Branding Labo

最新のブランド戦略コラムのおすすめはこちら。

ブランド戦略コラム

ブランディング資格を取得できる！

一般財団法人ブランド・マネージャー認定協会
https://www.brand-mgr.org/lp_basic05/

ベーシックコース | ブランド・マネージャー認定協会www.brand-mgr.org

飲食関連企業は、どの企業も感染症問題の影響を受けて厳しい状況が続いています。2020年は、その影響が大きく、過去最大の落ち込みを記録しました。

-------------------------------------------

このような感染症問題の波は大手飲食業態であるゼンショーももれなく影響を受けており、2021年3月期決算では前年を下回る業績を続けています。

2021年3月期第3四半期決算時点で、前年同期比較では、売上高448,340百万円 （△6.6％）、営業利益 4,746百万円（ △74.5％） 経常利益4,666百万円（ △74.1％）という厳しい状況。

そのような状況下でありながら、少しでも顧客との接点を多く確保する狙いとして、とても興味深いブランド・コラボレーション企画を知りました。

その内容は、ゼンショーグループにある飲食店をアニメブランドで横串を通して、新たな顧客獲得を狙ったブランドクロス戦略であり、新規顧客獲得以外にもグループ全体の一体感の醸成など、副次的にも一定の効果を生むことが期待できそうです。

ゼンショーもそうですが、最近は経営形態をホールディングス（持ち株会社）にする企業が多く、企業のM&Aや子会社の設立・統合が行われやすい環境 が整ってきています。特に小売業や飲食業などではマルチブランドによるチェーンストア展開が多く、事業撤退や新規事業の立ち上げに伴うブランドの改廃が積極的に行われる傾向があります。結果として、一つの企業体の中で強力なブランドを複数持っていることも当たり前の状況です。

そんなマルチブランドによる飲食業展開を行っているゼンショーが、グループ内にある店舗ブランドをコラボレーションさせ、“シン！？”規の顧客獲得作戦を発動させたようです。

-------------------------------------------

今回のグループにある店舗ブランド同士のコラボレーションという試みは、ゼンショーにとって何をもたらすことになるのか。

続きはこちらから↓

“シン”・ブランド戦略 コロナ禍に見た飲食業界の起死回生 ～ ゼンショーグループ 店舗ブランド・コラボレーションによる新規顧客獲得作戦！ ～ | BRANDINGLAB - ブランディングラボ飲食関連企業は、どの企業も感染症問題の影響を受けて厳しい状況が続いています。2020年は、その影響が大きく、過去最大の落ち込みを記録しました。 2020年の「外食売上」、コロナ影響で過去 ...www.is-assoc.co.jp

日本で最初のブランディング専門機関　

一般財団法人ブランド・マネージャー認定協会

ブランディング資格をオンラインで取得できる！
https://www.brand-mgr.org/lp_basic05/

ベーシックコース | ブランド・マネージャー認定協会www.brand-mgr.org

新型コロナウイルスの感染拡大が続く中、アウトドアやゴルフなど、密を避けられるレジャー・スポーツの需要が拡大。 中でも、スポーツ・アウトドア関連用品の販売を手掛けるアルペンの業績がここのところ急ピッチで改善している様子がうかがえます。   ------------------------------------------------------------------ アルペン大躍進、純利益3.3倍　背景に「密」回避の“2大レジャー” ＊アルペンが2月4日に発表した2021年6月期第2四半期（20年7～12月）連結業績は、純利益が前年同期から3.3倍の78億2900万円だった。 売上高は1205億3900万円（前年同期比5.0％増）、営業利益は110億9200万円（前年同期の3.3倍）。   キャンプ関連の需要が20年夏以降、高まっている他、アウトドアに特化した専門店「アルペンアウトドアーズ」が好調。在宅勤務の拡大に伴い、健康意識の高まりなどもあって、スポーツアパレルの需要も伸びた。 ゴルフ用品も売り上げを大きく伸ばしたという。アルペンは「（キャンプ同様）密を避けられるスポーツとして、ゴルフ市場が活況となっている」と指摘。主要メーカーと協業して販促企画、売場演出などを強化し、需要を取り込む。 また、在庫水準を圧縮し、処分販売が減少したことで、売上総利益率を改善。新型コロナの感染拡大を契機に、人件費や販売促進費、広告宣伝費なども見直し、営業利益も大きく伸びた。 21年6月期（20年7月～21年6月）通期の連結業績予想は、売上高が前期比7.8％増の2350億円、営業利益が前期から3.2倍の133億円、純利益が84億円のまま据え置く。 （2021年2月4日　yahooニュース　ITmediaオンライン　配信記事） 　https://news.yahoo.co.jp/articles/0bbaec107da1171df8ea81e53dcfe0e5299f32d8 -------------------------------------------------------------------------   この記事の通り、アルペンの外部環境で起きているコロナ禍を脅威と捉えず機会と捉え、対策に取り組むことで業績改善となりましたが、それ以前から取り組んでいたコーポレートブランドの強いリブランディング意識によるイメージ転換がなければ、恐らくここまでの業績改善には至っていないでしょう。   かつてアルペンは、スキー・スノボに強い会社というブランド・イメージでした。 それゆえに大成功を収めた時代もありましたが、スキー・スノボ人口が減少するにつれて、段々と業績が悪化。 その結果、2019年には大規模なリストラ（45～64歳未満の社員を対象に、社員<アルペンと子会社ジャパーナ>の約1割に相当する300名程度の希望退職者を募集すると発表）に踏み切らざるを得なくなるなど、企業としての隘路に立たされる状況になっていました。   ------------------------------------------------------------------ アルペン､突然300人リストラに至った裏事情 アルペンと言えば、1972年に名古屋市でスキーのプロショップとして設立以降、スキーブームともに成長してきた会社だ。テレビCMの影響もあって、社名を聞くと冬のゲレンデを連想する人も多いだろう。ただ現状、スキーやスノーボードなどウィンタースポーツ用品のグループ全体の売り上げに占める割合は5％未満。過半を占めるのは、野球、サッカー、スポーツアパレル、アウトドアなど一般スポーツ用品だ。 （2019年1月14日　東洋経済オンライン　中野美絵子氏署名記事） 　https://toyokeizai.net/articles/-/260038   ------------------------------------------------------------------     この記事からも明らかなように、実際の売上高構成比に占める割合は5%以下に留まっているにもかかわらず、消費者からはスキー・スノボ関連企業だというブランドのイメージ落差が、業績悪化を招いた部分は否めません。 それぐらいインパクトがあり、消費者に認知されたブランドの強いイメージは、そう簡単には転換できないというのも事実でしょう。 実はこの点については、過去のコラム記事にて配信したことがありますので、そちらもご覧ください。     アルペン　新業態による新たなるブランド・イメージの形成 https://www.is-assoc.co.jp/brandinglab/bralabeye67_alpen （2019年5月10日　ブランディングラボ　配信記事）     改めて、商品やサービスには、需要が急激に伸びたり、逆に衰退したりという、時間が経過するにつれて徐々に変化していく傾向があります。 これは、一般的にライフサイクル理論と呼ばれており、図で表すと下記の通りになります。     アルペンの場合も、まずはスキーの需要が伸びて成長期に入り、スキーの需要が減少するのに合わせてスノボの需要が伸びたということで、上記のライフサイクル理論に上手く乗ることができたのでしょう。 実際にこの時期、アルペンのCMは販促効果が抜群で、未だにCMで使用されていた曲が流れると、アルペンを思い浮かべる人も多いのでは。（笑） すなわち、ブランドのイメージが強く消費者の中で固定化されてしまうことで、そのイメージを容易に転換できないという事実です。この事実にアルペンは、成功裏の後遺症として長く悩んでいたと想像がつきます。         では、アルペンのスキー・スノボブームが全盛期の頃の時代背景を超簡易PEST分析で表してみます。       この時期は、バブル経済とその崩壊の後ではあるものの、本格的な不況までには至らず、まだ日本全体が浮かれムードの中にありました。 スキー・スノボは恋愛ツールとして、または仲間同士のレジャーとして利用される傾向にあり、まさに日本経済同様の高単価・大量消費で需要が賄われていた訳です。そのため、実用性よりもデザインやブランドが重視され、周囲に見せることが目的の見栄えのする商品が大量に氾濫していました。   では、現代の日本の時代背景を改めて超簡易PEST分析で確認してみます。スキー・スノボ全盛期の1990年代と比較すると、どのように変化しているのでしょうか。

続きはこちらから↓

コロナ禍、コーポレートブランドのリブランディングに成功したアルペン ～ 業績改善に貢献するコーポレートブランド再構築を知る ～ | BRANDINGLAB - ブランディングラボ新型コロナウイルスの感染拡大が続く中、アウトドアやゴルフなど、密を避けられるレジャー・スポーツの需要が拡大。 中でも、スポーツ・アウトドア関連用品の販売を手掛けるアルペンの業績がここのと ...www.is-assoc.co.jp

日本で最初のブランディング専門機関　

一般財団法人ブランド・マネージャー認定協会

ブランディング資格をオンラインで取得できる！
https://www.brand-mgr.org/lp_basic05/

ベーシックコース | ブランド・マネージャー認定協会www.brand-mgr.org

------------------------------------------------------------------ すかいらーくHD　再上場後、初の最終赤字＝コロナ影響重く ファミリーレストラン「ガスト」、「バーミヤン」などを運営する（株）すかいらーくホールディングス（TSR企業コード:298648857、武蔵野市、東証1部）は2月12日、2020年12月期（連結、国際会計基準）の最終利益が172億1400万円（前年94億8700万円の黒字）だった発表した。新型コロナ感染防止に伴うテレワークの浸透や時短営業が響き、2014年10月の再上場後、初めて純利益が赤字に転落した。 2020年12月期の連結業績は、売上高が2884億3400万円（前期比23.2％減）、営業利益230億3100万円の赤字（前期205億6200万円の黒字）、当期純利益172億1400万円の赤字（同94億8700万円の黒字）だった。 テレワークへの取り組みが進む都心エリアや外出自粛の影響を受ける観光地での落ち込みが大きかった。デリバリーやテイクアウトは慎重したが、賄いきれなかった。新規出店や店舗改装の凍結、人件費削減などキャッシュアウトを抑制する対策を実施している。 （ヤフーニュース　東京商工リサーチ配信記事） 　https://news.yahoo.co.jp/articles/25b8dc9d0a4e0bc21c5897b8c47ade4b3cca3ea4   -------------------------------------------------------------------------

改めて、ファミリーレストランに限らず飲食関連企業が苦境に立たされている原因としては、感染症問題による営業時間短縮や感染防止対策による追加負担投資などがありますが、政府によるテレワークの推奨によって、利用者が減少していることも影響が大きいことは事実ではないでしょうか。

しかし、これは飲食業、特にファミリーレストランにおいて、マーケティング戦略のパラダイムシフトとなりうる好機であることを思わせるニュースを目にしました。それは、ブランドが保有するコアコンピタンスの変革とも言える内容でした。それは皆さんもよくご存じのファミリーレストラン大手のデニーズが取組む施策で、店舗をテレワーク専用スペースとして活用する実証実験の開始です。

ここで、デニーズが想定しているターゲットは、恐らく単にテレワークをしたい人というより、自宅のテレワーク環境が整っていない人やファミリーレストランやカフェなどでは気兼ねし、仕事をしづらいという人を想定しているのではないかと推測できます。

特に日本の場合は住宅環境での問題があり、急なかたちでテレワークが導入されたことで、そもそもテレワークが行えないような住居（通信環境が良くないなど）に住んでいる場合も考えられます。したがって、テレワークが行いにくい状況に陥っている人たちも複数存在していることが推測できます。

今回、デニーズによるテレワークに向けた空間を提供する新サービスは、自社保有資産（店舗）を用いてターゲットの抱える課題を解消しています。

ここでは、飲食の提供という当たり前の価値概念を少し変え、空間利用に比重を置いて顧客を集客し、売上や収益の向上に繋げようという試みです。自社の強みとなる保有資産「店舗」を活用するという点では、経済効率性を考慮すると正しい論理であることが言えるのではないでしょうか。

ところで、この空間利用における新サービスの仕組みの背景には、テレワーク・テクノロジーズが提供するサービス「テレスぺ」があります。
テレスペは、LINEで友だち追加するだけで電源とWi-Fi付きのリアルタイムな空席が表示され、すぐにテレワークを利用できるサービスです。事前にクレジットカードの登録（月会費100円）を行って個人で利用する方法と、法人登録を行って社内全員の利用分をまとめて請求書払いにして利用する方法があります。
ファミリーレストランでは、デニーズが初めての活用。これまでの食事や喫茶需要に、テレワーク需要が供給できる空間として付加価値を高めています。

続きはこちらから↓

デニーズが空間利用サービスを軸にリブランド戦略を図る ～ファミリーレストランがテレワーク専用スペースへと変貌！？～ | BRANDINGLAB - ブランディングラボ世界中に感染症問題が蔓延して以降、ファミリーレストランを含めた飲食関連企業の業績は軒並み悪化し、閉店や倒産が続出しています。 すかいらーくHD 再上場後、初の最終赤字＝コロナ影響重く フ ...www.is-assoc.co.jp

日本で最初のブランディング専門機関　

一般財団法人ブランド・マネージャー認定協会

ブランディング資格をオンラインで取得できる！
https://www.brand-mgr.org/lp_basic05/

ベーシックコース | ブランド・マネージャー認定協会www.brand-mgr.org

この数年ですっかり市民権を得たユーチューバー。このユーチューバーの活躍の背景に、2020年の感染症問題があります。緊急事態宣言によってステイホームが呼びかけられ、テレワークやリモートワークが推奨され、企業では既に定着しつつあります。このステイホーム期間をきっかけとして、ユーチューバーの活躍が更に注目され、その活躍領域や幅が広がりを見せたのではないかと推測ができます。

最近では、企業とのコラボレーション企画も多くなってきています。今回、視座を少し上げて、このユーチューバーの特質をパーソナルブランドと置き換え、企業の提供する商品やサービスとのコラボレーションによる有用性や販促の波及期待効果を考察してみました。

ユーチューバーと言えば、多くの方がHIKAKINのことをご存知かと。既にメジャーな存在になっており、幅広い世代からの人気を獲得しています。実際に、芸能人同様に「徹子の部屋」にも出演。また、女性人気ユーチューバーにはフワちゃんがいます。昨今、バラエティー番組では見ない日がないほどの活躍を見せており、もはや芸能人と遜色ない活躍をするユーチューバーです。

この流れを受けて、企業側も宣伝や販促としてユーチューバーとのコラボレーション企画を組む機会が増えてきています。その一例に、皆様も一度は食べたことがあるかと思われる米菓「ばかうけ」のコラボ記事を見つけました。

（PRTIMES 2021年2月3日 12時00分　配信記事）

『ばかうけ』×『ヒカキン』のコラボ商品発売！「オリジナルヒカキングッズが当たる」キャンペーンも実施！！
https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000004.000063435.html

“ばかうけ”“星たべよ”“瀬戸しお”など米菓を製造販売する㈱栗山米菓（代表取締役社長:栗山敏昭 新潟市北区）は、「ばかうけ」と人気動画クリエイター「HIKAKIN」がコラボしたオリジナルパッケージの『18枚ばかうけ青のりしょうゆ味』『16枚ばかうけごま揚しょうゆ味』を期間限定で発売致します。（2021年1月下旬～3月下旬頃まで、全量、ヒカキンオリジナルデザインに変更。）

HIKAKINやフワちゃんは、幅広い世代に知名度の高いマルチなユーチューバーですが、彼らとは対照的に特定の分野や領域に強いユーチューバーも数多く存在します。彼らの専用登録チャンネルでは、かなり熱心なコアファンもおり、強い支持を獲得しています。その代表例の一つとして、ダイエット関連のユーチューブ番組があります。

先ほども述べましたが、感染症問題が発生しステイホームが呼びかけられ、室内に籠ることによる運動不足解消のストレッチやトレーニング動画が注目を浴びており、これに関し複数のアスリートや芸能人が動画を投稿していますが、ユーチューバーとして人気が一気に高まったのが「竹脇まりな」さんです。チャンネル登録者数は200万人を超え、ダイエット関連動画としては異例の大人気となっています。あえて、彼女のパーソナルブランドとしての代名詞を「身近で楽しくダイエット方法を教えてくれるユーチューバー」と仮置きしておきます。つまり、ダイエットで困ったら竹脇動画みたいなイメージで結構です。

Marina Takewaki
https://www.youtube.com/channel/UCw7HTQv0F4CB9zGRhqosYsg

ダイエットと言えば、一昔前にビリーズブートキャンプというダイエットプログラムが流行りましたが、この竹脇さんの動画はそれを彷彿とさせるものがあります。ビリーズブートキャンプと異なるのは、YouTubeという手軽なメディアを用いて気軽に始めることができるという点です。

竹脇さんの動画は種類も豊富で、時間は1分～120分と幅が広く、ストレッチや本格的な運動まで取り揃えており、更には定期的に内容も更新されるのでそのときの時間や気分に応じた内容を自由に選択できます。動画自体も健康的で明るい雰囲気があり、ノリのいい音楽に合わせて運動ができる上に、最も苦しい運動の場面では応援のコメントが入るなど、運動をせずに観ているだけでも楽しめるぐらい、動画全体が非常に工夫されています。結果としてコアなファンを沢山獲得しており、ダイエット関連動画では抜群の人気を誇るようになったというところです。

ここまでの人気となると、当然企業側もコラボレーション企画を持ち掛けてくることは想定がつきます。竹脇さんの場合は、やはり運動に関するコラボレーションが多く、一例としては明治の「VAAM」によるコラボレーション企画です。

VAAMはアスリート向けの本格的なスポーツ飲料として根強い人気があり、1995年から販売が続くロングセラーのヒット商品ですが、竹脇さんは通常の運動をしながら、合間の休憩にこのVAAMを美味しそうに飲んでいきます。
彼女の厳しいトレーニング動画では、定期的に30秒ほど休憩時間をとり、水分補給することが奨励されており、動画視聴者も彼女に合わせて自然とその休憩時間には飲料を飲む習慣が出来上がります。当然、その際に竹脇さんがVAAMを飲んでいれば、それを真似する視聴者も複数出てくることは推測でき、そこに企業の意図的な狙いがあるわけです。

特に竹脇さんの動画にたどり着いた視聴者は、運動に関する興味がある可能性が高いため、マーケティング上でVAAMのような本格的なスポーツ飲料の購入者との親和性があり、アスリートまでいかなくとも通常の運動量より多い人にはピンポイントで効果的な広告を打てることは推測できます。

では、この一連の流れをマーケティングで使われるSTPで整理するとどのようなセグメント市場になり、どのようなターゲット像に購入してもらいたいか、ブランドポジションを簡単な成長戦略図にしてみました。

続きはこちらから↓

新潮流　ユーチューバーを起用した新市場開拓に向けたブランド戦略 ～　ユーチューバーとのコラボレーションの有用性と販促波及効果を考察　～この数年ですっかり市民権を得たユーチューバー。このユーチューバーの活躍の背景に、2020年の感染症問題がありま…www.is-assoc.co.jp

日本で最初のブランディング専門機関　

一般財団法人ブランド・マネージャー認定協会

ブランディング資格をオンラインで取得できる！
https://www.brand-mgr.org/lp_basic05/

ベーシックコース | ブランド・マネージャー認定協会www.brand-mgr.org

2月25日（木）に開催した

第2回ブランディング事例共有会。

三人目の発表は、株式会社ファーストデコ代表取締役　扇野様による発表でした。

岡山県の企業様の取り組みによる『SDGs×クラウドファンディング』で海外進出するという、ブランディング事例でした。

大変ためになるもので、是非ともこのような企業が日本に増えるといいのではないでしょうか。

4月にも開催されます！

オンライン開催で参加費無料、どなたでも参加できます。

詳細申し込みは、下記になります。

-------------------------------------------

『ブランディング事例共有会』とは

ブランド・マネージャー協会提供のブランディングの知識やフレームを

どのように活用しているのか

生の実践事例を共有し多くの学びや

ヒント、知恵を持ちかえること場とした

ブランディングで社会課題解決をする

実践コミュニティです。

◤第3回ブランディング事例共有会◢

4月22日（木）16：00～18：00

オンラインにて開催

参加無料

※開催時間は進行状況により

前後する場合がございます

※事例発表後の18：10からは発表者を囲み

学びを深める勉強会を予定しております

皆様のご参加、お待ちしております

≪お申込みはこちら≫

https://form.k3r.jp/brand_manager/seminar03

協会について｜一般財団法人 ブランド・マネージャー認定協会｜ブランド・マネージメントの資格取得マーケティングにおいて重要かつ希少性のあるブランド・マネージャーの公的資格を発行「ブランド・マネジメント」の基本がわかる、ブランド・マネージャー認定協会。女性、男性共に活躍できる、ブランディングの知識と資格。www.brand-mgr.org

#ブランディング事例共有会

日本で最初のブランディング専門機関　

一般財団法人ブランド・マネージャー認定協会

ブランディング資格をオンラインで取得できる！
https://www.brand-mgr.org/lp_basic05/

ベーシックコース | ブランド・マネージャー認定協会www.brand-mgr.org

2月25日（木）に開催した

第2回ブランディング事例共有会。

お二人目の発表は、株式会社Toreru弁理士、土野様による発表でした。

特許・商標・意匠の申請について、テクノロジーを使うことで、速さ×簡単さ×専門性の高さ、というブランディングをされた事例です。

今までの申請についての常識を覆すような画期的な内容で、大変参考になりました。

4月にも開催されます！

オンライン開催で参加費無料、どなたでも参加できます。

詳細申し込みは、下記になります。

-------------------------------------------

『ブランディング事例共有会』とは

ブランド・マネージャー協会提供のブランディングの知識やフレームを

どのように活用しているのか

生の実践事例を共有し多くの学びや

ヒント、知恵を持ちかえること場とした

ブランディングで社会課題解決をする

実践コミュニティです。

◤第3回ブランディング事例共有会◢

4月22日（木）16：00～18：00

オンラインにて開催

参加無料

※開催時間は進行状況により

前後する場合がございます

※事例発表後の18：10からは発表者を囲み

学びを深める勉強会を予定しております

皆様のご参加、お待ちしております

≪お申込みはこちら≫

https://form.k3r.jp/brand_manager/seminar03

協会について｜一般財団法人 ブランド・マネージャー認定協会｜ブランド・マネージメントの資格取得マーケティングにおいて重要かつ希少性のあるブランド・マネージャーの公的資格を発行「ブランド・マネジメント」の基本がわかる、ブランド・マネージャー認定協会。女性、男性共に活躍できる、ブランディングの知識と資格。www.brand-mgr.org

#ブランディング事例共有会

日本で最初のブランディング専門機関　

一般財団法人ブランド・マネージャー認定協会

ブランディング資格をオンラインで取得できる！
https://www.brand-mgr.org/lp_basic05/

ベーシックコース | ブランド・マネージャー認定協会www.brand-mgr.org

2月25日（木）に開催した

第2回ブランディング事例共有会。

多くの皆様にご参加いただき、誠にありがとうございました。

今回は、5人の皆様に事例を発表いただきましたので、数回に分けて、ご紹介をさせていただきます。

お一人目の発表は、株式会社バウンディングパルス代表取締役 海野様による

ブランディング+チームビルディングを融合させた『チームブランディング(R)』

をテーマに事例を発表いただきました。

「チームブランディング(R)」とは従業員の方々が、自分たちの組織を自分たちでブランディングすることで、チームの結束と共通の目標を定めることで自律自走を促すことができる手法で、ブランド・マネージャー認定協会のオリジナルメソッドです。

そのメソッドがどのように使われ、どのような効果があったかの事例の発表でした。

4月にも開催されます！

オンライン開催で参加費無料、どなたでも参加できます。

詳細申し込みは、下記になります。

#ブランディング事例共有会

-------------------------------------------

『ブランディング事例共有会』とは

ブランド・マネージャー協会提供のブランディングの知識やフレームを

どのように活用しているのか

生の実践事例を共有し多くの学びや

ヒント、知恵を持ちかえること場とした

ブランディングで社会課題解決をする

実践コミュニティです。

◤第3回ブランディング事例共有会◢

4月22日（木）16：00～18：00

オンラインにて開催

参加無料

※開催時間は進行状況により

前後する場合がございます

※事例発表後の18：10からは発表者を囲み

学びを深める勉強会を予定しております

皆様のご参加、お待ちしております

≪お申込みはこちら≫

https://form.k3r.jp/brand_manager/seminar03

協会について｜一般財団法人 ブランド・マネージャー認定協会｜ブランド・マネージメントの資格取得マーケティングにおいて重要かつ希少性のあるブランド・マネージャーの公的資格を発行「ブランド・マネジメント」の基本がわかる、ブランド・マネージャー認定協会。女性、男性共に活躍できる、ブランディングの知識と資格。www.brand-mgr.org

日本で最初のブランディング専門機関　

一般財団法人ブランド・マネージャー認定協会

ブランディング資格をオンラインで取得できる！
https://www.brand-mgr.org/lp_basic05/

ベーシックコース | ブランド・マネージャー認定協会www.brand-mgr.org

前編では、資生堂の日用品（パーソナルケアブランド）事業の売却は、「選択と集中」によるブランド戦略展開であるという結論付けを行いました。

前編はこちら

後編では、「選択と集中」というブランド戦略が正しいのかを検討していきたいと思います。

まず結論から申し上げますと、このご時世において非常に危険な戦略を選択した恐れが高く、将来に禍根を残すのではないだろうかと思える点があります。その理由を、ブランドによる顧客生涯価値の視点で説明していきたいと思います。

「選択と集中」を行って成功した企業というのは、基本的に機械メーカー（特にBtoB企業）に多いようです。

BtoB企業は、もともと顧客との接点が限られており、取扱金額が大きく、なおかつ長期的な取引を行うことが多いです。企業は長期的な取引を通じ、メンテナンス作業や技術的な開発要請などを行い、お互いの関係性を構築します。

そのため、相互に余程の不祥事でも起きない限り、ブランドのスイッチングコストを高めてまで一旦構築した関係性を壊すことは限りなく考えにくいです。

では、資生堂はBtoB企業でしょうか？違いますよね。

資生堂は、基本的にBtoC企業です。BtoB企業とBtoC企業の最大の差は、マーケティングやブランディングにかけるコストです。

つまり、BtoC企業において成功するためには、少しでも多くの顧客体験価値を創造できるブランドとの接触面を戦略的に設けていくことが肝心です。

では、前編でも提示した資生堂の今後の戦略方針を、再度見直してみましょう。

この図からわかることは、資生堂は今回の「選択と集中」により、低単価商品を購入していた顧客との接点を喪失したことになります。

これは何を意味するのでしょうか。それは、資生堂ブランド全体から見るLTV（ライフ・タイム・バリュー/顧客生涯価値）の関係性を俯瞰するととてもわかりやすくなります。

現状の資生堂の商品構成においては、低単価商品を通じて顧客設定を作り、将来的な高単価シフトに向けて、顧客への導線が資生堂ブランド全体で設計されています。

これはファッションブランドでもよくあるブランド構造で、年齢や志向に分けて（セグメントして）ブランド化をする手段です。アパレル企業のワールドでは、かなり細かく顧客をセグメントし、その属性にあったモノづくりをしています。

では、今回の日用品（パーソナルケアブランド）事業の売却によって、このLTVがどのように変化するのでしょうか。

続きはこちらから↓

コロナ時代　ブランドの「選択と集中」で経営革新　 ～資生堂　パーソナルケア事業ブランドを売却～前編では、資生堂の日用品（パーソナルケアブランド）事業の売却は、「選択と集中」によるブランド戦略展開であるとい…www.is-assoc.co.jp

日本で最初のブランディング専門機関　

一般財団法人ブランド・マネージャー認定協会

ブランディング資格をオンラインで取得できる！
https://www.brand-mgr.org/lp_basic05/

ベーシックコース | ブランド・マネージャー認定協会www.brand-mgr.org

資生堂が、主力事業の一つであるパーソナルケア事業ブランドの売却を決めました。

資生堂／パーソナルケア事業1600億円で譲渡、合弁事業化で新会社設立
https://www.ryutsuu.biz/strategy/n020323.html

流通ニュースによると、下記にようにあります。

・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

資生堂は2月3日、パーソナルケア事業譲渡に伴う会社分割（簡易吸収分割）を実施すると発表した。

「TSUBAKI」「SENKA」などをグローバルに展開するパーソナルケア事業について、そのポテンシャルを最大化し、今後さらに成長させるためには、マーケティング投資強化が不可欠あり、それを可能とする新しい事業モデルの構築が必要と判断。

その実現のために、対象事業を譲渡すること、その後同事業を運営する会社の株主として参画することを決定した。

具体的には、対象事業を会社分割（吸収分割）により同社と同社子会社から同社が新たに設立する株式会社に対して承継させることを前提として、新会社の株式をCVC Capital Partnersが投資助言を行うファンドが出資をしているOriental Beauty Holding（以下：OBH）に譲渡する。

その後、新会社、OBHを含む対象事業の運営会社の株主として、対象事業を合弁事業化して、さらなる成長と発展に協力していくことなどに関して、法的拘束力を有する正式契約を締結した。

新会社の全株式および関連事業資産の譲渡対価は1600億円。2019年12月期のパーソナルケア事業の売上高は1055億9700万円、新会社は2021年上期中に設立予定だ。

資生堂　TSUBAKI
https://www.shiseido.co.jp/tsubaki/

資生堂は、ここ数年の経営改革とインバウンド需要の後押しを受けて業績が好調に推移していたものの、世界的な感染症問題に影響を受けて商品需要が急減し、今期の中間決算では大幅な赤字となりました。実際に、感染症問題が勃発して以降、化粧品関連企業は大きく業績を落としており、赤字になる企業が続出しています。

・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

化粧品大手各社、軒並み減収　インバウンド消失と外出自粛・マスク生活が直撃
https://news.yahoo.co.jp/articles/b59e35f16b0d81f3ab8c9dcbd4f33612286e2892

ヤフーニュース　東京商工リサーチ配信記事によると下記のようにあります。

・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

“長引く「新型コロナウイルス」感染拡大で化粧品業界が苦境にあえいでいる。これは外出自粛、インバウンド需要の消失で化粧品ニーズが変わったためだ。

（株）コーセー（TSR企業コード:290050723、東証1部）と（株）ノエビアホールディングス（TSR企業コード:662279069、東証1部）が発表した直近の四半期決算では、いずれも前年同期比10％以上の減収だった。

外出自粛やテレワークの浸透の余波はアパレル業界だけでなく化粧品業界にも広がっている。（中略）大手各社は外国人観光客が多く訪れた百貨店の化粧品コーナーにブランドテナントを出店している。インバウンド需要が消失し、来期も業績の落ち込みが避けられない状況だが、しばらく我慢の経営が続きそうだ。”

・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・

これらからも推測できますが、資生堂も今後の感染症問題の余波がどの程度続くのかがわからないことを考慮し、早めに事業構造の転換を行ったのではないかと考えられます。

資生堂のパーソナルケアブランドは、一般的にはドラッグストアなどの日用品コーナーでよく販売されている数ある日用品ブランドの一つ。これらのカテゴリーは商品単価が低めで、尚且つ新商品発売やアイテム増加による商品入れ替わり頻度が高いため競争が激しく、結果として各社の消耗戦となるカテゴリーでもあります。

商品をより多く販売するためには、商品認知を高めるために工夫を凝らしたプル型のCMを制作した上で大量にCMを流し、あちこちにプッシュ型販促プロモーションを展開させるコミュニケーション施策を戦略的に練らなくてはなりません。

そのため・・・・

続きはこちらから↓

コロナ時代　ブランドの「選択と集中」で経営革新　 ～資生堂　パーソナルケア事業ブランドを売却～資生堂が、主力事業の一つであるパーソナルケア事業ブランドの売却を決めました。 資生堂／パーソナルケア事業160…www.is-assoc.co.jp

日本で最初のブランディング専門機関　

一般財団法人ブランド・マネージャー認定協会

ブランディング資格をオンラインで取得できる！
https://www.brand-mgr.org/lp_basic05/

ベーシックコース | ブランド・マネージャー認定協会www.brand-mgr.org