https://ameblo.jp/social-thought/ ブログの説明を入力します。 ja
その中でも熱交換エネルギーを利用した地熱発電や太陽光発電などを筆頭にエネルギー開発事業がもたらす産業の効果はこれから大きく公共事業の働きを担う事業として見直す必要性があるだろう。

更に、これまで送電線を利用していたエネルギーの受け渡しを、水素を利用する事で、各都道府県に水素の貯蔵施設を設ける事で、これまでのような無駄な電源を放電して捨てる必要性も無くなる。

水素は可視光線でも作る事ができる。

僅かな可視光線でも水素を生成できるのです。

可視光応答性光触媒という考え方や、その他にも太陽光を利用して分離するという考え方など幾らでも水素を生成する方法はある。

実際に原発事故で水素爆発が起きましたが、高温に晒された水は行き場を失う事で熱膨張により水素を発生します。

単純に考えると熱が存在するけでも水素は生まれるという事になる。

蒸発するのではなく、単純に熱によって分離されるという事です。

水素は目に見えないので、臭いなどの臭気などで判断するしかない。

実際には水素測定器として溶存水素計をしようして濃度を確認したりするのだが、こうした技術の一般普及が進めば決して水素は危険な物ではないといえる。

ですが、実際に原発事故の水素爆発を目の当たりにすると、相当な爆発力だという事が分かりますね。

僕もあれほどの建物が爆発するのを見たのは初めてです。

水素は軽く上へと昇る性質があるので、水素を検知する事自体は簡単だと言えます。

恐らく、原子炉建屋内にも本来は水素の発生時に濃度測定は行われていた筈だが、まさか爆発するとは思っていなかったのでしょう。

水素と同時にイオンが発生しており、この電子の塊が時に発電を起こす要因として燃料電池には利用されている訳です。

当然ですが、水素が酸素と結び付く際に電子を放出する訳です。

そうすると余った水素が放出された電子の火花の熱により、爆発を起こすという現象が起きる訳です。

いわゆる燃料電池現象が起きた訳ですね。

現在エネルギー産業の考えとしては、沖合に大きな水を引き入れる潮の満ち引きを利用して発電を行うという計画や風力発電などの計画など色々なプランがあります。

形としては風力発電が最も進んでいますが、水力と風力を合わせて太陽光発電を利用するという計画で、これからの地球温暖化に対して、対応できる環境ができれば、未来もそれほど暗くはないと言える筈です。

新たな産業革命として、代替エネルギー産業がある訳です。

更に物流と公共交通事情を考えると、世の中には代替産業がかなり多く存在しており、これまでエネルギーを無駄に捨てていた部分のお金が、そのまま代替産業へ活かされるようになります。

海外へ持ち出されていたお金が、国内の内需として使われるという事です。

新たに農業革新や漁業革新からも代替プラスティック事業が生まれるので、そうした新しい産業はこれからの未来の人間へ財産として残されます。

化石燃料の時代が終わり、水素と自然エネルギーを利用したエネルギー産業が、これからの新エネルギーの開発に大きく役立つようになり、働く人間が世の中で権力を手に入れる時代を迎えられる日が来るのです。

確かに今の世の中では、能書だけの政治家や官僚によって利益を食い荒らされるだけの政治しか行われていません。

もっと社会政治を素晴らしい物にする為にも、お金という世の中を捨てて労働という現実世界が世の中でお金以上の力を発揮するという世界を作らなければ、こんな社会などあっても無くても良いという事になります。

ベロタクシーのように、人間の力で公共交通の一環としてスローな世の中を作る働きを現在の社会で目指しているように、消費だけの世の中からある程度、自分達が生きている世の中の流れを見据える世の中へシフトしようとしています。

一度、世の中の全ての物事をみんなの目で確認して、みんなで確かめ合える社会を作り上げる事の方が重要だと思いませんか？

確かに福利厚生事業など、老後の心配もあるでしょう。

でも、老後なんて、そんなに心配する必要性なんてないんです。

老人になっても欲の塊のような人間も居ますが、老後って何かを残そうと考えるのが人間の生き方です。

僕もそうです。

既に初老と言えるでしょう。

体力的な衰えは隠せません。

肉体的には50代までは若い人と同じように動けるのですが、走ったり動き回るという動作では、年齢的な物では若者には敵いません。

実際には、人間の能力なんて僅かな差です。

どんなにスーパーマンでも、３人以上の人間よりも上の人など、居ないという事です。

能力は、２倍近い早さの人も存在しますが、それは一時的な能力です。

慣れなどの応用です。

私は慣れではなく、全ての人間が同じ力を出せる環境を整える方が必要だと思うのです。

確かに個人差はありますが、NGが出るような仕事ではダメなのです。

僕は、ノルマとしてのポカ避け（ フールプルーフ ）は必要だと思うのです。

トヨタ車体が2006年にエスティマで、２万台を回収するという製造ミスが起きました。

これは、製造ノルマの早さに追い付けずに、作業者が誰かが手直しするという考えの下で、勝手に手抜き作業を行っていたという事実が分かっています。

約４億円の赤字が出たそうです。

日産方側直で255台を製造する自動車生産で、１日の製造ノルマを510台に設定するのであれば、それなりの作業工数に応じた製造ラインを作らなければならないのだ。

更に働く人間が時間内に奴隷となるのであれば、そうした環境を改善する余地もある。

これは、厚生労働省などが査察を行い、実際の生産工程数の作業内容を視察するだけでなく、そうしたスペシャリストを中に入れて実際の作業工数に関する早さの確認などを行う必要性があるという事です。

つまり、自動車関連工場が定めたノルマを超える作業内容規制する必要性があるのです。

500人しか居ない部署にもう100人ほどの人材が必要であれば、生産数を落とすか作業人数を増やして対応するという方法論を与えなければ、労働者保護の観点から外れてしまう。

更に国土交通省の自動車検査を車検なしでパスする訳なので、本来リコール問題などあってはならないのです。

しかもブレーキの締め忘れなど、あり得ない事だ。

そんな車が車検を通過しているとなると、本来はライン作業を停止して、全員の社員教育から行わなければならないだろう。

そうした事が行われていない事実に対しても国家の甘さを感じる。

本部品の安全が行われていなかった場合の対応策を法律で定めて、操業停止処分と自社の検査認可の取り消しを行うのが本来の行政処分だろう。

その辺りにも、大企業に対しての優遇措置と取れる、甘い処分が行われているとしか言いようがない。

自動車産業をもっと細分化して、ベロタクシーのような安価な製造コストで生産が可能な自動車を公共交通機関用のタクシーとして製造する。

実際にシティ・コミューターとしての役割を果たすコンパクトカーを、レンタル事業として利用する事業を促進して、都市交通をもっと渋滞のない交通機関へと変える努力を行う。

それだけで世の中でどれだけ無駄なエネルギーが減るかを考えるが、大人の行いだろう。

自分勝手な人間ばかりが増えて、交通渋滞を引き起こし、都市交通を乱して多くの人間が死んでいる現状を考えると、狭い日本には、自家用乗用車という概念は必要ないのだ。

実際に、トヨタレンタリースのように、レンタカー事業が国内の販売需要よりも利益を得るという場合もあるのであれば、生産数を減らして、レンタカー事業を促進する方が世の中には便利な事も多いのです。

エネルギーの節約は、世の中を大きく変える事ができるようになります。

無駄な夜中の遊びが出来ないように、深夜０時過ぎの営業を認めないようにすれば、ホステス遊びでなくなるお金もなくなる。

アンダーグラウンドの世界にお金が流れると、幾らのお金が税収を生まないのかが掴めないのが特徴だ。

なので、深夜営業のお店には、国家の監査員が配置されるようなシステムを作る必要性も生まれる。

監査制度で税金の支払いが滞る事なく支払われる事により、無駄な予算と納税の義務を怠っている人間から多くの税収を得る事が出来るようになる。

世の中でエネルギーの節約を行うという事は、多くのアングラな世界の人々の暮らしが終わるという事に繋がる。

そうした方が社会の為にも良いのだが…

エネルギー産業の改革と、エネルギーを利用する物流と移動手段などを大きく産業改革する事で、世の中の産業が淘汰され、無駄のない世界がやって来る。

世の中は無駄が全てなのだが、効率的には、予算の無駄遣いを減らして、貿易や飲食業などで得る産業の活性化を行い、税収を上げるという考えを行わなければ、国家の破綻に繋がる。

遊んでいるような人間の為に、重労働を強いられる人間がバカを見るのは可哀想である。

数10億円の稼ぎがあるのであれば、そうした人間に卸す品物の値段を大幅に上げるべきだろう。

物価指数の安い物は上げて、高い物は安くする。

庶民の使う物は安くして、企業が扱う物には高い関税を掛けるという考えになる。

そうしないと、働く人間に対して給与を支払う事がなくなるからだ。

いっその事だが、大企業には日本から出て行って貰いたいくらいだ。

10万人規模の人間が働く大企業では、お金に対する考え方が余りにも雑に処理されている。

人材派遣業を国家が賄うようにする事で、従業員の給与を多く確保できる環境が生まれる。

何人の公務員など必要ないという事だ。

公務員でもない者が、どうして職業斡旋のような行為を行っているのだ？

それなら人材派遣業を国家が運営して、労働者が働ける環境を作り上げた方が望ましいでしょう。

エネルギー産業と派遣事業の根本を国家が運営する事で、世の中の失業者の半分以上の人間にお金が回る環境が出来上がり、猶予をピンはねする輩が居なくなる事で、実際に働く労働者に現金が多く渡る事で経済にも貢献する。

エネルギー産業と交通機関の改革から労働人口の雇用即事業までを国家が管轄すると、実際には経済効果が20％以上も増えるという現実を把握するべきだろう。

私が官僚かもしくは政治家なら逸早くにそうした対応策を練ると思うが…

]]> https://ameblo.jp/social-thought/entry-11061412693.html Fri, 28 Oct 2011 13:11:57 +0900
つまり、インフレなき経済成長などとアホな夢物語を語った小泉政権のしわ寄せが、今頃になって庶民を苦しめる結果に繋がっている。

経済の柱は、自国の産業と需要が握っているという事を今更になって思い知った筈だ。

バブル経済の崩壊から20年間で景気が成長しているのは、僅か６都府県という結果を見ても都心以外の道府県では、景気が上がる事などない事を示している。

それは労働人口の殆んどが、首都圏に集まりつつある現状と、農林水産業や鉱床などの資源を開発する動きが海外から得られる資源調達を行った方が得だという事で、人件費と見合わない産業が淘汰されつつあるからだ。

農林水産資源のエネルギー開発やバイオ技術への転用を模索していれば、今頃世界のトップを切って農業の産業化が行われている筈だったのに、この国の政治家の先送り主義と保守的な内容はチャレンジ精神を見ずに終わる、終焉を迎えつつある時代劇や歌舞伎のようだ。

栄枯盛衰と申しますが、一度は栄えし者でも必ずや衰え行くというように、人生は良い事ばかりではない、辛い事や悪い時の方が多いという事を国民の殆んどは知っているという事だ。

更に考えると、未来を創造するという事は、新たな産業が生まれ代替とされる物に入れ替わる変革の時期が設けられる。

商売で成功を収めたいのであれば、物を売る産業を考えるべきだろう。

僕のように、企業を相手にお金を得る考えは、商売としての利益率は少ない。

大きなお金は動くのだが、お金だけが動くだけで動いたお金の数ほど支払うお金も多く出て行くという事だ。

庶民を相手にした商売では、約30～50％が粗利益として残る物が多い。

企業を相手した商売では、10～30％前後が粗利益だと考えると、産業を相手とする商売は儲からない事が分かる。

９月の物価指数が伸びたのは、石油の輸入量が増えた事が原因だが、実質的には石油の価格は一時期と比べると安くなっている。

これは、３月以降（ 震災後 ）の物価統計なので、実質的に物価指数が上がっている事になる。

これから確実に、石油に振り回される日がやって来る。

そうならない為にも、新たなエネルギー産業を作り上げて、そこに大きな公共事業を見積もる事で内需の拡大政策を行い、化石燃料に代替される新たな産業の開発と、ベロタクシーのような人力で動く移動システムの補助システムを開発して、都市交通の在り方を見直す時期に来ているのではないでしょうか？

自動車の燃料を水素や圧縮空気に代替する方向性は見えている。

基本的には酸素が最も効率よく、燃料としてはゼロエミッションに繋がる。

太陽光発電においてもソーラーパネル型の発電システムではなく、集光機を利用したシステムの開発が望ましい。

レアアースを大量に使用するソーラーパネルでは、製造コストが高過ぎる。

集光機のように銀で持つ来る事が可能な物であれば、鏡にようにガラスと水銀を利用して鏡を作り太陽の光を集めるだけで良いのです。

温暖化が進むと更に、集光機の意味合いが分かって来ます。

集光機は光の屈折などを利用して、僅かは可視光線を集める事で熱を作りだす事が可能なのです。

熱を利用する事で、熱交換運動を利用して発電も可能ですし、用途に応じては温水器としての働きや熱を必要とする特殊な窯としての応用が利きます。

太陽光炉の性質上、摂氏4,000℃を超える熱源になる事も分かっています。

つまり、太陽光の熱を保持する高温度の窯を作る事で、カーボン素材などを焼き上げるシステムを作る事も可能になるのです。

空気熱を利用して太陽光で高温の室内をつくり、空気の熱で物を焼き上げるというシステムを作るのです。

こうした取り組みは、まだ行われていないので、これから未来への応用ができるでしょう。

圧縮空気エンジンは、ディーゼルエンジンであり、内容としては高出力を得るという考えよりも効率の良いエンジンだと考えると使いものとしては他用途に利用できる。

ロータリーエンジンでも同じように、圧縮空気を利用したエンジンの開発が可能です。

ロータリーエンジンは、スターリングエンジンでも応用が利くので、用途としては何にでもつかえるのですが、水素、バイオ燃料、圧縮空気とこれから用途に応じてロータリーエンジンの技術が大きく役立時が来るでしょう。

話を戻して、９月の物価指数の上昇が意味する物は、インフレ経済の前兆だという事だろうか？

だが、インフレを起こす要因を作る事で、世界中がインフレ傾向になりつつある現在の世界経済で、物価指数だけが上がるという事は、エネルギーの代替促進を早める結果に繋がるだけだ。

石油産出国では、この状況を逸早く捉えて原油の増産を行い市場の安定化に努めている。

それは代替燃料が使われるまでに、少しでも多くの資金を稼いでおくという考えなのだろうか？

経済は、人間が作る物でもある。

その経済のバランスが均等であれば、世の中には沢山のお金が生まれる場所と、沢山の物資が溢れる場所が存在するということだ。

それはまさしく日本の現状であり、この暮らしを維持したければ新たなエネルギー政策にお金を投じる必要性があるだろう。

極端なインフレを抑制する手段は、代替エネルギーの開発です。

]]> https://ameblo.jp/social-thought/entry-11061349243.html Fri, 28 Oct 2011 11:21:40 +0900
TPPは農業だけでなく国内産業の打撃を緩和するのに、最も適した役割を果たそうとしている。

実際に、アメリカが用意した土俵だからアメリカの土俵では相撲を取らないという事を、昔の戦後の日本人が行ったでしょうか？

プラザ合意にしろ、金融市場の開放にしても何でも従って来たではないか…

世界との戦いは、ゲームのようなものだ。

自分達が生きている間は、避けては通れないものだ。

自国の食料自給率を100％にして、更にエネルギーの生産量を100％自国で賄えるというのであれば、後は国内経済で内需100％の経済が成り立っているのかを考えてみなさい。

日本には、中国のような資源物資は、それほど多くない。

中国のような資源国なら、日本独自の政治政策を布いても、世界からの孤立で生き残る術もあるだろうが、協調性に欠ける日本人の悪い所を露呈してしまうような行為は慎むべきだ。

海外の農家を見れば、もっと悲惨な状況ではないか…

日本の農家がどれほど優遇されているか分からないだろう。

日本の農家が生き残る術は、国土交通省と財務省の権限で取り決めが行われる。

実際に、この国の国土における計画を変えるだけで良いのだ。

この国の土地税制システムは、あまりにもバカげた地価となっている。

それが起因して、海外の舞台から降ろされてしまっている事に気付いていない政治家がどれ程多い事かおわかりだろうか？

不動産とは、建てられた建物に価値が存在するのです。

東京は、確かにゴミゴミとして住みにくい場所ですが、商業圏内と工業圏内では、土地の所有権を個人が持てない制度を実施して、住宅街以外の所有権の排除を行えば、どれだけ日本が住みやすくなるか考えた事がありますか？

また市街化調整区域を設けているので、そうした自然の土地の価格と同様に、住民の住む住居を安く購入できるようにして、住宅ローンを誰でも組めるようにする事が本来は必要な政策だろう。

都心の不動産投資には、中国ファンドのように、Jリートと同じく投資信託制度を設けて、何年償却物件としての価値を減価償却で清算する方法を取れば、現在のインフレ型の経済成長を行う必要性もなくなるだろう。

そうすると、都内が仕事をする場所となり、休日は地方での経済が活性化する構造が生まれて来る。

投資で利益を得るという事は、60％前後の価格で物を作らなければ利益を得ないという事に繋がる。

もっと適正な価格へ相場を戻す事で、都内の不動産が価値を取り戻すのである。

現在の都内の不動産相場は、約30％ほど高価だと言える。

賃料相場を下げる事で、本来の安い不動産事情が出来上がる事で、安定した不動産の供給が可能になる。

また、JAなどの農家の食料品相場をもっと安くする事も可能なのです。

実際に、日本の農家の暮らしを圧迫しているのは、農協だという事を表明する必要性があるだろう。

実際に契約農家で自家栽培を行っているフーズ関連事業で、和民やセブンイレブンなどの企業では、農協を介さずに原料を仕入れる事で、安い製品を提供できる体制が出来ている。

名古屋製酪のめいらくのスジャータでは、の本全国に、色々な飲料水を届ける事業を展開しているが、実際に農産品などを国内需要向けに開発すると、海外から輸入する製品よりも安く購入する事が可能なのだ。

農業製品の関税を撤廃するという事は、小麦粉などの原料が安くなるという事だ。

九州、宮崎、鹿児島、熊本などの野菜農家は、米農家としてよりも野菜を取り扱う方が多いのです。

実際に政府の方針で、米は減反傾向にありますが、実際にはこれから米農家行う農業政策の一環として、新潟県が行っているように、米アルコールとしてバイオ燃料の技術に転用できる物でもある。

バイオ技術を革新する事で日本の農家は、これからエネルギー産業を見据えた農業展開を行うべきだろう。

特に柑橘系の果物には、オレンジ酸と同じ酸が皮に多く含まれ、これらはバイオ燃料として利用する事が可能なのです。

こうしたバイオ技術を広く転用する為の土壌開発をに対して、開発を行いたいと考える政治家が現れない事に日本の政治家の無能ぶりが知れてしまう。

農業をどのように展開して、世の中に役立つようにするのかが、これからの政治の役目だろう。

TPPを反対する理由など何もない。

むしろ、TPPは世界共通の貨幣価値を作る要因にもなり、物価指数の安定を図るキッカケとなる可能性が高い。

そうした要因を取り払う事で、国内の産業の活性化に繋がる起爆剤ともなり得るのです。

皆さんもTPPに賛成しましょう。

]]> https://ameblo.jp/social-thought/entry-11060863189.html Thu, 27 Oct 2011 21:08:48 +0900
先ず人間が生きる為に必要な物は何か、食料と水が最も人間に必要な物です。

次に何が必要か、住居です。

次に必要な物は、衣類という順番になります。

まあ、裸でも生きていける場所はあるので、裸族もいますし洋服が必要な文化では洋服が最後という事になります。

次に人間が必要とした物は、武器となる道具です。

獣や天敵から身を守る手段です。

獣や天敵が居なくなると、人間同士の争いが始まります。

身体的な能力では、人間は他の動物に劣りますが、知能という力を得て最も優れた力を有しています。

地球上に生息する他の動物から見たら、あたかも神のように見える事でしょう。

人間が生きる為に必要とされる物とは、食料と住居に衣服だという事が分かりました。

更に、武器を持つ事で天敵から身を守るという考えも分かりました。

次に人間が考えたのが製鉄？金属を加工するという製銅技術です。

火を使う事を覚えた人間が偶然ですが、銅が溶けて固まるという現象を発見したのでしょう。

これらの技術は紀元前3000年近くには、世界中に広がっている事から、かなり昔から得られた知恵だと思われます。

硬い農耕器具を製造して、収穫を便利にする農機具や縄や紐を利用して網を作り、魚を獲るという知識が付いたのも約7000年近く前だという事が分かっています。

紀元前5000年前には、人間が手を加えて作物を収穫するという考えが普及しています。

農業の起源が、約9000年ほど前から行われている事も分かっています。

また文字と思われる物は、約7000年前には登場し象形文字という形で、今の絵文字のような物が何らかの形で存在していました。

更に文法が整ったされるのが約6000年ほど前に遡り、今から4000年ほど前には、既に法典が生まれているので、この頃には人間の上下関係が出来上がっている。

上級市民、平民、奴隷という形の内容だ。

元々の奴隷は、権力抗争で領地を奪われ服従させられた者達だった事も、ある程度は分かって来ている。

人間が知恵を持ち、力を持つ事で人間同士で争うようになり、他人の得た物を力で奪い取るという小世界が広がりを見せるようになると、一致団結して自分達の村を守ろうとする考えが出来上がる。

村社会の秩序が生まれる訳です。

村社会が大きくなり、秩序が形成されると都市国家が生まれて来ます。

ポリスと呼ばれる小国家の集まりが出来上がりました。

神を祀り、アクロポリスなどのように、神殿国家という考えが出来上がって来ます。

いわゆる神事です。

先ずは教えがあり、その教えを神という、人間が創造できない力とする事で従えます。

そこには占いであったり、自然災害や雷などの恐怖があり、人間の力では及ばない自然災害を神が引き起こしているとして、どのように強力な力でも人間には適わないモノが存在する教えを抑止力として置こうとします。

更に、ポリスとして国家を作り上がる事で、どんなに強い人間でも３対１では適わないという考えから軍隊という、力を合わせる事で多勢に無勢を従わせるという考えが生まれます。

アレキサンダー大王の時代には、戦わずして国を従えたという武勇が残されているように、無駄な争いを避けて大群で進軍する事で、多くの小国家を従わせた経緯が見て取れます。

現在のギリシアからトルコにかけてを統治し、更に西インドのパキスタンの手前までを進軍した事が分かっています。

南はエジプトまで遠征した事が分かっているのですが、それまでの旧国家とローマ時代を迎える頃の小国家では大きく様変わりしています。

まだ、カエサルの生まれた当時のローマは、彼が統治したローマ帝国とは程遠い存在でした。

ギリシアの脅威に晒されて、同盟を結ぶという生きる選択肢を余儀なくされていました。

しかし、世界の中では大きな変革が起きていました。

それは共和制という老若男女を問わず、社会的な地位を得て上に立つ者が代表者であるという政治制度の始まりのような形を成していた事です。

元老院や民主制に伴う市民制度を約定に、大きく開かれた都市国家を形成した事に当時のローマ帝国の繁栄が伺えます。

カエサルは暗殺されましたが、カエサルの姪の子アウグストゥスはローマに平和をもたらしたとされる事で英雄とされますが、このカエサルは、ユリウスというな名前です。

英語圏では ジュリアス ７月を意味する語源になっています。

同じくアウグストゥスは、オーガストで８月を意味する語源にもなっています。

実際には、９月１日がアウグストゥスの誕生日でした。

月日の流れって、過去のエジプト歴では、奇数月を31日として偶数月を30日または28日とする計算で一年が割り出されていました。

更に、現在のグレゴリオ暦に最も近いエジプトのシリウス暦をユリウスがローマに持ち帰り、ローマではユリウス歴が生まれる。

これが、約1000年近く使われる事になる。

キリストの復活際にちなみ、当時のローマ教皇であったグレゴリオ13世によって新たに計算し直されたのが、グレゴリオ暦である。

実際に、シリウス星を基準にして、太陽の回りを周回する地球の位置を定めて閏年が４年に一度という正確さまで今と殆んど変わりないものだった。

現在は、セシウムを使った原子時計で、ほぼ正確な時間が割り出されている。

ローマ帝国の時間を知るという考えや文化の発想は、現代の社会に広く応用されています。

しかし、一国の王でありながら世襲制ではなく、いわば大統領に近い制度が、ローマという旧都市国家で生まれていた事には驚かされる。

ヨーロッパでもフランク王国からの流れで、ドイツ方面からベルギー、オランダを結ぶ沿岸地方とフランスまでを統治した第二のローマ帝国と呼ばれる文化では、王制を布いて世の中を統治するという流れに行き着いている。

しかし、フランス革命が起きフランク王国が滅ぶと、民主制を訴える市民が国家を倒し、ヨーロッパ全土で民主化が進みます。

民主化に協調した王国は生き残りましたが、ヨーロッパとオスマン帝国との戦いは１世紀前まで続いてた事を知らない日本人の方も多いでしょう。

常にオスマン帝国（ オスマン王朝、トルコ ）の戦いは、トロイの木馬でも有名なように、ギリシアとトルコの争いでもあり、アジア（ エーゲが訛ってエイジアと呼ぶ ）とヨーロッパの戦いの場でもあった。

シリアやエジプトに、現在のイスラエルの領とレバノンに位置する旧カナン（ オスマン帝国シリア領 ）には、何千年の歴史の中で争い後行われて来た経緯がある。

通過点なのだ。

日本でいう中国地方と中京地区など、争いの絶えない場所だった事が分かるだろう。

それは、陸続きの権力闘争で常に起こる争いの火種が、人間の通る道で行われているという事の証しでもある。

そのルート沿いにある国家は、常に争いに巻き込まれ、幾度となく栄枯盛衰を繰り返して来た。

そうした争いの中から生きる術を見出すべく、お金という価値を作り出し、両替え商という、商いを行う事で国家単位の通貨を取り扱う為替を作り上げた。

これは、イスラエル人が、アジアにおける生き方として、行商を通して行っていた証しでもある。

そうした為替のシステムが現在の FX を生み、金銭価値を共有するというシステムを作り出した。

銀行などのように、スイスで生まれたとされる銀の行商においても、本来は他人お金を預かって、鉱山を掘る炭鉱夫に給与を与えて銀を採掘したり、鉱床を掘る為の資金として行商が行われたのが本来の銀行のシステムだ。

他人のお金を預かり、商売に投資をして利ザヤを得るというのが、本来の銀行のシステムなのです。

ここまで来ると、随分と現代の社会システムに繋がって来ます。

そこから生まれるモノとして、マルクスの唱えた社会主義などが出て来るのですが、社会主義の定義は、働かない者でも生きて行けるとして、労働を行う人々には反感もある内容でした。

逆に、世の中の格差社会をみて、ヨーロッパでは当たり前になりつつある商人ギルドの在り方を牽制する唱えでもあり、働く者のギルド制度として社会主義をみると、均等法として正しいと選択だと言えるのです。

累進課税の考えでもあります。

税を均等にするのではなく、稼ぎ過ぎた者にお金が偏らないように制す事で、世の中に平等にお金の価値が行きわたるという考えです。

これは約200年以上たった今でも、同じ事を繰り返し世界中で暴動が起きているので、資本主義世界の考えを見直す良い機会だと思うのですが…

財源が決められた物であるのであれば、働いた価値が均等というのもおかしいのですが、行商やサービスで得たお金で、利益を共有するという考え方は公共事業として国家が保有すべき事なのです。

エネルギー産業など、民間と行政で国家が共有する財産とした方が良いのです。

お金だけが独り歩きする社会においても、本来はお金を発行している国家の許可なく、お金が儲かるという触れ込みの投資を禁止して、匿名組合においても国家が管轄する利益を供与する機関へ国債と同じようにして、事業投資を行う特別金融を設けるのが本来は望ましいのです。

そうする事で、TOBを阻止する動きが作れるのです。

また違法な株取引や違法な株価の操作などを行えないように規制する動きを行え、個人投資家の資産を保護し市場で勝手に売却される資本を50％までとする事で、売却資産と現在の株価の価値を相場が勝手に作り出す事なく、正しい評価を持って維持できるように独自の資産の財形を作り出し、国家が保証した債権を売りだす事で、国益を損じない株式の運営や金融の保護が行われるようになるのです。

現在の海外のマネーゲームに付き合っていると、破産ゲームのようになり、投資をしたお金をみんなで騙し合って取り合ってるだけの市場が形成されるだけだと言える。

企業には、それなりに商売やサービスが存在しており、サービスの中から得られる利益がある。

それらの価値がどのようにしてう作られているのかによって、市場の価値が変わって来るのです。

一次産業においては、農耕技術の革新と農耕機械の革新の二つが行われました。

二次産業では、農耕や自動織機などの暮らしを支える産業から、造船や自動車産業などの移送手段へと流れが変わり、更に快適という名目の洗濯機、冷蔵庫、掃除機、エアコンという日常に欠かせない物から情報機器に至るあらゆる分野へと細分化が進んでおり、生活雑貨の全てに電気が利用されるようになっています。

三次産業では、飲食店を始めとする外食産業、自動車に関連するサービス（ ガソリンスタンド、車検整備、自動車販売 ）通信サービス、洋服などの衣料品販売、生活雑貨や人間に必要な商品の販売は全てと言っても良い職種が、三次産業に集まっている。

サービス提供と販売と物の（ 金銭も含む ）貸し借りという三つの三大要素が、三次産業の要素だろう。

これらを一つの社会にまとめたのが、社会経済の在り方だ。

そこには国家が保証する社会・福利厚生のサービスも含まれる。

これらの事をもう一度考えて、便利な世の中を維持できるように、社会の進むべき道を作って行きましょう。

]]> https://ameblo.jp/social-thought/entry-11060532453.html Thu, 27 Oct 2011 14:57:21 +0900