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安保法案　自民党から批判

Sat, 26 Sep 2015 21:57:23 +0900

安保法案が可決されたが、唯一、自民党衆院議員の村上誠一郎氏が批判している動画を紹介。
自民党議員でありながら「安倍政権が掲げる安保法制に反対だ」と公言し今の自民党の有り様などについて嘆き批判を続ける村上氏。

こちら

日中戦争を仕掛けるアメリカの陰謀！

Fri, 18 Sep 2015 12:18:03 +0900

日中の戦争を画策することで漁夫の利を狙う狡猾なアメリカの戦略

米国は、中国と日本との紛争・戦争を助長し、それを誘発する戦略を取る。

「アジア人同士に殺し合いを行わせろ。それが米国の利益だ」

「アジアに、対立と紛争・戦争を引き起こし、漁夫の利益を得るアメリカ」

アメリカが日本と中国を戦争させたい理由

１、東シナ海、日本海近辺には未開発の石油・天然ガスが眠っており、その総量は世界最大の産油国サウジアラビアを凌駕する分量である。米国は何としてもその東シナ海のエネルギー資源を入手しなければならない。

２、そのチャンスは台湾と中国が軍事衝突を起こした時である。当初、米軍は台湾側に立ち中国と戦闘を開始する。日米安保条約に基づき、日本の自衛隊もその戦闘に参加させる。中国軍は、米・日軍の補給基地である日本の米軍基地、自衛隊基地を「本土攻撃」するであろう。本土を攻撃された日本人は逆上し、本格的な日中戦争が開始される。

３、米軍は戦争が進行するに従い、徐々に戦争から手を引き、日本の自衛隊と中国軍との戦争が中心となるように誘導する。

４、日中戦争が激化したところで米国が和平交渉に介入し、東シナ海、日本海でのＰＫＯ（平和維持活動）を米軍が中心となって行う。

５、東シナ海と日本海での軍事的・政治的主導権を米国が入手する事で、この地域での資源開発に圧倒的に米国エネルギー産業が開発の優位権を入手する事が出来る。

６、この戦略の前提として、日本の自衛隊が自由に海外で「軍事活動」が出来るような状況を形成しておく事が必要である。

そこで「集団的自衛権」が必要となる。ここでの裏黒幕は、マイケル・ジョナサン・グリーン、リチャード・アーミテージ。集団的自衛権を行使できることは、ここ最近の法案でなく既に、水面下で2013年頃から始まっていた。

　以上のように、米国は日本海の「パレスチナ化」計画を策定しており、米国は日本を使い捨てにする計画である。そして、この計画の下に自衛隊の海外活動が「自由化」され始めている。

日中台が連携し"親アジア化"することのないよう、海底資源の奪い合いをするよう仕向けるべく"地雷"を仕掛けたということである。

安保法案において、政府の説明不足で国民は理解できない方もいるでしょう。当然、憲法の解釈を憲法を学んでいない人が理解をするのは簡単ではない。

そこで、私は今回、なぜ集団的自衛権を行使する目的を伝えたい。

集団的自衛権の行使では、米国が「東シナ海、日本海近辺には未開発の石油・天然ガス」利権を狙って、東シナ海、日本海でのＰＫＯ（平和維持活動）を米軍が中心となって行い莫大なエネルギー資源を得るための絵図なのです。

米国は、その為に、①中国と台湾を戦争させ、②中国と日本を戦争させようとする為です。

①の戦争には、日本も自衛隊派遣させる目的です。そうすることで、中国は日本を敵と見なし攻撃します。その攻撃箇所では、米国がエネルギー補給をする日本本土の米国基地です。要するに、日本に土地に爆弾攻撃させるという意味です。

まさに戦争法案です。
自衛隊が犠牲どころか、日本に爆弾が飛んでくるので自国民が危ないということ。

安倍氏は米国と共謀者なのか、それともまったく無知で馬鹿で米国の真の企みをわかっていないのか、しかし、このような総理を国のトップにすることは危険である。

安保法案に関しては、何としても集団的自衛権の行使は廃案にすべき。
そして、「個別的自衛権」の方をより明確にしていくこと。

私は、与党、野党どちらが好き嫌いとかではなく、一国の国民として命を守るために伝えている。

安保法案に関してメリット・デメリット

Tue, 15 Sep 2015 11:16:55 +0900

安倍晋三首相は安全保障関連法案を審議する１４日の参院特別委員会で、法案の成立へ決意を示した。一方で、国会議事堂前では法案反対の多くのデモがあり、首相の決意と逆の法案反対の声が「言論の府」の内外で交錯した。
首相は１４日、法案について「支持が広がっていないのは事実だ」と認める一方、「この国会で成立させる決意に変わるところはない」と述べ、国民の多くの声に反した態度で、今週中の成立を念頭に決意を示した。
また、集団的自衛権の行使例として強調してきた中東・ホルムズ海峡での機雷除去について「現在の国際情勢に照らせば、現実問題として発生を具体的に想定していない」と述べ、従来の発言から後退した。
法案を審議する同日の参院特別委員会で答弁した。

民主党の北沢俊美・元防衛相が「法案を廃案にして（国会に）出し直し、与野党党首会談で（法案について協議し）まとめられなければ、衆院を解散して信を問うべきだ」と指摘したのに対し、首相は「平和な暮らしを守り抜くためにこの法制は必要不可欠だ」と述べ、改めて今国会で成立させる考えを強調。「法案が成立し、時が経ていく中において間違いなく（世論の）理解は広がっていく」とも述べた。
また、公明党の山口那津男代表から、今の中東情勢でホルムズ海峡での機雷除去が想定できるのか問われ、首相は「（武力行使の）新３要件に該当する場合もあり得る」と述べたが、”現時点では具体的に想定できない”との認識を示した。
首相はこれまで、ホルムズ海峡の機雷除去を、外国の領域で集団的自衛権を使う唯一の具体例としてきたが、中東情勢の変化もあり、発言を変えたとみられる。

そもそも、安保法案は「中国・朝鮮」の警戒を念頭に置いている。本来、個別的自衛権でも、万が一日本が他国から攻撃された場合には、行使できる。今回は集団的自衛権に関してだが、これは主に、米国の「援護、支援、絆」を増せる法案といってよいだろう。
では、なぜこの法案が必要なのか、それは、米国は戦争大国であって、戦争ビジネスで利権を得てきた国であることはもちろんだが、米国は以下の点を日本に求めているのだ。

①日本が援護してくれれば米国の防衛力、物資支援が上がること（防衛費、物資徴収等）。
②日本との絆がより深まったことが証明されれば、米国は他国との交渉がしやすい。

いずれにしても、米国からしたら「メリット」だらけの法案ということ。

一方、日本のメリット、デメリットは、以下の点。

（メリット）
特に無し
現時点、米国が日本領海を防衛しているので、特別メリットはない。
狙われる率が低くなるのでは？との考えている方もいるかもしれないが、日本を狙う連中は、米国でなく日本直接狙う作戦を考えるだろう。そこに対して「米国を直接狙らう」とは考えないでしょう。

（デメリット）
①米国を支援することで、対相手国から「敵」と見なされる。それにより攻撃される恐れが少なからずある。
②防衛費が高騰する。（国民の税金）
③自衛隊など、日本民間人の死者が増える。

いずれにしても、日本からしたら「デメリット」が多い法案ということ。
尚且つ、「国民の生命が脅かされること」とあるが、線引きが無いためその都度、政府判断になる現時点あいまいな法案といえるでしょう。

例）
これは、自衛隊出動（防衛費、物資　○億）
これも、自衛隊出動（防衛費、物資　○億）
またまた、自衛隊出動（防衛費、物資　○億）などなど。

では、なぜこのような法案を決行させようとするのか。
それは、「一部の政治家の利権」である。
この法案を決行することで、米国から機密的な莫大な賄賂をもらえるのだろう。

韓国MERS　感染拡大

Tue, 02 Jun 2015 19:27:38 +0900

韓国の保健福祉省は2日、中東呼吸器症候群（Middle East Respiratory Syndrome、MERS）コロナウイルス（MERS-CoV）に感染していた2人が死亡したことを確認した。韓国・聯合（Yonhap）ニュースが伝えた。韓国でMERSによる死者が出たのは初めてとのこと。

死亡したのは女性（58才）と男性（71才）の２名。女性は感染が疑われて治療を受けていたが、急性呼吸不全のため1日に死亡し、死後に明らかになった検査結果で感染が確認された。男性の方は数日前に感染が確認されていた。聯合ニュースは男性がいつ死亡したかは報じていない。

　2日の聯合ニュースによると、韓国内の感染者は25人に上っており、感染拡大への懸念が広がっている。

　MERSは、2003年にアジアを中心に流行し数百人が死亡したSARS（Severe Acute Respiratory Syndrome、重症急性呼吸器症候群）の近縁種で、「SARSよりも感染力は低いが致死性は高い」とされる。これから韓国に行く用事がある方は、気を付けましょう。マスク着用は重要である。

中国製の製品名「まるごと苺アイス」からカビ検出

Sat, 14 Feb 2015 20:14:05 +0900

業務用アイスクリームなどの食品輸入販売会社「アンジュ・ド・バージュ」http://www.ange08.co.jp/（大阪市福島区）が販売した「まるごと苺アイス」から昨年１２月、カビが検出されていたことがわかった。同社は販売先に対し、カビの検出を明かさずに異物混入を理由に回収した。言い訳では「販売先に心配をかけたくなかった」と釈明している。

「心配かけたくない」ので隠す。とのことらしい。

　商品は”中国製”で昨年８月に約５０万個を仕入れ、全国の飲食店など約８００店に約３８万個を販売。１１月に兵庫県の飲食店に指摘され発覚した。回収できたのは約７万個だった。カビは毒性を持つ疑いがあるが死滅していると鑑定され、健康被害の可能性は低いと考えたという。

　同社では昨年９月にも別の商品からカビを検出したが、回収理由を伏せていた。健康被害の報告はないという。
（もしかしたら、報告あっても隠しているのかもしれない）

この会社の他の商品も、中国製と思われる。主に取引している会社コカ・コーラボトリング（株）直営事業部を新設。との記載もある。

もはや中国製での飲食物の輸入は危険である。アイスをわざわざ中国製品で売るような会社など、単純に安く卸して利益を得るだけの考えで、特別に美味しいということでもないだろう。日本製でも美味しいアイスは作れる。カビアイスだけにもう価値はない。

このような商品を買わないように気を付けてほしい。そして、商品を買う時は、必ず何処産で製造されたか、ラベルもよく見るようにしたほうがよい。
とにかく、中国産の輸入品には気を付けてくれ。好き嫌い別として、品質管理や商品安全性などは、海を越えた国に関しては、まったくの謎である。

自国の国は自国で守るべき。

Wed, 11 Feb 2015 09:42:02 +0900

　戦後、アメリカGHQが日本を改造するにあたっての政策として、ひとつは”３S”政策がある。

狡猾な彼らは、歯向かってきて、苦しめた日本人に復讐するためだ。

しかし、日本人が属領民におどしめられていることのさえ気づかせないために、

”３S政策”を行ったのである。

３Sとは、Screen(映画やテレビ）、Sport（スポーツ）、SEX（性産業）のことである。

つまり彼らは、日本人の関心が映画やテレビ、スポーツ、性的なものにばかり向いて、国家や政治には、なるべく関心を向かないように仕向けたというのだ。

当時の日本人は性に対してとても閉鎖的で、手をつないで歩くことすら恥らった。

そのためにGHQは、わざわざ佐々木康という映画監督を呼び出して、「はたちの青春/１９４６年公開」という映画のワンシーンに

キスシーンを入れるように命じ、日本人の性に対する感覚をアメリカ的に解放しようとまで画策した。

当時の日本の常識では、このような性的シーンは到底考えられず、この一度のキスシーンで日本中がこの映画に話題騒然となり、

映画館は超満員となった。

アメリカの公式文書によると、日本テレビの初代オーナー正力松太郎という人物や

日本テレビなどには、CIAからのコードネームがあった事実が分かっている。

正力松太郎は”PODAM”、日テレは”PODALTION”

読売新聞社は”POBULK”、読売巨人軍は”POHIKE”

その他にも朝日新聞社副社長の緒方竹虎は”POCAPON”、

警視庁は”PODAUB”、内閣調査室には”POLUNATE”

というコードネームがあったというのだ。

戦後、A級戦犯にされたために処刑される予定であった正力松太郎は、

アメリカの恩赦によって巣鴨拘留所から釈放されると、”アメリカから日本テレビを

創設するように指令を受けた”。

そして彼は、莫大な資金を背景に駅という駅に街頭にテレビが設置され、チャンネルは”４”から

変えられないように設定された。

そして、日テレは、富士山と日の丸のガウンで登場する力道山に外人レスラーをやっつけさせることで、見事なまでに日本人をテレビの前に釘付けにしていったのである。

戦後の日本人の心の中には、米国との戦争に敗れたその痛手と、国旗さえ掲揚できず、手紙、電話さえ検閲されるよの不自由さから、かなりの劣等感と鬱憤が溜まっていた。そうした状況下で、悪役の外人レスラーが卑怯な攻撃に出て、怒りの頂点に達した力道山の空手チョップがさく裂すると、日本人の心は大いに晴れあがったのである。

やがて各家庭にテレビが置かれるようになると、アメリカの思惑通り、日本人は”３S”にばかり関心が向き、国家や政治に対する関心はさらに薄れていった。

しかもアメリカはテレビを利用して、自分たちのイメージアップもけっして忘れなかった。アメリカのホームドラマを日本のテレビで幾つもの流して、「アメリカは民主主義の正義の国であり、アメリカは素晴らしい」というイメージを日本人に植え付けていったのだ。

こうしたアメリカGHQが、テレビなどを使って、日本人の関心を国家や政治から切り離して、日本を改造していくに際して、結果的には実に良い働きをしてしまう人物がいる。

ちなみに、ジャニーズ事務所の社長であるジャニー喜多川は、正力松太郎のようにCIAからのコードネームがあって、GHQの手先であったのかどうか、それは定かではないが、GHQと深い関わりがあったことだけは事実である。

彼は、映画「ニューヨークウエストサイドストーリー」を見て、日本のエンターテイメント事業に乗り出したと云われている。

日本の国のテレビ業界は、かなり特殊で、”電通”広告代理店がかなりの支配権を持っており、この電通はアメリカともかなり癒着が強いために、こうしたアメリカが日本に対して行ってきた幾多の謀略については、大々的に報じられることもなく、なかなか日本人に真実を知ることができない。

実際に、政治評論家の森田実さんという方は、小泉元首相が郵政民営化を国民に問う衆院選挙を行った頃、複数のルートから、アメリカの巨大広告企業が電通に対して５０００億円もの巨額の宣伝費を継ぎ込み、”郵政民営化は善である”という世論誘導を行っている、という情報を入手した。

それは明らかにアメリカ保険業界が、日本市場への参入を狙った選挙誘導であった。

”郵便貯金と簡易保険を合わせた資産は３６０兆円”もあり、もしその３６０兆円の日本国民の資産を、アメリカの保険業界が運用できれば、５０００億円なんて宣伝工作費は、実に微々たるものである。

３６０兆円と５０００億円を比べれば歴然である。

もっとわかりやすい数字で表すと９９９９億円の次が１兆円になるのだ。

１兆円と３６０兆円の差額は大きい。

１００万円持っていて１万円を遣う感覚である。

小泉が郵政民営化にしたことで、日本国民の資産はアメリカに流れるということだ。

日本の未来を決める選挙は、アメリカの企業にとって”ビックビジネスチャンス”である。この恐ろしい事実を我々はもっと知るべきなのだ。

次に、安倍はTPPを企んでいる。この政策はアメリカがメリットあり、あえて有利に考えた、いうなればアメリカメリット政策である。

クロネコヤマトのメール便が廃止になった。安くコストで送れ、早く到着して便利であった。
このメール便での売り上げは１２００億円あった。
この売上も郵便局に流れ込む、そして、窓口を通して最終的には、アメリカの超富裕層に流れる。
メール便を廃止に追い込んだ、重要人物も、そのうち暴きだされることを期待したい。
その人物はアメリカと深く大きくかかわっている人物といえる。

昔は、新聞、テレビ、ラジオで真実は公開されず操られた嘘の情報時代といえる。
今はインターネットで一般が自由に情報を伝えれる時代である。安倍の反日行為、そして化けの皮はもどんどん剥がされていくだろう。
しかし、嘘か真実の情報かの見比べにおいては、最終的に個々の判断しかないが、ひとついえることは、”他国に必要以上の莫大な額を支援する人物”や”景気回復と言って貿易を進める政策や制度、もしくは外国企業が参入できる制度は危険で怪しい」ということである。

国紙幣の造幣権利が民間銀行に奪われたら、それはもう終わりの時代といえる。

自国の国は自国で守るべき。
日本は小さい国だが日本の技術力の成長は凄く、それは他国を超えている、だから、本来は自国で守ることができる。アメリカ同盟国といっても、結果的に吸い取られるだけなのだ。しかし、そのアメリカの国は株式企業化しているので、アメリカを裏で操っているわずかな超富裕層達が儲かっているのだ。

戦後から、少しずつたどっていくことで、如何に操り国家ができたことがわかってくる。

我々国民にできることは、政治に感心をもって、駄目な政策には、徹底的に批判して叩きまくること、デモも当然あってよいと思う。幸せにゆとりある暮らしをしたいと望むなら、国民一人ひとり戦うことで、多くな力になり、それが後々、大きな成果をもたらす。

私にそれなりの資金があれば、番組を１本買ったり、広告を出したり、真実をたくさん暴露したいが、番組を買えるだけの資金がないので、今はネットで情報を伝えるしかない。

もし、支援してくださる人がいたらお願いします。真実の情報をより多く伝える活動をしたい。私は母国を愛しているし、日本をいい国で社会にしていきたいと考えている。

戦後は支配されたが、戦前の苦労して築き上げた日本人のサムライ達、サムライ魂、そのような気持ちと行動がないと、いい国にはなっていかない。

とにかく、嘘だらけの政治家、操られるマスメディアにはうんざりだ。

それをすると、圧力や狙われる可能性も高いが、人が多く参加できるようにすれば、いたちごっこ状態であれば、終わりはない。

最終的に、悪い連中をこてんぱんにやっつけるまで戦うことが大事だ。

国民の大半が立ち上がれば、悪は倒せる。国民大半を敵に回したら、それは大変だろう。

何事も、不可能で考えたら、それは無理になるが、しかし、より多くの力が加われば、不可能は可能になると思う。

第３次世界大戦

Tue, 10 Feb 2015 23:16:47 +0900

２０１４年９月、ローマ法王フランシスコはミサの中で、欧州全土から

訪れた数万人の信者たちに向けて「すでに第３次世界大戦の状態にある」と述べ、世界中を驚かせたました。

このことについて、イギリスの「テレグラフ」が伝えています。

信じがたいかもしれないが、今の国際情勢は世界大戦前夜のような、すでに第三次世界大戦がはじまっているような、そうした様相を呈している。

この事実をご存じだろうか。アメリカを動かしているのは大統領ではない。人によっては課長、部長などの権限しか持たない、あるいは役者にしか過ぎない。これがアメリカの大統領だ。

自由主義が行き過ぎた国では、選挙、政治さえも、商売の道具化している。

つまり、今現在、世界を動かしているのはお金であり、世界を動かすことができる力を持つ者は、お金を支配しているごくごくわずかな者達であると言える。

そして、米国の背後にいて、世界さえも動かすことのできる、顔の見えない超富裕層のわずかな者達にとって、実は”戦争”という人間が行うもっとも悲惨な行為さえ、商売の道具なのです。

実は、湾岸戦争の時に、「ナイラ」というクウェート人少女が、泣きながら「イラク兵が如何に残虐だった」かを議会で述べた。

証言の中では、クウェートの病院に攻め込んできて、その病院の中にいた「赤ちゃんを皆殺し」にしたと証言した。

”このような証言がアメリカの世論を動かし”湾岸戦争に突入した一因になった。（もちろん石油利権などもそうだが）。

ところが、「ナイラという少女は、一度も母国に行った事がない」ずっとアメリカで

育っていたのだ。要するに、これら証言はすべて「お芝居」だった。

裏で操ったのはPR会社（広告会社）で操作されていた。

要するに、「戦争は広告によって鼓舞」されて、正当化されてきたという事だ。

では、なぜこのようなお芝居を行ったかというと、「戦争をやりたい。というアメリカの一勢力がお芝居を作ったのだ」。

”ISIS”が米国・英国のジャーナリストの首を切る映像として、世界中で話題になった動画がある。しかし、これは嘘です。

スタジオで撮影している写真が、すでに流失している。撮影技術は進歩しているために、どこからでも、どんな映像でも作り出すことはでき、大衆を惑わし騙すことができてしまう。

（これは証拠写真）

このように編集できる。

しかもアメリカ系の世界最強の傭兵会社（ブラックウォーター）がISISに武器提供しており、

CIAとISISが繋がっている。との声は世界中の色々なところから声が上がっている。

マスコミはお金で動かされ、お金によって買われているため、使命感だけでは報道できない状態。

北朝鮮や中国といった共産国家には報道の自由というものがありませんが、

しかし、お金に支配された自由主義のアメリカ、日本、その他の自由主義国にも

”報道の正義”は存在しない。

真実が隠され、我々大衆は本当に大切なことが何にも知らされておらず、

今時代も騙されている。

現代では、アフガニスタンで戦争が続いており、シリアやイラクですでに空爆や戦争は始まっており、ウクライナでも戦争は始まっており、朝鮮半島でもいつ戦争が始まってもおかしくなく、尖閣諸島付近でも日本と中国が、いつ軍事衝突しても

おかしくない状況です。

これらが嫌な相乗効果を生み出さないなど、誰にも言えないのです。

ローマ法王が「第３次世界大戦はすでに始まっている」と述べ、アメリカは上の１％が国の方向性を握っている。

それは超富裕層の１％で「顔」が見えない。

他国に住む投資家だったり、「一人の独裁者」ではなく、多国籍企業が一番大きいという感じである。

今のアメリカは「独裁資本主義」に近く、もしくは株主至上主義と言える。

全体的に、「一つの国家が株式会社化」していくというモデルケースがアメリカである。

要するに企業にとって「買えないもの」はない。

例えば、世論の反対を避ける為に「マスコミ」を買う。

もちろん、これは日本でもある。

特定の情報を出させないために、超富裕層はマスコミのスポンサーになっつてしまうとか、「政治も買ってしまおう」と思ったわけだ。

「政治、法律、司法、マスコミ、軍隊」ありとあらゆるものが牛耳られてしまった。

色々な手法があって、政治献金など、２０１０年に、「選挙献金は青天井」になったので、いくらでも献金できるようになった。

そこで、”献金する代わりに”この法律変えてなど、このような制度をつくってくれなど、

というようにやっていたために、徐々に法律が多国籍企業に都合の良いものに変わっていった。

要するに、国家が会社のようになった。

アメリカのFRB（Federal Reserve Bank)=連邦準備銀行は、＄（ドル札）を発行しているところだ。

名前は”連邦”だけど、実は「アメリカの政府機関ではない」。

こういうのも、アメリカのカラクリである。

「１０１３年には、ドルの発行権さえも連邦準備制度、FRBという完全に民営の銀行に奪われてしまい、このときいらい、アメリカは国家としての紙幣を失った」。

アメリカには国家紙幣は存在せず。”ドル”というお金は、アメリカ政府のものではないのです。

アメリカでは、米国民や、米国繁栄のためにドルが発行されているのではなく、民間の株式会社が、自分たちの利益追求のためだけに、わずか２セントたらずの紙きれに「ドル」と書いて印刷している、これが真実なのだ。

その財務省証券を支えるために日本は毎年３０兆、４０兆の財務省券（米国債）を買っているのだ。

もちろんそのお金は国民の税金である。

アメリカ国民が支払っている所得税も、実はアメリカ政府に支払われているのではなく、

”アメリカ政府を通して、その民間銀行に支払われている”というのが、アメリカ国民にさえ知らされていない事実だ。

「アメリカ人はアメリカ支配者の奴隷みたいなものだけれど」、”奴隷の奴隷は日本人”であるのだ。

偉大なる大統領トーマス・ジェファーソンは言いました。

『銀行は軍隊より危険で、もし紙幣発行権を民間銀行に奪われたら、我々の子孫はホームレスになるまで、彼らに利益を吸い上げられてしまうだろう』

すでに米国はこの通りになっている。

しかし、勇気ある人もいた。それは「ジョン・F・ケネディ」。

彼は、”アメリカは日本を支配してとんでもない”ということで立ち上がったが、”暗殺されたのだ”。これは見せしめだった。

これら”何よりも恐ろしい事実”に早く気づいていただきた。

今後も戦争は作られてしまう。

肉のハナマサの税抜き表示と賞味期限の無表示

Mon, 09 Feb 2015 05:56:16 +0900

食肉・食肉加工品の販売/卸売及び輸出入の『肉のハナマサ』。

私はたまたま、立ち寄って見た。

そこで気になったことは

（○○円＋税）という感じで、＋税が”やたら小さい表示”にしてある。お客さんが見落とすことや、計算しにくいことをいいことにせこい手法で販売している。

なかには、”賞味期限の表示がされていない商品”も販売してあった。

店内の客層は外国人が目立つ。

商品になにかしらプロ向け食材と書いてあるが、特にプロ向けでもないと感じた。

外国産で質はよくない、見た感じ新鮮さが感じられない食材と思った。但しジュースに関しては、安心なメーカーの商品であれば問題ないだろう。

私はレジの定員に言った、賞味期限が表示されていないですよ。

回答『あら、ほんどうだ』

次に、税別表示のことも言った。

回答『みんなこれなんで』

本来、そのようなお客様のご指摘やご意見としては上に報告させていただきます。などと言うのかと思ったら、レジ定員に、『みんなこれなんで』と簡単に言われたのだ。指導教育もできていないと感じる。

正直、毎日健康に食べることでは、この店では購入しない方がよいと感じる。

ケンタッキーフライドチキンのフライドポテトが一時休止している。

Mon, 09 Feb 2015 05:12:00 +0900

【フライドポテト一時販売休止のお知らせ】

いつもケンタッキーフライドチキンをご利用いただきまして、誠にありがとうございます。

北米西海岸における港湾ストライキ長期化の影響により、現在、原材料のポテトの安定的な調達が難しい状況となっております。安定的な調達の目処がたつまでの期間、フライドポテトの販売を一時休止させて頂きます。

お客様にはたいへんご迷惑をおかけいたしますが、何卒、ご了承賜りますようお願い申し上げます。

このような文書でケンタッキーフライドチキンのサイトに掲載している。
このような理由は実にくだらない。他国のストライキなどお客さん（購入者）からすれば関係も知る意味すらないだろう。

そもそも、外国産の食材では、ストライキ、災害、戦争等あれば、輸入できないことくらいわかりきっているはず。しかし、このような状況で、日本にフランチャイルズ店として店舗をかまえるケンタッキーフライドチキンは商品を国産で対応できない現状である。

マクドナルド、ケンタッキーもそこまで価値あるファーストフードとは言えないだろう。

国産で安全なハンバーガー、チキン、ポテトの材料が揃い、美味しく手頃な価格で購入できれば、なにもマクド、ケンタでなくてもよいと思う。

自国で作る食材の方が安全であるし、他国の商品では、いい商品は自分の国、悪いできの商品は他国に！ということをする。

これからの時代は、国産のファーストフードを展開していただきたい。

テレビ番組の質の悪さ

Mon, 09 Feb 2015 04:33:25 +0900

近年ワイドショーや情報番組などで司会をしているお笑い芸人の東野幸治。知識不足のうえ、話し方が分かり難い、ゲストに無駄な突っ込みを入れ、途中のコメントトークをさえぎるなど。なぜこのような芸人が司会をしているのか？と思う視聴者は少なくないはず。

ひと昔の司会者では、ハキハキ分かりやすく、知識も豊富で、メリハリあるトークをしていたアナウンサーが大半であった。例えば、お笑い番組で芸人が司会進行するのはまた理解できるが、ニュース情報などはお笑い芸人で務まる役ではない。これらアイドルも同じである。テレビ局の制作側も、ブッキングをよく考えなければいけないだろう。日本のテレビはお笑い番組が多く、この手の番組も、毎回同じゲスト、司会者など多くて、次の展開や、突っ込みどころもパターンがわかってきており、飽きてしまう。と思う方が多いはずだ。近年視聴率がとれない原因は、企画のつまらなさや、ブッキングなど、これら原因が大半と言えるでしょう。”テレビを見ない若者で視聴者離れ”ということで、視聴者に原因あるような言い方はやめてくれ。そもそも番組の企画・ブッキングがよく総合的にバランスよければ視聴者は見る。

　制作は確かに過酷な現場であるでしょうが、スタッフの入れ替わりも激しく、もはやプロの現場ではなく、素人レベルの集まりで仕上げている状況と言えるだろう。