ところで生物兵器対策の部署は意外なことに経産省にもあります。そしてその部署は化粧品の国際振興を担う部署と同じところがやっています。以前展示会で講演された経産省の方は名刺交換をすると肩書に「生物兵器対策室」と入っていました。

その方が仰っていたのは、日本の化粧品の潜在需要の何割かは韓国に食われている。

理由は、商品は日本の方がよくても、日本人は英語を話さず、交渉しても一旦社に持ち帰って検討しますという返事。でも韓国の企業は英語が通じて、その場にいる人が決済するのでスピーディー』だからだそうです。

もう一つ、化粧品で韓国との差を感じるのは効果の表示範囲に関する制度です。

韓国には機能性化粧品というカテゴリーがあり、美白効果も、しわを改善する効果も両方標榜することができるというものです。

日本の化粧品メーカーもコストと時間をかけて様々な研究をしています。事実大手メーカーのHPを見ると、新規の発見を報じるプレスリリースのバックナンバーが数多くアーカイブされています。

しかし、化粧品の標榜できる効果の範囲があまりに限定的なために、この発見がそのまま製品の説明に反映されることはほぼありません。

しかも、原料段階で証明された効果を製品のものとして標榜してもいけません。製品ページからリンクで飛んでもアウトだと消費者庁から言われています。

ただし、使ってもらえばその効果のほどは実感いただけるだろう、ということで大手は綺麗な女優さんやモデルをCMキャラクターに使います。消費者に「これを使えば私もあの人みたいにきれいになれる！かも・・・」と思ってもらえないと手にとってもらえないので。

他にも、とにかくサンプルを配りまくるとか方法はありますが、最近は有名な美容関係のブロガーに書いてもらう！というのもあります。

しかし、ブログや動画として紹介されているものの中には、明らかに化粧品として標榜できる内容を逸脱しているものもあります。悪質なのになると有名なブロガーの写真を勝手に拝借してきて、あたかもその人がリコメンしているかのようなWEBページをつくったりもします。私も知人が勝手に顔写真使われたのを発見したことがあります。

その時はアフィリエイターが勝手にやっていたのではなく、メーカー自ら手を染めてしまっていました。

せっかく研究の成果を製品に反映しても、それを伝えられない。そのジレンマは理解できます。だからと言ってメーカーはいわば正規軍です。ゲリラ作戦は褒められません。

戦い方にもメーカーとしての矜持を持つべきです。

同時に業界として、標榜できる範囲の拡大を求めていく姿勢も必要だと思います。

これまで何年も公共施設内のジムを利用していましたが、11月から民間の24時間営業のジムに登録しました。低価格で自宅の近くで便利なので、月間のトレーニング回数も30％アップしました。

そういう事もあり、インスタグラムでトレーニング関係を色々とフォローしています。

その中に「あれっ？」と思う投稿がありました。

以下の投稿です。

https://www.instagram.com/p/B5zO-U9hlma/

要旨は「アメリカで健康を害するとして規制となったトランス脂肪酸は、人間が科学のカで生成した自然界には存在しないものである。日本では表示義務さえない」となっています。

この投稿には2点の間違いがあります。

その１．アメリカではトランス脂肪酸が規制されているのではなく、部分水素添加油脂が規制されています。投稿中の新聞記事は日経新聞が2007年7月2日に掲載したものだと思われますが、NY市の外食産業に適用したものあたかも全米で規制されたかのように書かれています。

その2．トランス脂肪酸は天然にも存在します。牛や羊など複数の胃を持つ動物は体内では、トランス脂肪酸が生成されます。

投稿中の記事は12年も前のものですが、全米でトランス脂肪酸に関連して部分水素添加油脂が規制されたのは2016年のことです。以下にFDA（全米食品医薬品局）の発した規制を農水省がしっかり解説しているので、ご一読ください。

http://www.maff.go.jp/j/syouan/seisaku/trans_fat/overseas/usa.html#PHOs

読んでいただければわかりますが、トランス脂肪酸そのものを規制したものでは
ありません。なぜなら先に述べたようにトランス脂肪酸は牛肉や乳製品にも含まれるので、一切の含有食品を禁止することは現実的にできません。

またなぜ、日本で規制がないかと言えば、その必要が日本人の食生活では不要だからです。以下の農水省HPにトランス脂肪酸に関する詳細が分かりやすくでていますので、こちらもご一読ください。

http://www.maff.go.jp/j/syouan/seisaku/trans_fat/t_wakaru/#2

FDAが規制した2016年当時、大手のメディアでも間違った記事が多く出ましたので、当該の投稿も勘違いなら仕方ありません。

ところが、天然に存在しないという部分は明らかに間違いなので、コメントで指摘したところ、このジムのインスタグラムアカウントは、私のコメントを削除し、以降すべての投稿でコメントできなくなりました。

これは悪意があるといわざるを得ません。

残念ですが、私はこのジムのフォローを外しました。

今は個人でも様々なメディアで情報発信できるようになりましたが、その分誤情報や、自社の製品・サービスをアピールするための意図的な誤情報も多く存在します。

政府も色々やらかしますが、一応公的な省庁もわかりやすい情報発信をしてくれていますので、できるだけそういうところで確認するようにしてみてください。

今回は、タイトルから少し刺激的です。

最近（でもありませんが）、トランス脂肪酸およびそれを含むマーガリンなどへの悪意ある記事や投稿を目にします。

その多くは、『アメリカでは健康に害があるとしてトランス脂肪酸を含んだ食品が禁止になった。それなのに日本は表示義務さえない。けしからん。』というものです。

こういった事実を捻じ曲げた発信こそけしからんと思うのですが。

そもそもトランス脂肪酸とはどんなものでしょうか?

脂肪（食用油）には一般に以下の３つのタイプの脂肪酸が混ざっています。

①   飽和脂肪酸：常温で個体。酸化しにくい。　

②   一価不飽和脂肪酸：常温で液体。多価不飽和脂肪酸より酸化しにくい。

③   多価不飽和脂肪酸 常温で柔らかい状態か液体。酸化しやすい。

トランス脂肪酸は、不飽和脂肪酸から飽和脂肪酸を製造（常温で固形で、酸化しないため扱いやすい）するための水素化や、不飽和脂肪酸を多く含む植物油の精製の際に生じます。そのため、不飽和脂肪酸を多く含む油脂を水素化して製造するマーガリンやショートニングには数%から十数%含まれます。
こうした工業的に作られたトランス脂肪酸は、冠動脈性心疾患による死亡、突然死、および糖尿病に罹るリスクや、メタボリックシンドロームと診断される内臓脂肪の蓄積や脂質異常、高血圧、高血糖の数値を高めるとされ、その影響は過去に考えられていたよりも大きかったことが近年わかってきました。

そこでWHO（世界保健機構）は、全摂取カロリーの１％以下にするように推奨しています。

ということで、トランス脂肪酸が健康にとってリスクがあるということは事実です。

しかし、アメリカ・カナダで禁止されたのは、上記のようにトランス脂肪酸を含む全食品などではありません。

食品安全委員会のホームページによると

食品に含まれるトランス脂肪酸の食品健康影響評価の状況について

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　（平成27年６月19日更新）

というトピックで、以下のように記載されています。

  『平成27年６月、FDA(米国食品医薬品庁)は、トランス脂肪酸が多く含まれる部分水素添加油脂は、GRAS（従来から使われており安全が確認されている物質）ではないとして、食品に使用するためにはFDAの承認が新たに必要（2018年から）と決定しました。

   このFDAによる規制の対象は、トランス脂肪酸ではなく、部分水素添加油脂（マーガリンやショートニング等の原料）です。さらに、規制の内容は、使用禁止ではなく、現在GRASとなっており食品に自由に使用できる部分水素添加油脂を、3年後にGRASの対象ではなくするということです。新規にFDAに承認申請し認められれば、使用可能とのことです。』　※上記段落中の太字は筆者による

同じく食品安全員会の資料に

「カナダ保健省(Health Canada)、部分水素添加油脂(PHOs)の食品への使用を禁止する方針を通知」（2017年9月15日付）
というタイトルのものがあります。

これを見ると一目瞭然ですが、トランス脂肪酸自体を禁止しているのではありません。実はトランス脂肪酸は天然界にも存在します。牛や羊などの反芻動物では、胃の中の微生物の働きによって、トランス脂肪酸が作られます。そのため、牛肉や牛乳、牛やヤギの乳から作った乳製品の中には微量のトランス脂肪酸が含まれています。ですから、すべての食品のトランス脂肪酸を禁止にすると牛肉も、乳製品もまったく流通しなくなるのです。アメリカ・カナダでこんなことしたら北米中でパニックが起きます！

またこうした規制の目的は、トランス脂肪酸の摂取制限で、その目安は、全摂取エネルギー量に占めるトランス脂肪酸の割合を１％以下にしましょうということです。

いまアメリカではおよそ2.2%がトランス脂肪酸由来のエネルギー量だといわれています。

翻って日本はどうかというと、0.3%くらいです。WHOが掲げる目標値の30％でしかありません。つまり健康被害に影響を与えないくらい微々たる量だということです。こんなことを気に病む方がよっぽどカラダに悪いですよ。

それよりも、日本人の食生活においては不飽和脂肪酸と飽和脂肪酸の比率を考えたほうが、健康に寄与するといわれております。

蛇足ですが、以前は多価不飽和脂肪酸であるリノール酸を多く含む油を多く獲りましょうと言われた時代もありました。しかし現代では、こうした油は体内で酸化しやすいので、そればかりでもよくないということになっています。

食品や栄養素にゼロリスクはなく、欠乏症・安全な量/必要な量・過剰症があるということです。食用油の摂取に関してもバランスが大事です。

参考

食品安全委員会ホームページの当該頁

http://www.fsc.go.jp/osirase/trans_fat.html

http://www.fsc.go.jp/fsciis/foodSafetyMaterial/show/syu04790100110

農水省のホームページ「トランス脂肪酸に関する情報」

http://www.maff.go.jp/j/syouan/seisaku/trans_fat/index.html

要するに化粧品に防腐剤が必要な理由と、その中でパラベンを選択した理由をわかりやすくまとめてほしいという事です。

未だにそういう声もあるのかと思いましたが、まあ要望なので対応しました。

自分が依頼された資料を作っている間に、ちょっと自習してもらおうとパラベンのことが書いてある有用なサイトを探していました。するととても気になるものがありました。そのＷＥＢサイトには以下のような記述がありました。

『細菌は主に化粧品の水分で繁殖します。 メチルパラベンは油溶性の物質で、化粧品の油相で溶ける時に不活性化される為、水部分での抗菌効果は低下します。この問題を解決するために、化粧品メーカーは多量のメチルパラベンを加えます。』

おい、ちょっとまって！　

確かにパラベン類は水より油に溶けやすいです。一番水に溶けやすいメチルパラベンで2,000ppm、逆に最も水に溶けにくいブチルパラベンだと、水には200ppmとごくわずかです。だからと言ってむやみに増量しても意味はありません。水に溶ける割合が決まっているという事は、多く入れても溶けきれずに結晶になります。（私もおそらくパラベンの入れ過ぎで化粧水中にできたと思われる結晶を見たことがあります。先の某企業のHP通りだと、世の中結晶が沈んだ化粧品だらけになってしまいます。）
 

実際にはある成分を配合することで、パラベンの配合量は同じでも、抗菌力をアップすることができます。

防腐剤としてパラベンを配合している化粧品の多くには、その全成分表示の中に「ＢＧ」という表記が見られます。これは「ブチレングリコール」という成分で、主な配合目的は保湿です。しかし、このブチレングリコールは油の方に溶けていたメチルパラベンを、水の方に動かす力があります。よって同じ配合量でも、水の部分＝菌の繁殖しやすい部分に多くのパラベンが存在するようになるので、その化粧品に対するパラベン自体の配合量は同じでも、実質的な抗菌力はアップします。

一般的には、こうしてパラベンの防腐効果を担保しています。ですから、前述のようにむやみに配合量を増やすようなことはしていないはずです。

実は、この記述はとある一部上場企業のHPの中で見つけました。そういう一般的に信用があると思われる会社に変なこと書いてほしくありません。

パラベンをはじめとして化粧品に配合されている防腐剤は、お客様が化粧品を使用している間に起こる二次汚染から化粧品を守る目的で配合されています。その配合基準や使用可能な防腐剤は各国の規制に基づいていて、実際には選択肢はそう多くありません。

その中で使用する防腐剤を選択し配合量を決定するには、概ね以下のようなことを考慮する必要があります。

①     幅広い防腐効果
化粧水のボトルの中栓や、美容液の吐出口に手のひらや指の一部が触れることはあると思いますが、人の手には菌がいます。常在菌といわれる通常健康な状態では悪さをしない菌の他、本来は人に皮膚に常在できないけれど、傷や肌荒れがあると接着してしまう菌もいます。よく名前を聞く黄色ブドウ球菌や緑膿菌もここに分類されます。また、洗顔料などは浴室に置きっぱなしのことも多いと思いますが、浴室はカビが生えます。このようにいわゆる細菌の他にカビや酵母など様々な菌に対する幅広い効果が求められます。

②     油/水への溶けやすさ
化粧品、特にスキンケア製品は極めて大雑把にいうと、水と油の混ぜ物です。菌はその水の部分に繁殖しますので、防腐剤が水と油にどのように溶けるかは重要です。
また、油の種類によっても異なります。例えばメチルパラベンはエステルには溶けますが、スクワランやパラフィンには溶けません。

③     水への最大溶解量　
水に最大どのくらい溶けるか把握できていないと、入れ過ぎて経時で針状結晶ができてしまうことがあります。

④     ㏗の影響
防腐剤の種類によっては㏗の影響を受けるものと受けないものがあります。

⑤     その他製剤特性

以上のような点を考慮し、少量で様々な菌の種類に対応する安全性の高い防腐剤として、パラベン（主にメチルパラベン）は多くの製品に使用されています。

目となった秋田県立金足農業高校でしょう。

１００回記念の今大会は枠が広がり５６校が甲子園に出場していますが、そのうち公立高校は８校のみです。その中でも事前の話題は三重の白山高校が独占でしたが、ふたを開けると金足農業の快進撃に列島が沸きました。

かつて桑田・清原の時代のPLと戦っている古豪ではありますが、やはり昨今の高校野球は資金力があり整った設備を持ち、有望な生徒を全国から集めてくる私立優位は否めません。

剛腕投手吉田君が類稀な才能にめぐまれていることは間違いありません。しかし、その背後には秋田県教委や県高校野球連盟などが一丸となって取り組む「秋田県高校野球強化プロジェクト」の存在があります。

（その詳細は以下の河北新報のサイトでご確認ください

https://www.kahoku.co.jp/tohokunews/201711/20171124_44004.html）

ただ私が今回秋田県を取り上げたのは、単に秋田の高校野球プロジェクトがすごいというだけでなく、「秋田方式」「国際教養大学」の二つのキーワードが浮かんだからです。

秋田県の教育関係者の中に相当な仕掛け人がいるのではないかと思っています。

長年にわたって実行されているのですから、「仕掛け人」といっても一個人ではありえません。県の教育行政がしっかり機能して先進的な取り組みが成果を上げているように見えます。

「秋田方式」といわれるのは秋田県の子ども達の学力を上位に押し上げた勉強の仕方というのか、教育の仕方のことです。

昭和30年代、全国学力テストで40位台を低迷していた秋田県は「このような状況を何とかしなくては」、と県教育関係者たちが教育改革に取り組みました。それが「家庭学習ノート」を軸にした秋田方式と呼ばれるものです。その内容は多岐にわたりますので、これも以下のHPをご参照ください。

https://www.next-edu.or.jp/spice/akita/index.html

この秋田方式を学んだ他県も学力アップしたことで、ちゃんとやればシステムとして機能することを証明しています。偶々ではないという事がしっかりと他者によって検証されています。

そして「国際教養大学」です。

これは「県立」ではありませんが秋田県が設立した公立大学法人によって運営されています。

ここは、「スーパーグローバル大学」を標榜し、「英語をはじめとする外国語の卓越したコミュニケーション能力と豊かな教養、グローバルな専門知識を身に付けた実践力のある人材を養成し、国際社会と地域社会に貢献すること」教育理念に掲げています。

その特徴は

・授業のほとんどは英語
→ただし英語を学ぶ大学ではなく、英語で話し英語で考える大学

・１年間の寮生活で外国人留学生とルームシェア

　→異文化コミュニケーションを図る能力を身に付ける

・卒業要件は最低１年間の留学

等々ありますが、こたつ記事よろしく私がネットで得た知識をつらつら書きなぐるより、下のURLの記事をお読みいただくほうがいいと思います。

https://style.nikkei.com/article/DGXMZO23501200V11C17A1000000

野球にしろ、勉強の成績にしろ、国際教養大学にしろ、県がリードして広い意味での教育分野で実績を上げて、教育で「秋田県」がブランドになったと感じます。

翻って私の住む県ではどうか？

かつて私が近隣の小学校のコミュニティースクールの地域代表だったとき、会議の中で校長から「４５人学級を４０人に減らして先生の負担を軽くするという試みがされていましたが、成果が出ないという事でまた先生が次年度から減ります・・・」という話がありました。

これなど完全に先行実験としてのプロトコルが間違っています。４５人学級を４０人にしたらどうなるか？という先行実験なら、それでいいでしょう。

しかし、先生の負担を減らして、授業の充実につなげる目的なら、４５人を４０人にしても成果が見られない、だったらどのくらいまで減らせば効果が出るのか、次は３５人まで減らしてみるべきだと思います。

成果を出すためにどうすればいいかではなく、このことについて何かやっておかなければならないからとりあえず・・・っていうのが見え見えです。

こういう仕事している役人を、減らすとどうなるのか先行実験してみたくなりました。

日頃いくつかのSNSを利用しています。

その中のひとつに料理やお弁当のコミュニティがあります。

まあそうじゃなくても私のSNSは弁当か料理の写真が9割くらいですが・・・そんな投稿を見ていた管理人さんからお声かけいただいて、クローズドの料理コミュニティに参加しています。

先日そこのメンバーさんの投稿に、「おやっ」と思うものがありました。

その投稿にはご自身の料理の他に、お嬢さんとご子息の宿題だという料理の写真もありました。

特にご子息の方は「バジルを使った料理」がお題だという事でした。

洒落た宿題ですね、と私がコメントすると、その方からは『たいへん面倒くさい学校で・・・』と前置きしたうえで、その学校の家庭科の宿題の構成を教えてくださいました。

それによると

・中学３年間を通して技術家庭科の分野でステップアップしていく宿題である。

・初めはなんでもいいから料理。

・次はシャーペンを分解したりしての文房具の仕組みについて。

・お正月にはお節料理。

・中２では食料自給率の高い料理という課題。（←牛丼作ったそうです）

・今回は学校で育てていたバジルを持ち帰り植え替えたりの成長記録レポート1枚

＋バジルを使った料理。（←今回のご子息の写真がココ）

私はなんてステキな宿題なんだろうと思いました。

まず「なんでもいいから料理」は、カラダを作る食べ物への興味を喚起するとともに、やってみて料理緒そものが上手くできて興味がわけば、夏休み中ですから集中していくつかの料理を覚えることができます。仮にうまくいかなければ、逆に日頃食事の支度をしてくださる方への感謝の気持ちも湧くと思います。

「文房具の仕組み」ですが、最近は文具に限らず壊れた道具を直せばまだ使えるのに、直ぐに買い替えたりしがちです。子どもが1番身近に使う文房具で仕組みを学ばせる事で、ちょっと

した不具合は直したり、逆に壊れる使い方をしなくなるのではないかと思うのです。

ものを大事に使うにはその物の仕組みを知らないとできませんから。

「おせち料理」は今時作らない家も多いだろうに…という事でこの方もご主人の実家でお手伝いさせましたとのことでした。本当に近年自宅で作るうちは珍しくなりましたね。でもだからこそ日本の伝統を知ってもらったり、祖母とのコミュニケーションの場を設ける意図もあるのではないでしょうか。

「食料時給率」も、食料問題を考えるきっかけになりますし、畜産物なら飼料自給率も考慮に入れると、地理的な勉強も含まれます。

「バジルを使った料理」は多様な食文化に触れることになりますし、なにしろものがバジルですからね、ちょっとしたことでお洒落な感じになることも体験できます。こういうことって人生を豊かにしてくれると思います。

分かったようなこと書きましたが、すべて私個人の解釈です。考えすぎかもしれませんし、もっと深いものがあるかもしれません。いずれにしても紙を提出するだけの宿題より遥かにステキだと思います。親御さんにとっては面倒かもしれませんが・・・。

家庭科って最近蔑ろにされがちだけど、「家庭科」ですからね、大事だと思うのです。

もしかしたら私立の中高一貫校かなと思ったのですが、公立の中学だそうです。

今回は食品でも美容でもありません。高等学校のPTAの話です。何かと思われた方は暫しお付き合いください。興味ない方はスルーでどうぞ・・・。

私は10年の長きに渡り高校のPTAに関わって来ました。

私の子どもは二人で3歳違いです。上の子の高校卒業と同時に下の子が高校に入学しましたから（別の学校ですが）6年間・・・で終わるはず、何故10年も？と思われる方も多いでしょう、いやそれが普通だと思います。

どの都道府県にも「高等学校PTA連合会」という組織が存在します。わかりやすく言うと各学校のPTA組織の役員や委員の方が参加する研修会を開催したり、各学校間の特色ある活動を学び合う場を設定するのが主な仕事です。

この連合会のスタッフは都道府県によってその構成が異なります。現役の各校のPTA役員が県連の役員を兼務しているところが多いです。しかし私が暮らすところでは現役もいますが、多くは自分の子どもは高校を卒業した、言ってみればOBが県連の役員を仰せつかっています。各校のPTA組織に関わったことがある方はわかると思いますが、その運営だけでも相当に時間を取られます。単に前年踏襲でもそれなりに時間と手間がかかりますが、毎年改善していこうと思うと、それはそれで一大事業です。そんな現役の各校PTA会長さんに県連の役員もというのはかなり酷な話で、また活動の形骸化を招きかねないという懸念もあります。そこでOBがやっています。私は昨年度まで委員会の委員長や副会長を歴任してきましたが、今年度は正式な役職は降ろしてもらい、顧問という立場で何かあればサポートする程度にしてもらいました。

ただし、県連としての意思決定は役員だけで決めるわけではありません。

各校のPTAの現役会長からなる理事が別に存在し、県連の意思決定機関はその理事と役員で構成する理事会です。年間の予算や事業案はその理事会にかけた後に、理事会案として総会に諮り、そこで承認をもらってから事業運営し、予算を執行しています。

こうして決定する県連の事業は多岐にわたります。

しかし、一部のPTA会長や校長は、事業の手を広げす各校PTA組織のサポート業務だけに集中すべきという考えを持っている方が少なからずいらっしゃいます。あるいは少子化で各校PTAの規模も縮小傾向にある中で、その時代に合った事業展開のために現行の事業を見直すべきだという意見もあります。
そうした声を受けて、連合会がどのように年度ごとの事業内容を決めているか、ここ数年の経緯も含めて理事会で説明するよう、連合会の会長から依頼がありました。そこで連合会がエビデンスとして活用している客観的なデータを基に説明してきました。
 

確かに各校のPTA組織の運営サポートは県連の大切な事業ですが、それだけやっておけばいいというのは明らかに間違いだと説明しました。なぜなら県連の会員は組織ではなく、保護者個人だからです。県立高校の生徒の保護者１２万人（連合会に参加していない高校も存在します）で総会をやるわけにもいかないので、総会の参加は各校PTA会長と校長になっています。
ここを勘違いして、保護者ひとりひとりが直接的なステークホルダーであることを見逃すと、前述のような組織運営だけでいいという理論になるのだと思います。

しかし県連はしっかりとそこを見据え、保護者ひとりひとりが親として成長するために必要な、知識や情報を提供したり、学びの場を提供すること。そして組織としての各校PTAの運営サポートの両輪で回していく必要があるのです。自分が課題としていない事業はついつい無駄な事業だと思うのかもしれませんが、各校、各家庭により課題は異なるので、県連はその全てを網羅するように事業を考え、その中でプライオリティーを付けて予算とマンパワーをかけていきます。そしてそのエビデンスは前述した客観的なデータです。

今回利用したエビデンスは、直前に上がってきた研修大会のアンケート９００名分の結果でした。アンケートの中に県連の事業として実施を望むものを複数回答で選んでもらう設問があり、その結果の表は、回答者の属性ごとの支持項目が一目でわかるようになっていました。

９００名の参加でも複数回答ですので、全体で1,500近い数字で、各事業に関する得票と考えればいいと思います。

会長はさすがに「PTA組織運営」が２１票と最多支持でした。全体では８４票です。しかし会長以外のすべての属性では「親子のコミュニケーション」が最多で、トータル３６２票、2位は「教育に関わる時事問題」、３位に「自己肯定感の醸成」が250票前後の僅差で続きました。

一部県連の事業に疑問を呈していた校長・会長はその２１票の中でのみ話を盛り上げ、確証バイアスが働いて、大多数が同意見であると考えたのでしょう。しかし、そこは全体の１.４０％でしかありませんでした。もちろん会長は各校一人しかいませんから、全体での比率は少なくてもその意思は大事にします。「PTA組織運営」のサポートはしっかりやります。しかし、それ以外の部分にもニーズがあることを理解すべきです。昨年新たな事業としてスタートした、健全育成分科会で取り上げた人権教育や若者の貧困、奨学金問題、LGBTや外国出身の保護者の問題などは2位の教育に関する時事問題に該当します。自己肯定感の醸成も分科会で取り上げています。新たな取り組みをする際に、いきなり全体で行うのではなく、テーマによっては分科会としてスタートさせるのは賢明なやり方だと思います。

古から続く交通安全偏重を見直したら、なぜ縮小するのかと一部から反発がありましたが、これに至っては５６票しかありません。これこそがそのエビデンスです。

また、平成24年度には年間4回、研修のための大会を実施していたのを、一昨年から年2回に集約していることを、開催日時を明示して説明しました。これも単に回数を半減させただけでなく、県連の事業からメリットを享受する対象者を減らさないように、工夫しながら実施してきた経緯も併せて説明しました。負担軽減は一番に考えています。

しかし負担軽減とはいっても、子育てしているのですから、まったく苦労がないというわけにはいきません。その瞬間に多少の負荷がかかっても、得るものがある活動を考えています。

私が高校生だった1980年頃は高校生を取り巻く社会環境がその前10年くらいと大きく変わらなかったのではないかと思います。高校生はバイクに乗せない、エレキ持つと不良になる。

受験は共通一次が定着してきて、国立大学が偉かった。いい大学に入りいい会社に入って定年まで勤め上げるというのが、一つの価値観として成立していた時代。「石の上にも3年」という言葉に重みと真実味があった時代ですね。

しかし、今の高校生は親の世代が経験してこなかった社会環境と価値観の変動の大波の中にいます。スマートフォンでいくらでも情報が手に入る一方、暴走族なんかなり手もいないくらいバイクやクルマに興味がない子が多いです。近い将来AIの発達により、現在ある職業のうちどんなものがなくなるものが明確に分かって来ました。このような価値観の変化は、この数十年で最大ではないかと思います。勉強してこれからに備えようにも、今や全大学生のうち奨学金の受給者は５０％を超えています。しかも不安定な非正規雇用があらゆる業種で認められており、高い利子のついた奨学金を返し続けられるかどうかさえ分からない。そしてそれが返せなくて苦労している若者も現実に多くいます。いまやこの国は教育が安定した生活を得るための手段にならなくなりました。やっと国は給付型の奨学金制度を作りましたが、とても十分ではありません。

これは、本人だけのことではなく、日本の社会全体から見ても大きな損失です。

ちょっと前までは、学校では奨学金を借りてでも進学するように積極的に進めていたようですが、今はたいへん慎重に指導しています。でも結局借りないと進学できない生徒は借りるしかないのです。

こうした社会環境や価値観の変化とそれによってもたらされるこれからのキャリアの考え方。あるいは自分を大切にするための自己肯定感の醸成や人権教育に関して、子どもの保護者である親も、しっかりと学んでおかないと、いざ子どもが壁にぶち当たった時に、何にもできなくなります。高校を卒業後に子どもが進学した場合、２年後、４年後に就活で躓き、自信を喪失してしまうかもしれません。就職してもパワハラやセクハラという形のいじめに遭うことは間々あります。そんな時親は子どもに何がしてやれるか？

子どもが卒業すれば、PTAは卒業です。でも親を卒業するわけではありません。ですから今必要なこと、これから必要になることを組織だって学べる最後の機会が高校のPTAです。

確証バイアスに引きずられた、自分が束ねる組織を大過なく回すことだけ考えている人のためにあるのではないのです。

同時開催の「ドリンク ジャパン - [飲料] [液状食品] 開発・製造 展-」の飲料の濾過技術などいくつか知識を得たい技術の展示がありましたので。

その中で大変感心したのが、とある韓国の製薬メーカーD社の展示でした。

こういう展示会に行くときは、出店社一覧でチェックして、目星をつけてから各ブースを訪問します。

そのD社の展示で気になったのは「EGF含有化粧品原料」でした。

EGFとはEpidermal Growth Factor＝上皮成長因子のことです。その働きは英語でも日本語でも読んで字のごとくですが、現在の薬機法の下では、化粧品としてはその働きを十分にアピールすることは難しいので、どんな訴求の仕方をしてくるのかが興味の対象でした。

その感想は、変な言い方かもしれませんが、たいへん好感の持てるものであり、また脅威を感じるものでもありました。

D社の製品は韓国内の美容系医療機関の９８％で取り扱われており、たいへん信頼性の高いものだというあたりから話が始まりました。

韓国には「化粧品法」で定められた「機能性化粧品」というカテゴリーがあり、その機能性化粧品に認定されれば通常の化粧品よりもその効果を強くアピールできます。標榜できる機能性は、美白・しわ改善・紫外線からの保護の3点ですが、日本の医薬部外品と異なり1つの製品で複数の働きが訴求できます。

D社もEGF含有化粧品を機能性化粧品として認可を受けて、その効果をしっかりとアピールすることで国内で大きなシェアを獲得しているそうです。

しかし、日本市場で展開する際に「医薬部外品」として販売するのがいいのかどうか、現在検討しているところだということでした。D社の判断では部外品では十分に製品の良さをアピールできないと考えているようでした。もちろん化粧品としてアピールできるわけではないのですが。

さらに製品特徴を訊くと、韓国内の医療機関でのエビデンスを見せてくれましたが、かなりしっかりとしたデータを取っていました。ダメージを受けた肌に対する回復効果はとても高いことが証明されていました。しかし、私が感心したのはそのあとに続いた言葉でした。

『ただ研究チームからは、ダメージを受けている場合の効果は高い反面、当該原料は分子量が大きいので健康な肌に使用した場合、バリア機能が正常に働いていれば、十分な効果を発揮できるところまで浸透しない可能性も高いといわれています』

たいへん納得のいく説明でした。
というのも以前に所属した会社の製品で、、同様の事例を経験していましたから。
咽頭がんの放射線治療後、首の皮膚がただれて黒ずんだ状態になった女性が使用したところきれいな皮膚が再生しました。これはあまりに放射線の影響が強く、上皮の構造自体が十分に形成されていない状態だったので、逆に通常では届かない層に直接届いたことによる特殊な事例でした。

そのことをすぐに思い出したので、納得したと同時に、放射線治療の跡が肌に残る人に効果があるのではと言ったところ、既に韓国ではそうした方に使ってもらっているということで、写真入りのデータを見せてもらいました。
医療分野との連携もとても進んでいると思いました。

このくらいの話をしたところから、逆に日本市場での展開について訊かれたので、自分の経験値でわかる範囲でやり取りをしました。

韓国の化粧品メーカーに関しては、日本に上陸してるところも思ったようなブランディングはできていませんし、蛇やカタツムリのパックなど奇を衒ったものが多いという程度の印象でした。

しかし今回「機能性化粧品」というカテゴリーとその成果、そこに刺激を受けたメーカーの旺盛な開発意欲と豊富なエビデンスを目の当たりにして認識が変わりました。

また、化粧品の輸出に関して、日本人は英語を話さず、商談をしても一旦持ち帰りますといってその場で決済できない。

それに対して韓国人は英語を話し、その場で決済するので、結局いいところを韓国にさらわれてしまう、と経産省の役人に言われたこともあります。

こうした化粧品を取り巻くビジネス環境を考えると、国の規制も含め日本の　化粧品は一層の努力を強いられるところに来ているような気がしました。

食品安全ネットワーク が同じ趣旨で公式に反論してくれていました。

この団体は、学識経験者、消費者、食品事業者、メディア関係者等からなり、食品の安全に関する必要な情報を収集し、科学的な立場からこれを検証し、自らも科学的根拠がある情報を発信することを目指して設立されています。
食品メーカー等の社員も、あくまで個人の資格で参加し会社の利害とは別に科学的に地震が正しいと思ったことを発信することを旨とされています。

6月1日付の活動報告「報道への対応」のなかでしっかりと反論してくれています。
私の前回のブログとと同じような切り口でも、さらに科学的な反証を添えてある部分もあります。

ぜひご一読ください。

https://sites.google.com/site/fsinetwork/katudou/shincho

アカウントはずっと前に作ってあったのですが。

「書こう」と思ったきっかけは２つです。

ひとつは「週刊新潮　５月３１日号」の
「食べてはいけない　国産食品実名リスト　第２弾」
の記事を見て、いまだにこんな記事が世の中の人を誤解させ、不安にさせていることに腹立たしく思ったこと。

もう一つは、そんなタイミングで　
NPO法人　くらしとバイオプラザ21　の主催するバイオカフェという催しの中で

「ジャーナリズムにおける食のリスクコミュニケーション」

という講演を聴講したことです。
講師は 産経新聞 東京本社 文化部記者の平沢さんでした。
平沢さんの話を要約すると以下のようになります。

・食に関わる安全は感情ではなく、データに基づいて科学的に判断することが大切

・しかし新聞記者の8割は文系の出身であり、記事をチェックするデスクも同様
　（＝科学の基礎知識を持ち合わせているわけではない）

・食の安全性に関して、データに基づき安全性を証明するような記事はボツになりやすく、「添加物は体に悪い」といったスタンスの記事は通りやすい

・求められるのは科学的な正しさよりも「消費者に近い感覚」
　（＝「事実」＜「読者ウケ」）

・よって金儲けしたい人はそうした切り口の本を出す

・新聞、テレビを鵜呑みにしない

・正しい情報は、間違った情報の10倍発信しないといけない

結果的に読者（＝消費者）の不安を煽る「こたつ記事」を大々的に報じて、反響があれば（＝部数が伸びれば）内容が全くでたらめでもいいという事なんでしょう。
こうなるとマスコミかもしれませんが、ジャーナリズムではないと思います。

そういえば「マスゴミ」という表現もありましたね。

で、冒頭の週刊新潮の記事です。

こうした記事の悪質性は、やり玉に挙がった食品メーカーや、そこで取り上げられた成分を含有しているというだけで、他の食品メーカーにまで迷惑がおよぶというだけではありません。

私が最も気にしているのは、忙しいお母さんたちが、家族に何を食べさせたらよいかわからなくなる、（これは場合によっては父親のこともあると思いますが）あるいはこうしたものを含まないものだけで調理しようとして無理を強いられることです。

女性は家事だけでも大変なのに多くの方は仕事をされてます。便利なものは賢く使って、疲弊しないように生活したもらえればと思って書くことにしました。

新潮の5月31日号　P.22の上部には

『③リン酸塩「過剰摂取による成人病や腎臓疾患などへの影響（専門家指摘）」

とあります。　しかし「過剰摂取」はすべてにおいてダメです。これだけ食べたら害が出ますよ！という量を食べることを過剰摂取といいます。（当たり前ですが）
ですから、すべての食品が過剰摂取すると身体によくない影響を及ぼす可能性があります。文章の切り口として間違ってますよ。そもそも対象が栄養素であれば欠乏症と過剰症がありますし、それ以外の食品には適量と過剰摂取があります。
リンの場合ももちろん欠乏症があります。リンは体の構造物である骨や細胞膜の構成成分であるのはもちろんのこと、エネルギーであるATPの構成成分としても欠かせません。
エネルギーがないとヒトも動けませんからね。

核酸を構成する塩基のひとつでもあるアデニンに、糖の一種リボースがくっついたアデノシンに3個のリン酸がくっついたのがATPです。このATPからリン酸が外れるときにエネルギーが生まれます。（この辺は私の年代は生物で教わったのですが、ゆとりに方はどうなのでしょうか？）
 

このようにヒトの構造体の一部としてもエネルギーとしても必要なのがリン酸です。
もっともいろいろな食品に含まれていて、一般的な食生活を送っている分には欠乏症の心配はありません。

だから週刊新潮が、さも問題のある食品添加物であるかのように書いた「リン酸」は過剰症はダメですが欠乏しても困る大事な成分の一つなのです。

また、同じ5月31日号では「①亜硝酸ナトリウム」「②ソルビン酸・ソルビン酸カリウム」として
『なお①②については「両者の加熱反応によりDNA損傷物質が賛成されることが報告されている」（食品安全委員会添加物評価書）』
と書いてあります。

はい、確かに食品案銭委員会の評価書には、そう書いてありますが、もっと後ろまで引用してみましょう。

「①ソルビン酸と亜硝酸 

a.     DNA 損傷試験
（ソルビン酸と亜硝酸塩）
ソルビン酸が広範に使用される一方、亜硝酸塩も食肉製品の発色剤として 多用され、両者がしばしば共存するという事実と、両者の加熱試験反応により DNA 損傷物質が産生されることが報告されている（参照 56、57）。更に その主成分は ENA であることがわかっている。しかしながら、この結果は 特別な in vitro における実験条件下で得られたもので、ソルビン酸と亜硝酸 ナトリウムが食品中に共存した場合に実際に形成されることを意味するものではない」

（食品安全委員会　添加物評価書　ソルビン酸カルシウム　2008年11月19頁より）
file:///C:/Users/29042/Downloads/kya20070320001_002%20(1).pdf

※アンダーラインは私が引きました。
 

つまり、「確かにソルビン酸と亜硝酸を加熱すれば、DNA損傷物質ができますが、それはそのものだけを試験管に入れて加熱するという条件のもとだけで得られた結果で、食品中に含まれる両者からできるわけではありません」という事です。DNA損傷物なら活性酸素もそうですが、だからといって酸素吸うの止めるわけにいかないですよね。

そして、週刊新潮は　本日2018年5月31日発売の「6月7日号」でも同じ企画の第3弾を打ってきました。そこには

『食品添加物について今現在、安全だとされているものが未来永劫安全だという保証は全くない、という点である。』

とも書いています。

確かにそうなんですが、添加物として承認されるには一般の人が考えるよりはるかに長い年数をかけて安全性の評価がなされます。

一例をあげれば2015年5月19日に指定添加物に認められた「クエン酸三エチル」は世界中の研究機関で37年かけて安全性の評価がなされたうえで、添加物に指定されました。

そして、添加物に限らず今食べている食品にも、この先も未来永劫安全というお墨付きはあるのでしょうか？
　ゴボウや大根の安全性の評価を30年以上やっているところって、私は聞いたことがありません。
そういえば、その大根ですが、硝酸塩と呼ばれる物質を高濃度に含んでいます。
硝酸塩は、魚などの生臭さの原因物質でもあるアミンと一緒になると、亜硝酸ナトリウムになります。
 

新潮は
『①亜硝酸ナトリウム「発がん物質であるニトロソ化合物の生成に関与する恐れがあるという事が一部で指摘」（農水省）』

としています。
第4弾では「焼き魚に大根はがんのもとだった！」とかの記事を用意しているのかもしれません。
しかし、大根などの硝酸塩は、単体で食べても口中菌の作用で亜硝酸ナトリウムになることが知られています・・・
 

ただし、ご安心ください、ニトロソ化合物はアミノ酸やビタミンC、ビタミンEを一緒に摂ることで生成が阻害されます。要は食材や成分を単体で考えるのではなく、バランスよく食べてくださいという事です。新潮の記事はほかにも突っ込みどころ満載なのですが、書き疲れてきたので（読む方はもっと疲れますよね）また次回にでも。
 

みなさん、食の安全は新潮に影響されず、慎重に判断してください。