朝早く起きて、近所の山に暑くならないうちに登って、下山したところにあるお寺にお参りをしよう、そう考えていたのです。

でも最近大分疲れていたこともあり、朝早く起きることができず、８時頃に起きて、これから山に登ろうか、お寺参りだけでもしようかと考えたのですが、やはり心と身体が動きません。

せめて今日一日、絶食して当時の生きていた人たちのことをしのぶことにしようかと考えつつ、食パンなどをかじっている自分がいるわけです。

自分の意志の弱さをかみしめながらも、ふと思ったのは、戦争で亡くなった人たちを悼むことや、山に登ることや、お寺にお参りに行くことや、絶食すること、さらには自分の意志の弱さを思うことなど、すべてが自分本位の思いだということです。

戦争で犠牲になった方たちは、このようなことを望んでいるのだろうか。よくわからない。私は推測することしかできないけど、心安らかな時間を過ごしたいとか、家族に会いたいとか、お腹いっぱい食べたいとか、とにかく休みたいとか、そういったことだったのではないかと思う。

だから、むしろいつも通りの生活をする。涼しい環境で自分の好きなことをして休日をすごす、おいしいものを食べる、そういったことを、感謝と哀悼の気持ちを持ちながら行うことのほうがよいのではないかと思ったのです。

そしてさらに思うのは、８月１５日になると、靖国神社に閣僚や政治家が何人参拝したとか、その是非を問うようなことが毎年行われていることです。

戦争の犠牲になった人たちが、靖国神社にいて、参拝してほしいと思うのかどうか私にはわかりません。

でも、少なくとも、８月１５日に参拝するとか、玉串料を奉じるとか、そういった行為は、結局のところ自分本位の行動でしかない、ということです。

わざわざこの日、靖国神社に詣でる意味は、それをしている政治家たちの中にあるだけです。

本当に戦争で犠牲になった方を思うのであれば、どこで手を合わせても良いはずですし、日々の生活の中で感謝を持つこと、平和を願うこと、そしてより自分らしく充実した生活を送ることこそ供養になるのではないかと思うのです。

最後まで私の独り言におつきあいいただきありがとうございます。

この世の中と、みなさんの心が、平和でありますように。

新型コロナウイルスのワクチンの製造に関するニュース

下記の毎日新聞の記事は、７月２２日のものですが、その後、７月３１日に厚生労働省が、米製薬大手ファイザーとの間で、来年６月末までに6000万人分のワクチンの供給を受けることで基本合意したと発表しています。

あくまで基本合意なのですが、このワクチンを用いて副作用や被害が生じ、被害者がファイザーに対して訴訟を起こした場合、その費用や賠償金を、ファイザーが負担するのではなく、日本政府が負担するということになるようです。

短期間でワクチンを製薬するのであるから、仕方がないという方もいると思いますが、私は大問題だと思います。

例えば、自動車メーカーが、電気自動車の早期実用化を国が求めた場合、その自動車によって生じた事故に対して、国が責任を持ち、自動車メーカーは責任がありません、ということですよね。

責任がないとされた民間企業が、きちんとした製品を作るために、きちんとした投資をして開発し、責任をもって世に送り出すと思いますか？多分手を抜くと思うのです。何しろ責任がないのですから。そのような自動車を皆さんは購入して、運転できますか？私は遠慮したいと思います。

民間企業は、自分ところに責任が降りかかってくるからこそ、きちんとした製品を作ろうとするのです。責任がないなら企業の倫理としてはコストを極力減らすことが善だからです。

それと、訴訟費と賠償金を日本政府が補償するといいますが、現実問題きちんと補償されるのでしょうか。

例えば、原子力発電の事故に係る補償について、電力会社と日本政府との取り決めの中で、日本政府が補償を肩代わりするということが実際にあるそうなのですが、結果としてどうなったのか。もう原発事故は終息した、その影響も限定的であるという空気を作り出し、補償の基準となる基準値も変更して、なるべく補償をしなくて済むようなことにしてしまい、結果として被害を受けた人が補償を受けられない、そういった状況になっているようです。

さらに、車なら自分で買わないという選択肢があるのですが、今回の新型コロナウイルスのワクチンについては、その接種が半ば強制になる可能性もあります。特に医療・福祉・接客サービス・公務労働などをしている人及びその家族は、接種しないと働けない、ということになる可能性があります。

効くかどうかもわからない、いい加減なワクチンを半ば強制で接種して、健康被害を受けて泣き寝入りをする、そういった人がたくさん出てくる可能性について、もっと警鐘を鳴らし、議論すべきだと思います。

ゆぱ@Yupa723 

新型コロナ　副作用訴訟費、政府が負担　ワクチン確保、メーカー要望対応 - 毎日新聞 https://t.co/XmZefWDcUz

2020年08月02日 12:37

夏場のマスク、結構大変ですね。

汗だくになって、すぐにマスクがダメになったりします。

替えマスクを２～３枚持つのは必須みたいな。

医療福祉関係の仕事をしているので、冬場のインフルエンザ対策で、例年結構マスクで仕事をすることが多く、それ自体は慣れているのですが、

冬場のマスクは、口元が温かくなったり、保湿になったりの＋αのメリットがあったりするのですが。

夏場のマスクはやっぱり違う、と実感する今日この頃です。

満員電車で通勤しているのですが、ほぼ全員マスクしてます。皆さんきちんとされています。

でもそろそろ、本当にこれ必要なのかどうか、考えていく必要あるのではないかと思うのですが。

・・・・・・・・

このまま、マスク生活が続いて、これが普通、になることってあるのですかね。

人前でマスクを外すことが、マナー違反になる時代、とか。

親しい友人や家族以外には、マスクを外した姿を見せない風習になるとか、

行きつく先は、そんな時代になったりして、とか。暑さの中で、ぼーっとした頭でとりとめもなく考えたりしていました。

最後まで読んでいただき、ありがとうございます。

ランドセルを背負ってみんなで歩いている、

小学生の子供たち、みんな楽しそう。

久しぶりにギュウギュウな通勤・通学電車の中で

高校生の子供たちもなんだか楽しそう。

数日たてば以前のようなけだるい満員電車になるんだろうけど、

こんなに密になって大丈夫なのだろうかという不安といら立ちが増すのだろうけど、

今日、久しぶりに出会えたうれしさ、友達と時間を共有できる、そのひと時の楽しさ。

気持ちを共有できること、時間を共有できること、それはとても貴重で、本当は得難いものなんだと気づかされた一日でした。

　種苗法の改正・改悪については、先の検察庁法改悪のように、抗議や反対で世論がまとまる、ということが難しい印象を受けている。

　それはおそらく、日本で開発された品種が他国に流れてしまっている、例えばイチゴとか、マスカットなどの登録品種が海外に流出してしまっている。そういったことを防ぐ必要がある、という趣旨に対して、確かにそうだと思う人が多いからだろう。

日本で開発された品種を守るために法改正する。農家には負担になるが、最終的には品種を守ることができるので利益につながるはず、消費者の利益にもなる。つまり種苗を生産する企業と、農家と、消費者が守られて、国益となるという考え方である。

　しかし、本当にそうなのだろうか。企業の利益はともかく、法律を変えることによって、農家や消費者の利益になるのだろうか。さらに国益になるのだろうか。この点について考えたい。

　法律が新しくつくられたり、改正されたりする際、大きく分けて２つの視点・捉え方がある。

Ａ：新しくつくられたり改正したりする法律単体で捉える

Ｂ：他の関連法案や政府の様々な政策、国際的な動きの

　　中で、その法律を捉える

　例えるなら、森の中で、１本の木にクローズアップするのか、あるいは森全体を俯瞰するのかという視点の違いがあると思う。

　私は、法律を新しく作ったり、変えたりする場合、ＡとＢの視点の両方が必要だと考える。

　法律そのものの趣旨を明らかにして、その効果を検証することも必要であるし、他の法律との関連性や、政府の施策、社会の動き、国際的な動きを視野に入れて評価することも大切である。

　しかしここで、あえて主張したいのだが、私は種苗法の改正・改悪の問題を考える際には、特にＢの視点が重要なのではないかと考える。果たしてこの法律を変えることは、改正なのか、改悪なのか。種苗法単体では見えてこない。一連の大きな流れの中で捉えないと、本当の姿を現さない、そういった危惧を感じている。

　種苗法の問題を、大きな視点で捉えるといっても、様々な要素が絡み合っていてとても複雑である。その中からいくつかをピックアップして整理すると、次のようになる。

①規制改革推進会議、未来投資会議

　農業に関して、国家戦略の観点から、民間活力の導入により活性化するという方針。

　都道府県、公的農業試験場等が中心の品種改良、種子の生産が、民間活力を阻害しているとの認識

②平成２９年４月、種子法の廃止

　品種改良や種子の安定供給は、都道府県、公的機関の責任としていた法律を廃止している。

③平成２９年５月　農業競争強化支援法

　都道府県、公営農業試験場などの公的機関が有している種子・種苗に関する知見を民間に提供することを求めている。

④種苗法の改正・改悪

　知的所有権の強化、農家の自家採取を認めた特例を削除。

在来品種、登録品種のうち、登録品種の種子・種苗を育て、採取して利用することを農家に禁止。

　もちろん、①から④の流れは、ＴＰＰや日米ＦＴＡとの関係が密接である。

　簡単に言ってしまえば、企業がもっと利益を得ることができるように、公的要素を排除して、民間企業が参入しやすくする、利益を得やすくするための方策、という筋道が見えてくる。

　日本の登録品種を守る、というのであれば、なぜ種子法を廃止して、農業競争強化支援法によって、日本の登録品種の知見を企業に譲ってしまう、という流れがあるのだろうか。

　企業には国境がない。例え最初は公的機関の種苗に関する知見を、日本の企業がゆずり受けたとしても、企業は日本のみでそれを販売するという保証はどこにもない、むしろ儲かるところ、高く買ってくれるところに売ろうとする。日本の農家でなく、外国の農家にもどんどん売ることになるだろう。

　さらに公的機関の知見を日本企業が外国の企業に売ったり、あるいは外国企業に買収されたりすることも当たり前のように予測される。

　日本の種苗を扱う企業は、世界的に見ると規模が小さい。海外の巨大企業には太刀打ちできない。

　かくして、日本の登録品種は、世界に合法的に流出し、広まっていくことになる。

種苗法の改悪により、日本の登録品種が海外に流出することを防ぐことはできない。

　しかも、日本の農家はその種苗法の改悪によって、種の自家採取を禁止される。農家はコスト高を余儀なくされ、海外の安価な農作物に対抗できずに衰退していくのではないかと考える。

　種苗法を改悪すべきでないと私は考える。

　むしろ改正すべきなのは、農業競争力強化支援法の方であり、かつての種子法を、新しい形で再度制定する必要があると考える。

これまで都道府県や公的機関が行ってきた、種子の開発、安定供給を維持すべきであり、その知見を民間企業にゆすり渡すべきではない。

　日本の国土は変化に富み、地域ごとにさまざまな特産品があり、その中心にあるのは農産物である。これらは、日本の豊かさであり、守り育てていくべきものであると考える。

　そのためにはどうすればいいのか、何ができるのかを考えていかなければならない。

　最後まで読んでいただき、ありがとうございました。