

デフレであれば、経常生活費は不足しない。特別費は、支出を極力繰り延べ、場合によって上記米国債を売却して、不足額を賄うことを考える。

このように考えると、残りはグロース狙いの日本と外国の株式を中心に、この期間の特別費の一部を賄う分配金目当てのJ-REITと外債ETFに分けて投資しようと思う。

最後に2038年以降の資金は、企業年金の大半が終了する2037年ころに、グロース狙いの日本株、外国株を減らし、分配金目当てのJ-REITや外債ETFの割合を増やすことで対応しよう。

近世欧州の絶対主義王制の下での税金の使途は、治安維持、裁判、戦争だった。治安維持、裁判のためのの費用は少額で安定的だった。ところが、戦争をするときは、格段にお金がかかった。国王は、戦費を増税によって、調達せざるをえなかった。

国王が増税しようしたときに、とられる方のブルジョアジー(商工業者)が、「なぜ、税金をそんなにとられなければならないのだ。集めた税金をどう使うのかについて、俺たちの意見を反映する仕組みがないのは、おかしいだろ？」と主張したのに対して国王が譲歩して議会が生まれた。

これが近代デモクラシーの誕生である。

税金の使途についての話なので、議員を選ぶための選挙権は、一定以上の税金を納めた人に限定された。税金を払わない人には、選挙権はない。「代表なくして課税なし」を裏返せば、税金を払わない階層は、議会に代表を送る権利を持たなかったのである。

その後、戦争の規模は拡大を続けた。19世紀末に、イギリスはボーア戦争に苦戦した。苦戦の原因は、兵士の体格が貧弱で、体力が弱かったこととされた。兵士は貧民から徴募された。貧民にも、国家が福祉政策によって十分な食事や衛生を供与しないと、戦争で役に立つ兵士が得られないと分かった。これが最初に政府が福祉政策の必要性を認識した始まりのひとつである。(もうひとつの始まりは、19世紀後半のドイツのビスマルクの福祉政策。)

戦争の規模が拡大するにつれ、税金を払わない多くの国民も徴兵され戦争に行かされた。税金を払わなくても戦争に行けば、当然、国政について発言権を持つべきだ。こうして徴兵対象となる成人男子全員に選挙権は拡大された。

20世紀前半には第一次世界大戦があった。この戦争は総力戦となった。大量の兵士が徴募されたあとの産業を勤労動員で、女性たちが支えて、武器、弾薬、食糧を前線に供給した。この実績を踏まえ、第一次大戦後、英米等では婦人参政権を認めた。また、欧州の多くの国で国が医療保険と老齢年金を提供するようになった。戦争で頑張った国民に対する報奨として福祉国家が発展した。

第一次世界大戦は、デモクラシーを採用していた英米仏が勝ち、帝政だった独、墺が負けた。総力戦を、勝つにはデモクラシー採用が有利と考えられた。

これにより、ドイツは帝政を止めデモクラシー(ワイマール共和国)を選択し、日本も全ての成人男子に選挙権を与えた上で、議会の多数派に政治権力を与える「大正デモクラシー」を採用した。これも戦争によるデモクラシーの拡大だろう。

翻って、現代先進国の政治エリートからみたデモクラシーや福祉国家の意義について、考えてみたい。

核兵器の発達が総力戦をなくしたため、先進国は徴兵制を必要としなくなった。政治エリートの観点からは一定の税金を払わない人に選挙権を与えておく意味はなくなっている。また、強い兵士を育てるための福祉政策も、この観点からみれば不要である。

よって、為政者は税金を払わないような人や戦争に行かない人が選挙権を行使しないことを願っていると思う。それが、かつて、森首相が衆院選前に「そのまま関心がないといって寝てしまってくれれば、それでいいんですけども」と発言したことの背景ではないかと思う。

為政者からみれば、戦争をしなければデモクラシーも福祉国家も本質的には、必要ないはずだ。しかし、いったん、ユニバーサルに選挙権を与えた以上、デモクラシーも福祉国家も止められない。選挙民の多くにマイナスになる政策を選択すれば、為政者はその地位を保てないからである。

かくして、為政者は、総力戦をうまく遂行するため、デモクラシーと福祉国家の発展させたが、総力戦が

水野氏は、資本主義は中心が周辺を搾取しながら新たに世界システムに組み込んで、経済成長してきたが、もう新たに搾取すべき周辺がなくなったので、成長できなくなっている、と述べる。

日本の長らく続く低金利はその表れで、もう魅力的な投資対象がなくなっていることを示す、というのだ。

私の考えでは、日本は規制が多いので投資機会が失われているに過ぎないと思う。

また、少子高齢化の影響で、社会保険料負担等給与天引き額が増加した結果、勤労者の可処分所得額が低下傾向にあることも、投資意欲を削いでいると思う。

日本でも規制を緩和すれば、魅力的な投資対象は出てくるのではないか。

たとえば、東京の山手線内の容積率と日影規制を緩和すれば、都心部にサラリーマンでも買えるマンションがたくさん供給されるのではないか。

私は日本の規制過多と少子高齢化といった特殊事情が金利ゼロの長期化を生んだと考えており、世界的に金利ゼロが常態化することはないと考えている。この点で水野さんの見解には同意できない。

ただし、リーマンショックから6年半も経過したのに、日米欧で低金利の状態が続いているのは確かに不気味ではある。この状況は、世界的にみて、まだ、需要に対する供給力が過剰であることを示しているのだろう。

今年の米国での利上げの有無が、水野さんの主張の当否についてのひとつの試金石になるのではないか。

福祉支出の受益者が高齢者に偏っているので、落選を怖れる政治家にとってその削減を唱えるのは困難である。また、借金に頼らないためには、増税が必要であるが、これを大きく行う政権政党は、政権を失うリスクを負う。(消費税を10%にあげても間に合わない)

かくして、日本は借金で福祉支出を賄うことを続けてきた。これまで、銀行や郵貯が国債を買い支えてきたが、だんだんそれができなくなりつつある。高齢化が進み、貯蓄を崩して消費にあてる世帯が増加しているためである。

メカニズムはよくわからないが、経常収支の増減は国内貯蓄の増減に一致するらしい。貯蓄が減少して経常収支が赤字になれば、国債(国の借金)消化は海外投資家に依存することになる。ニッセイ基礎研究所が2014年に発表した経常収支の長期見通しでは、2021年ころから経常収支は赤字になると見込まれている。

欧州債務危機は、財政が悪いギリシア、イタリア、スペイン等の国債を海外投資家が売ったことによって発生した。日本も経常収支が赤字になれば、逃げ足の速い海外投資家に財政を依存することになり、何かをきっかけに、海外投資家が逃げれば国家財政が破綻する不安定な財政構造になるのではないか。

原油価格の低下は、日本の経常収支にとっては大きなプラスであるが、いつまでも原油安が続くとも限らない。経常収支の動向には注意が必要である。

　貸家からの家賃収入①が支払家賃a.とほぼ同額なのだが、配当収入②で、生活費b. 特別費c.は賄えないので、不足分は投資分を取り崩して帳尻を合わせている。

　将来は、60歳から企業年金③、63歳から厚生年金の報酬比例部分④、65歳から基礎年金部分⑤を受領することになる。(企業年金の一部は終身だが、大部分は80歳で支給が終了になる。)

　現在の家賃収入①は、物件が古いことから63歳以降はゼロになると見込んでいる。

　これらの結果、60歳から80歳の間の特別費c.以外の生活費は、①～⑤の収入で賄える見込みである。

　ダイヤモンド誌にコラムを書いている山崎元さんは、将来の資金使途別に資産を分けて運用することの愚を説くが、あえて、朱雲は以下のように出費を分けて考えようと思う。

　Ⅰ.56歳(現在)から59歳までの経常生活費、特別費の不足額　【出費の金額やタイミングの確度が高い】

　Ⅱ.60歳から80歳までの特別費　【出費の金額の伸縮や出費のタイミング繰り延べは可能】

　Ⅲ.81歳から93歳(死亡見込み)までの経常生活費、特別費の不足額【出費の額やタイミングの不確実性が高い】

　Ⅰの資金.については、今年1年分の不足額を円貨流動性資金(=普通預金)、それ以降については使用するタイミングに満期をあわせた定期預金にしよう。

　Ⅱ、Ⅲの資金については、将来のキャッシュ・フロー見込みが悪い方にぶれるリスク・シナリオを考えて、そのリスクが実現したときに、それをイミュナイズする資産クラスや保険は何かを考えて、アセット・アロケーションや保険の見直しを考えてみたい。

　朱雲は、52歳でアーリー・リタイヤメント済みなので退職金を既に貰ったが、その大部分は企業年金として60歳以降に、分割して受け取ることにした。よって退職金債権は、企業年金受給権に形を変えているが、本質的には現役の人の退職金債権と変わらない。

　朱雲の年金受給権を考慮しない2014/12のアセット・アロケーションは、流動性資金(外貨含む)8.1%、日本債券1.0%、外国債券23.2%、日本株式20.3%、外国株式30.4%、日本リート15.4%、商品1.7%である。

　比較的リスクの高い株式・リート・商品(以下、ハイリスク資産という)の構成比が68%、外貨資産の構成比が57%となる。俗に、100から年齢を引いた数字をハイリスク資産の構成比にすべし、という教えがあるが、朱雲の年齢56歳をあてはめると、朱雲のあるべきハイリスク資産構成比は、44%となる。

　ハイリスク資産構成比68%は、既にリタイアし、人的資本がゼロになっている者のアセット・アロケーションとしてはハイ・リスクといえるかもしれず、チャレンジャーにみえるかもしれない。

　ところが年金受給権(厚生年金+企業年金)を考慮すると、流動性資金4.1%、日本債券44.3%、外国債券13.0%、日本株式11.3%、外国株式17.1%、日本リート8.6%、商品1%となる。

　なお、年金受給権は、93歳まで生きると仮定した受取予定の年金(厚生年金+企業年金)の将来の毎年のキャッシュ・フローを3%で割り引いて、加算したものである。

　(93歳までというのは、朱雲のキャッシュ・フロー表上の予定死亡年齢を使用した。リタイア後の資金計画では、長生きは主要なリスクである。男性の90%は93歳までに死ぬので、朱雲は一応、93歳まで生きるかもしれないと考えて、資金計画を作っている。)

　年金受給権を考慮した場合、ハイリスク資産の構成比は38%、外貨資産の構成比が32%と、あるべきハイリスク資産構成比44%を下回るヘタレなアセット・アロケーションとなる。

　前回、問題提起したように、サラリーマンの場合、勤続年数を重ねれば大きな厚生年金受給権や退職金債権を持っている。また、日本は解雇が困難なので、サラリーマンならば、若ければ若いなりに、大きな人的資本を持っている。病気などで働けなくなることが心配ならば、人的資本はライフネット生命の就労不能保険でヘッジすれば、サラリーマンはもっと大胆なアセット・アロケーションにできるはずだ。

　サラリーマンのインデックス投資ブロガーのアセット・アロケーションをみると、人的資本や退職金債権、年金受給権を考慮していないので、日本債券クラスの構成比が過大になっているように思う。そのアセット・アロケーションは、本当に効率的フロンティアの上にあるのだろうか。

　人的資本、退職金債権、厚生年金受給権は日本債券クラスと考えてもよい。サラリーマンインデックス・ブロガーよ、資産運用ではもっと大きなリスクをとれ！

　以上の記載はあくまでも正規雇用のサラリーマンへの檄です。自営業の方や非正規雇用の方は、将来労働によるインカム・キャッシュ・フローの不確実性が大きいので、資産運用ではサラリーマンより保守的なアセット・アロケーションにした方が良いように思います。(非正規雇用の方のブログをみていると、fx等で、博打のような投機をする方がいて心が痛みます。一発逆転したい気持ちはよく理解できますが・・・。)

　アセット・アロケーションを考える上で、その人の職業や雇用形態は、必ず考慮に入れるべきでしょう。

サラリーマンを勤続30年ののち52歳で引退しました。

日々の出来事や、考えたことをブログに記載するつもりです。

まずは、引退後の生活を支える資産運用の話から。

資産運用ではアセット・アロケーションが重要とよく言われる。投資ブログをみていて妙に思うのは、ブロガーが多くの場合、サラリーマンなのに、誰も退職金債権や年金受給権債権等を考慮していないことである。この結果、自らの資産総額を過少評価して、その結果としてリスク資産への資産配分が過少になっているのではないか。(自営業の方や、非正規雇用の方にはあてはまりません。)

サラリーマンで同一企業に勤続20年くらいになれば、勤務先に対して少なからぬ退職金債権を持ち、同時に厚生年金に対する請求権を持つ。また、個人で掛けている生命保険の解約返戻金も立派な債権である。勤務先が退職するとき本当に払ってくれるのか、厚生年金が貰えるかどうかわからないというは心配はもっともだが、それらが、ゼロになることは考えにくく、好きな掛目を(ex. x0.7)掛けた上で、資産として評価することを考えてみてもよいのではないか。(これらを、全く考慮しないというのは、これらを貰える可能性ゼロとみる考え方で、保守的といえば保守的だが非現実的であろう。)

勤務先に対する退職金請求権、国に対する厚生年金債権(厳密に債権といえるかどうかは判らぬが)請求権、生命保険会社に対する解約返戻金債権はアセット・アロケーションを考える上で「日本債券」にカテゴライズしてもよいと思う。

上場企業ならば、企業は退職金債務金額についての情報を開示しなければならないので、従業員一人一人に対する退職金債務がいくらかというのは、把握しているはずである。自分のデータについて人事部は聞けば教えてくれのではないか。(私の元勤務先は、毎年4月に今、辞めたら退職金は幾らになりますということを教えてくれていた。)　今、辞めれば退職金がいくらになるかというのは現在の資産の資産と考えるべきではないか。

厚生年金債権については、送付されてくる年金定期便で将来の受取額は判る。将来の受取予定額を現在価値に割り引いた金額が資産額となる。

生命保険の解約返戻金の金額は、生保会社に照会すれば教えてくれる。

これらの資産として認識されにくいものを、「日本債券」と認識すれば、最適ポートフォリオの計算は、異なるものとなる。サラリーマン生活が長くなればなるほど、それらの資産が大きくなる可能性が高いので、結果が大きく異なるはずである。