フィリピン、ミンダナオ島の北岸に、カガヤン・デ・オロという町がある。アメリカ資本デルモンテが所有するパイナップル栽培の大農場（プランテーション）は、この町の近郊の小高い山の上にある。山とはいっても、木々がゆたかに生い茂る山の姿はどこもない。その山のいまは平らとなった頂上部分、つまり大農場のど真ん中に立って360度見回したとき、目に入るものは黄色い地肌の地面の上に整然と並べて植えた幼児の背丈ほどのパイナップルの木の果てしない海である。それは、大平原を埋め尽くして整列させられた数百万の大軍の兵を思わせる。

これが、１９４６年、形の上では独立したように見えたが、それから何十年経っても事実上アメリカの植民地であり続けるフィリピンの現実である。これが、アセアン発足当初その意気込みも高く、アメリカ仕込みの先進性を遺憾なく発揮して他の構成４カ国を指導する筈だったのが、案に相違していつまでも最貧国の地位から抜け出せず、かえってアセアン諸国のお荷物となってしまっているフィリピンの国情の象徴である。

１８９９年、アメリカ帝国主義が正式にフィリピンを自国の経済に奉仕する植民地経済の地位に突き落してからこの方、その地位は現在に至るもほとんど変ることなく続いている。１９４６年形式上にも独立すれば、この状態から脱却する努力もやれば出来たであろうが、この国を指導する責務を負った知識階級にそれをする気持はなかった。政治上ばかりでなく経済上もアメリカから独立して国民の暮らしを引き上げるよりも、アメリカの経済との自分たちのつながりを無くさないようにし、そして自分たちだけの富を確保することに躍起になっているからだ。

この国の歴史を紐解いてみればすぐ分かることだが、この国の知識階級は国民を裏切ることに終始した。そしてその伝統は今も脈々と受け継がれている。フィリピンの知識階級がこのような独特な性格をもつのは一体なぜか。それは、この国が１８世紀の末まで三百年余の長きにわたってスペインの植民地であったことと無縁ではなかろう。その時代から、知識階級とはスペイン語を使う人々であったし、一般庶民はフィリピン語を使って生きる人々であって、あたかも白人と土人のように互いに入り混じることはなかった。フィリピンがスペインからアメリカに売り渡されたあとは知識階級の言語はスペイン語から英語に変った、ただそれだけの事であって知識階級と一般庶民が一体となる気配はどこにも見られない。

この国を訪れて、たとえばマニラに暫くでも滞在する外国人は、一般庶民とは一目で見分けがつく知識階級（と言っても高下の幅は大いにあるのだが）の人々が、日常の暮らしの中で自在に英語を操って一級市民風を吹かせている風景を見て奇異のまなこを注がずにはいられない。そこからは彼らがタガログ語を卑しんでいる風情すら感じ取られる。

他方、一般庶民が日常使うのは言うまでもなくタガログ語なのだが、彼らとて外国人との意思疎通が何とか図れるほどの英語はこなす。アメリカが植民地時代に押し付けた英語イマージョンの賜物である。しかし、この賜物はフィリピン国民の統合を妨げることに計り知れない貢献を果してしまった。英語力を向上させる資力があり、それだけにイマージョンの成果を誇ることも出来、タガログ語などは忘れてしまいたい知識階級と、タガログ語を忘れる訳には行かない庶民とから成るこの国は、今もって二つに分かれたままである。私たちの日本も同じ道を歩もうとしているとの予感がどうしても消えない。

2003年5月25日の朝日新聞によれば、文科省は2005年度までに、特級英語高等学校（正式には「スーパー･イングリッシュ・ランゲージ・ハイスクール」と言うのだそうだが、これでは何のことか頭に入るまでに少しばかり時間がかかってしまうので、上のように言い換えることにした）を100校指定するという。

具体的に何をどのように教えようというのか、一片の新聞記事では分かりようもないが、どうやら文科省の英語教育の改善策の一環ということらしい。中高校での英語の授業にほとんど成果らしいものが見られないとして改善を声高に要求する俗論俗説を気にして、と言うより惑わされて、原理原則をどこかへ置き忘れたまま、やみくもに頭を絞った結果らしい。

中高校での英語の授業に成果が上がらないのは当たり前のことだ。普通の学童にそんなものは必要がないからである。必須科目から落して選択科目にすればよい。そうすれば、将来英語に習熟しておく必要のある職業につくつもりの学童だけが英語を選択して学習に励むだろうし、授業の成果も上がろうというものである。

上の特級英語高等学校がそのような英語の学習に意欲を燃やす学童ばかりを集める積もりなのかというと、そうでもないらしい。仮にそうであっても、英語に挑むまえに、日本語を精力的に叩き込み、日本語で書かれた高度の文章を読み、書き、明快に話す力を備えさせる授業を十全に実施するのでなければエリートは育たない。

エリート養成を目指す学校ではないと言うなら、そんなものは要らない。一般の学童にとって目下最大の急務は日本語での読み書きそろばんに習熟することであって、英語なんかに首を突っ込んでいる場合か！と言ってやらなければならない情勢なのである。

現在学童の教育に力を入れている英国が実行しているカリキュラムが参考になるかも知れない。公立小学校1年生の授業の時間割を見ると、英語、読み方、書き方、言葉と絵本、物語の五つの科目名の下に、自国語である英語を学ぶ時間が全授業時間の二分の一を占めている。因みに算数は六分の一。１年生ですらこうなのだ。（2005年1月9日、朝日）

翻って、我が日本では何が起こっているか。全科目（但し国語は除く。国語は外国語扱い）の授業を英語で行う小中高一貫校とか言う不可解な建造物が、あちこちに派手に看板を上げて学童を集めている。はじめ、いずれ英語圏で生涯を終える予定の子供たちを集めて授業する学校かと思ったが、そうでもないらしいことを知らされると、驚いて言葉を失う。なかには国から外国語教育特区の認定を受けて発足した一貫校もあるというのだからあきれる外はない。当局は日本をフィリピンのような国にしてしまう積もりか。フィリピンの実情を少しは学んでみることだ。

悲惨なのは、こういう学校に通わされる子供たちである。どんなに無理をして頑張っても、まっとうな日本人として生きて行ける大人になる見込みは限りなく薄い。ましてや、日本のエリートになる気遣いはさらさらない。

「週に一度、生きた英語に触れることを掲げる文科省は・・・」

「文部科学省は英語が使える日本人の育成を重点施策に掲げ・・・」

　文科省がいったい何を考えているのか、何が彼らの背中をここまで押しているのか、とんと見当がつかないとまでは行かないが、しかとしたことは分からない。

小中高校での英語教育は、国庫からの膨大な資金を使って文部科学省が国民に向き直って血道を上げてやっていることである。無知で善良そのものの国民はたまったものではない。雪崩を打ったように押し流されるしかない。

　日本には、世界に例のない、外国語指導助手というアメリカが日本に押し付けた制度がある。ところが、その由来や実態について寒々とした沈黙がこの国を覆っている。

　外国語指導助手というが、英語以外の外国語を指導する助手がいるとは聞いたことがない。文科省あたりが、例えば中国語やロシア語の指導助手がいずれは必要との認識を持っているとも思えない。英語以外は日本政府の念頭にないのは火を見るよりも明らかで、外国語と言う言葉を使って批判の矛先をかわす楯にしておきたいとの底意が透けて見える。

　ほぼ20歳代、30歳代の白人男女ばかりという彼ら助手の待遇は破格で、新米の日本人教師の給与など及びもつかない。何故か。その理由は明らかでないが、彼ら白人の生活水準は日本人よりはるかに高いというような言い分でも文科省にはあるのだろうか。月々30万円の給与のほか、正規運賃の往復航空運賃、住居の世話と住居費の支給、社会保険料の払い込みまで。彼らの優雅な暮しや蓄財の条件は完璧で、これを全面的に日本政府が保証している。彼らの暮らしぶりを中国人その他東アジアの国々から来て働く若者たちの苦境にくらべると、天国と地獄、月とスッポン、などといろいろ表現してみても、とても言い足りるものではない。

　実はこの制度は形の上では米国と相互関係があるような仕掛けになっていることを我が国メディアの記者諸子はご存知だろうか。米国も日本から日本語を指導する助手を招くことになっているが、その実績は微々たるもので、とても２桁を越えるものではない。これを日本政府が面倒をみなければならない年間約6000人という数とは比べようもないのであって、相互主義とは名ばかりのごまかし以外の何物でもない。因みに、米国では日本語教育の需要ははなはだ低い。中国語に比べても甚だ低位で、イタリア語並みだという。

　相互関係の名に背いているのは数ばかりではない。仮にこのような日本語指導助手を米国が受け入れても米国が支出するのはごく一部の経費だけで、大半はと言うより殆ど全部、日本政府が支出することになっている。これでは相互主義の言葉が泣くというものだ。

　この高価なお客様のお世話と財政負担に悲鳴を上げている自治体も多い。かと思うと、自治体国際化協会という財団法人があって、各都道府県にはその支部が必ずあり、天下りや税金無駄遣いの温床ともなっている。事業仕分けでは、真っ先に槍玉に挙げて全廃に持ち込んでもらうべき法人である。

　おしなべて、国が押し付ける彼ら英語指導助手の質の悪さも相当なもので、自治体や助手を送り込まされる現場の学校では、ほとほと手を焼く事例が多いと聞く。生徒との交流を嫌がるくらいなら未だしも、勤務中パソコンの前から離れず仕事そっちのけとか、盛り場への頻繁な出入りなど、悪評には事欠かない。

　この金ばかりかかってお荷物の連中（全員がそうだとは言わないが）の配置を断って、英語指導助手をほかの方面から調達しようとする自治体などが増えているそうだ。危機感を持ったのは、米政府から採用人数のノルマを科されている文科省や総務省である。彼らは、自治体などが民間と業務委託契約を結んで安くて質のいい助手を雇おうとするのにマッタをかけている。労働者派遣法違反などと言い立てて難癖をつけている。この制度がアメリカ政府から押し付けられたアメリカの若者の失業救済でもあってみれば、自治体の行く道は険しい。

日本は、1945年の終戦時以来今日まで、この間1956年には一部の国と講和条約を結んで独立したということになってはいるが、ずっとアメリカに占領されたままで、いつになったら日本では日本の国益にそった政策を立てられるようになるのか見当がつかない。

この事実が、この国の人々の英語狂いと無縁ではなさそうに思える。新聞に向かって「取材」してみると、結果は？？？の連続。朝日新聞の論説欄（2004年2月14日）には「英語上達法」なる論文までが登場する始末である。

娘が米国人と結婚したから英語学習の一念を発起させたという京都の４２歳の女性。娘が米国人と結婚すると、どうしてあなたまでが英語を学ばなくてはならないのと思ってしまう。実を言うと、ウチの娘も白人と結婚しているが、このムコ殿は日本に来ると汗水流して自分の口から日本語を搾り出す努力をするし、ワシラが海を越えて先方の家に行ったときは、その逆だ。ワシラのおぼつかない日本語交じりの英語（？）でも皆しっかりと言いたい事を汲み取ってくれる。お互いそれでいいのである。

この京都の人は英会話学校にでも通っているのだろうか。もしそうであれば、多くは怪しげな英会話学校で、親切で尊大な白人に見下されながら大切なお金をドブに捨てているようなものだ。

英会話学校などが口にする入学呼びかけの口上の一つに「外国人に道を聞かれたら英語で答えられるように」というのがある。かつては、日本に来て、自分の母国語である英語で道を尋ねるアングロ・サクソン系の外国人が居たことは否めない。だが、日本では英語は通じないことが分かってきたいま、そのような人間はめっきり減った。

しかし、今でも時に出くわす、英語しか使おうとしない傲慢を絵に描いたような白人の男女には、英語は分からない振りをして、日本語で聞き返すというようなことをワシはしている。ただ、英語が母国語でない人で、自分の母国語が通じるわけはないと分かっている人が、たどたどしく英語で問いかけてくるときは、ワシは英語で丁寧に答えてやる。

それでも、普通の日本人で外国人に道を尋ねられた覚えのある者が、そうざらに居るものだろうか。たいていの人がそのような経験を持ち合わせてはいるまい。それなのに、この類の口上に惑わされて、一生に一度あるかなしかの出来事のために英会話学校に通って英語の学習に励むような人も、この世にはいるのだろう。

聞いて呆れるような事実もある。東京都荒川区には英語教育指定校を設ける制度があるが、指定を受けた小学校での英語教育の目標の一つが、この「外国人に道を聞かれたら英語で答えられるように」なのだ。

英語が通用語になっている土地の出身者（ネイティーヴ）の英語の発音を子供に身につけさせようと狂奔する愚かな親たちがいる。一つ聞いてみたいが、ネイティーヴの発音とやらが出来てどうなるというのだろうか。いたいけな子供が苦労してそのような発音を舌先で転がせるようになっても、善良な日本の方々に聞いていただいて、カッコイイと感心してもらいパチパチと拍手してもらえば、それでお終いではないだろうか。しかも、外人サンが、口先ではなく心の中でお子さんの苦労の成果をいくらかでも評価してくれるかというと、それははなはだ疑問である。。

鳥飼玖美子さん（立教大学教授。同時通訳としての活躍で知られている）は次のように言っている（2004年11月1日、朝日新聞）。「発音はささいな問題です。今の世界の流れは、英語は国際共通語なのだからお国訛りで話すのは権利だという考え。英米人の英語を真似すると言う発想は、もう古いのです」。

世界の実態はその通り。フィリピン人やインド人は、その母国がかつて英語の国の植民地だった過去があるために、なめらかな英語を喋る人が多いが、それでもフィリピン人はみなフィリピン訛りで、インド人はみなインド訛りで英語を話している。彼らにネイティーヴとやらの真似をしようという気はみじんもない。それは、英語を押し付けられたことへの無言の抵抗となっているのかも知れない。

同じ外国語といっても、たぶん中国語や韓国語であってはならず、英語でなくてはならないようだ。いや、実を言うとフランス語やドイツ語であってもいいのかも知れないが、何がなんでも英語と思っている節もある。

要するに、白人の言葉でなくてはならない。あこがれのアメリカ、白人の国アメリカ（実はアメリカは白人だけの国ではないのだが、眼中にあるのは白人だけなのだろう）、なろう事ならアメリカの白人になりたい、それが無理ならアメリカ人を友人に持つ身にくらいはなりたい、せめてアメリカ人に親切に扱ってもらう体験をしてみたい。

恐らく、このようなことのためにこの国の老若男女は、とにもかくにも涙ぐましい英語の習得に挑むのだ。よもや彼らが、ペラペラと英語が話せ、よどみなく英語が聞け、読め、書けるようになりたいと思い込むほどに、自分が見えなくなってしまっているということはあるまい。

善男善女集団の見本のような、こうした日本人は、海を越えてアメリカやイギリスなどに行く必要もないのかも知れない。日本国中至るところで、多くは若い白人男女が英語教授の店を開いて、笑顔をたっぷりと見せながら、ある種の優越感をちらつかせつつ親切に優しく振舞って、無邪気な日本人が扉を押して入ってくるのを待ち受けている。もしかすると、白人と近づきになりたいとの彼らの欲求は、もうそこで満たされるのかも知れない。

＜イマージョン＞

英語熱はますます昂じて、ついにイマージョン･メソッドというものを採り入れるところまで来ている。わが子が英語を自在にあやつる姿を世間に見せびらかせたくて仕方がない世の親御たちは、一体、英語圏諸国でのイマージョン･メソッド導入のそもそもの由来をご存知か。

英語圏といっても、世界全体を見渡せば、さほど広いわけでもないのだが、その中で移民の積極的受け入れを行ってきた歴史をもつ、米、加、濠などの幾つかの国々が、非英語圏から移住してきた人々やその子弟に早急に英語に習熟させようと努力していて、そこで英語教育に当った人たちが取り入れたのがこの英語漬けという手法なのである。そこでは、この手法ないし制度を採用する明確な目的と、効果を十分に保証する環境がある。環境とは言うまでもなく英語を共同体言語とする社会である。

日本語を共同体言語とする社会で、英語が共同体の言語ではない環境で、英語漬け教育を施そうという発想は、やがて英語圏の母国に戻ろうという家庭の子女とか、いづれ英語圏に移住してその国で骨を埋めることになろう子供たちに対してであれば、それはすなおに理解できる。しかし、そうでもない子供たちに向けてのものであれば、その施しを受けた子供たちを将来待ち受ける運命は悲惨以外の何物でもなかろう。

日本という社会で英語漬けを試みても期待した効果が十分に顕われる筈もないことは分かっている、英語力の効果がそれほど挙がらなくても結構だ、そう考える人もいよう。親が何をどう考えようと自由だと言わなくてはならないところかも知れない。でも挙がらなくて元々と済まされないのは、自分が生まれ育ち、さらに大人として生きていかねばならないこの国の社会で、一人前の社会人として生活していくうえに必要な日本語の言語能力であり、その上に築かれる知的能力である。彼らが、それがいたわしいほどに欠落した日本人になる公算は大きい。

日本語を使用する能力も日本語で思考する能力も不完全、英語を使う能力も英語で思考する能力も中途半端、これが日本語圏の中での英語漬け教育のぶざまな成果。そのような学校を出た人間を頭脳労働に属する業種に就かせようとするほどに酔狂な会社や役所はどこを探してもあるまい。

この国でやれることは日本語のイマージョンしかない。英語のイマージョンでひとかどの人材を育てようなどという考えは愚かな人の幻想でなかったら何だろう。

(2005/04/09)

(2005/05/06)