さて、先ほどからビール、ビールと言っていますが、一般に言うビールには大きく分けて３つ種類に分類されていることはあまりにも有名です。「ビール」、「発泡酒」、「第三のビール」

この3つにはしっかりとした定義があります。

ビール…麦芽の使用比率が2/3以上

例：スーパードライ、ザ・ドリーム 一番搾り、ハートランド、ラガービール、バドワイザー、ハイネケン、ギネス、プレミアム・モルツ、サッポロ生ビール etc.
 

発泡酒…麦芽を使うも使用比率が1/3未満

例：本生ドラフト、スタイルフリー 淡麗 、北海道生搾り、極ZERO etc.
 

第三のビール…麦芽を使わない

例：クリアアサヒ のどごし生、澄みきり、金麦、麦とホップ、ドラフトワン etc.

定義まではなかなか知られていないのではないでしょうか。

そして、かかる酒税も違います。

ビール…77円

発泡酒…47円

第三 のビール…28円

現行(350mlにつき)

ビールと第三のビールでは倍以上も税金が違うんです。これが一缶あたりの価格差にも繋がっています。

今、このバラバラの酒税を統一しようという意見が出ています。

統一案内容
☆55円に統一
☆第三のビールという商品区分は消滅

55円という金額は、ビール類全体で改訂後の税収を改訂前と同水準にする金額だそうです。

ビールは実質の減税で、その他は増税となります。

なぜ、このようなことをするのか。

過度な価格競争の改善/正規のビール開発の促進
先進国でビール系飲料の税額が異なるのは日本だけ。国内メーカーが第三のビールの開発に注力し過度な競争が生まれている。

発泡酒や第三のビールというジャンルがあるのは、世界広しと言えども日本だけだそうで、消費者ウケを狙って価格競争が起こっているが、海外ではビールはビールで一種類。海外で生き残るには価格よりも品質で勝負するしかない。そういうビールの品質で勝負を促す狙いがあるように思います。

日本国内で群雄割拠するビールメーカーも海外に出れば、規模で見劣りしている感は否めないです。

世界の酒類メーカーは「バドワイザー」のアンハイザー・ブッシュ・インベブが「ピルスナー・ウルケル」のSABミラーを買収するなど業界再編の動きを強めています。もちろん、日本の企業もただ指をくえて見ているだけではなく、サントリーがビームを買収するなど手を打ってはいます。今回の酒税見直し案も国内だけでなく世界の市場を見据えた提案ではないかと思います。

ただ、消費者にとってみれば負担増の面もあるわけで、懐事情のニーズに応えてくれていた第三のビールに手が伸びにくくなりますよね。一方でビールが安くなるのはありがたいです。

では、生産者である酒類メーカーはどうなのか

アサヒ：ビールの比率が大きいため減税の恩恵が大きい
サッポロ：同じくビールの比率が大きいので恩恵がある
キリン：発泡酒と第三のビールに力を入れてきたため、マイナスの影響を受ける
サントリー：立場を示さず

改訂がアサヒやサッポロには追い風になる一方で、キリンには逆風になってしまうようです。

個人としては、いかに安く作るかを争う価格の競争よりも、よりおいしいものを作る品質での競争になる方がより魅力的な商品が生まれてくると思います。

ビールの消費量は減少傾向にあると言われていますが、iQOSなど逆風の中から大ヒット商品生まれてくることもあります。今後、よりおいしいビール、よりおいしい発泡酒が生まれてくるの楽しみにしていたいです。

参考
あなたは説明できますが？ビール・発泡酒・新ジャンルの違い。
https://matome.naver.jp/odai/2139501791587338401
朝日新聞　2016年11月25日　11面「酒税統一案 ビール各社に差」

さて、今回のマザーズ銘柄ということで、昨今の東証でも急騰で注目されています。

特にそーせいなんかは連日、目が離せない状況です。

マザーズって何？という方もいるかと思うので、ざっくりと言うと、ベンチャー企業向けの上場株式市場です。東証一部は債務超過や利益など様々なハードルがありますが、マザーズはそのハードルが低く設定されています。故に新興でも上場しやすいようになっているのです。

では、なぜ今、マザーズが熱いのかを私なりの見解を述べたいと思います。

その①

株を買う好材料がない。かといって、売りで資金を引きあげるほどでもない。みんな悩んでいます。

→値が動きにくい

→マザーズ銘柄はボラティリティ(変動幅)が大きい

→チャンスがある？！

実際に日経の売買代金は目安と考えられている20億を下回る事態も起きています。

その②

最近ではドローンやフィンテックなど社会にインパクトをもたらす新たな技術がマザーズの企業によって商用化され始めている。

→ドローン関連株として有望な‘ドーン’などは連日大幅高です。

その③

バイオブームがきている。マザーズに限らず東証では薬品などのバイオ関連株が注目されていたように思います。

マザーズにはバイオ関連銘柄も多いです。

以上のことから、特に①から、マザーズ銘柄が脚光を浴びています。

俗にマザーズ銘柄は5月に売られ、8月に大きく売られると言われていますし、ボラティリティが高いので、今は良くても明日にはどうなるかわかりません。ただ、今のところ、今年の後半は日経平均株価が大きく変化する材料もなさそうなので、マザーズ好調は続くかもしれないです。

正確には、「Sell in May and Go away; Don't come back until St. Leger day」となります。

「５月に売って聖レジャーディ(９月の第２週)まで買うな」というメッセージですね。

これは戒めなのか妄言なのかどちらなのでしょうか。

まず、５月に株価は崩れるのでしょうか。

一番、衝撃的だったのが、2013年ですね。アベノミクスで加熱する日経平均株価に冷や水をかけるように株価が暴落しました。終値は1143円28銭安の14483円98銭でした。00年のITバブル崩壊以来の大幅安でした。

あるデータによれば、2004年から2013年の１０年間の勝敗は５分５分だそうです。

なんとも言えないですねー

ちなみに、今年は以下のような株価の推移で、今のところは順調に伸びているといった感じです

では、冷静になって何が５月にあるのかを考えてみたいと思います。

この格言は英語であることからも分かるかもしれませんが、NYダウ市場での格言です。もちろん、日経平均株価もダウの影響を強く受けているので、間接的に当てはまるかもしれません。

で、いろいろ調べてみた結果、

「５月はヘッジファンドの決算がある」というのが、有力かと思いました。

決算を控えて利益確定の動きを強める→売りが入りやすい

というのが、一番しっくりきました。

ただ11月にも決算期がくるので、そこは何もないのかという疑問も残ります。

参考

[今さら聞けない］セルインメイ-Sell in Mayって何のこと？

http://matome.naver.jp/odai/2136990338771630801

決算時にヘッジファンドが与える影響

http://blog.ameba.jp/ucs/entry/srventryinsertinput.do

日経平均株価が13年ぶりに急落、影響は？

http://www.huffingtonpost.jp/2013/05/23/nikkei_n_3324256.html

投資信託とは、個人投資家などから販売会社である銀行や証券会社が資金を集めて、集めた資金をファンドに運用を委託して、成果を出資者である個人投資家などに還元するというものです。

ETFは投資信託のような資金の流れがあるものありますが、上場されているので、基準価格である値がタイムリーに変化します。

といっても、よく分からないと感じる人も多いと思うので、

ETFの代表例であるTOPIX連動型のものを具体例に考えてみようと思います。

運用成績がTOPIXに連動されるので、まず、日経平均株価の上昇面では高配当が得られます。さらに投資信託自体が上場されているので、高配当を得られるということで、この投資信託を買いたいという人が出てきます。すると、需要に対応して、この投資信託の基準価格は上がります。なので、元々、投資信託を保有している人は売りに出せば、基準価格の上昇分だけ利益をあげることができます。高配当を期待してもつこともできますし、基準価格の上昇を狙って利益を出すこともできるのです。

投資家にとっては、他にもメリットがあります。

まず、流動性の高さです。投資信託は一日一回、基準価格が更新されますがETFは毎分、毎秒ごとに変化します。また、他の株式や債券と同じように信用取引が可能です。

次に低コストだということです。投資信託に比べて、信託報酬が低いのが特徴です。

ETFの仕組み

http://www.toushin.or.jp/investmenttrust/etf/scheme/

では、何が帰還してくるのでしょうか。

それは資金です。

資金が日本人である我々の場合ならば、海外にある資金が日本に帰ってくるということです。

日々、資金というものは、世界中で流通しています。顕著に資金が国内に流入するという時はどんな時なのでしょうか。

ずばり、日本でいうと、大規模な地震が起きた時です。

そして、資金の調達をしているのは、保険会社です。

地震によって保険会社は様々な保険金の支払いが発生します。保険会社は普段は国内外で保険料の運用を行なっているので、有事(大地震)の際には、その資金を総動員して保険金にあてます。

これの影響は為替レートに如実に表れます。

東日本大地震の際には、株価は暴落したにもかかわらず、一週間足らずで82円81銭が79円21銭になりました。

もちろん、上記のように保険会社の資金還流がこの円高を起こしているのですが、保険会社だけがすべてというわけではあります。

投資家の存在があります。彼らはレパトリを見越して、円を買い、保険会社のレパトリによって円高が進んだところで円を売って利ザヤを稼ぎます。

これにより、円高が一層加速するのです。

個人的には、冷静に世の中を分析した結果の合理的な行動とも考えられますが、人の不幸で利益を稼ぐ、しかも被災された方には何の利もないことを倫理的にはどうかと思ってしまいます。情報と数字上のやり取りであっても、そこに血が通っていてほしいと思ってしまいます。金融とは、お金をあるところからないところに融通するという意味なのですから。

参考

金融用語辞典

http://www.findai.com/yogo001/0030y01.html

この技術を応用して生まれたのがテレマティクス保険です。自動車に計測器を装着してそこから得られた運転のデータを分析して、契約に反映させるという保険です。

評価方法には、「走行距離連動型」【PAYD】と「運転行動連動型」【PHYD】の2種類があります。前者は走行距離が短ければ短いほど、保険料が安くなります。普段はあまり自動車に乗らない人や若い人はお得になりやすいと思われます。後者は速度を抑え、急発進や急ブレーキなどをしない安全運転ほど保険料が安くなり、危険運転をする人ほど保険料が高くなります。

メリットは、むやみに自動車を使わない、安全運転を心掛けるなどによって、事故のリスクは減少し、保険会社が支払う保険金も少なくて済む可能性が高い。そのため、保険料を安く設定できます。保険会社にもドライバーにも恩恵があります。

デメリットは、個人情報である走行データが保険会社に筒抜けになることやすでに優良ドライバーにはどれだけメリットがあるのか不明である点です。

IoTの技術は、自動車保険という私たちの身近なもののあり方を変えて新しいものにしてくれます。

これからもどんな変化があるのか楽しみです。

参考

国を挙げて「テレマティクス保険」を後押し
安全運転を続ければ保険料は安くなる
http://www.bang.co.jp/cont/column-20140627/
走行距離や運転技術で保険料が変わる
「テレマティクス保険」は日本でも普及するか？
http://diamond.jp/articles/-/71508
「テレマティクス保険」の時代がやってきた。気象データ活用で自動車保険が変わる
http://search.yahoo.co.jp/search?p=%E3%83%86%E3%83%AC%E3%83%9E%E3%83%86%E3%82%A3%E3%82%AF%E3%82%B9%E4%BF%9D%E9%99%BA&aq=-1&ei=UTF-8&fr=top_ga1_sa&b=11
本格的な販売・普及が始まる新・自動車保険
テレマティクス保険のメリット・デメリット
http://www.bang.co.jp/cont/column-20150206/

この目標は掲げられた時から達成は難しいと言われていましたが、日経平均株価が16000円以下で推移する昨今ではな厳しい状況にあるように思います。

消費者物価指数(CPI)とは、消費者が購入するモノやサービスなどの物価の動きを把握するための統計指標です。

実は、日銀が(黒田総裁が)プレスの前で発表に使っているものただのCPIではなくて、日銀版コアコアCPIと呼ばれています。

コアコアCPIとは何かというと、生鮮・エネルギーを除く消費者物価指数です。

ちなみに以前(2015年夏ごろ)は、コアCPIという生鮮除く消費者物価指数を使っていました。

なぜ、生鮮・エネルギーを除くかというと、CPIは物価の指標であり、天候の影響が大きい生鮮品や産油国情勢で価格が変動するエネルギーは、物価指数を歪めてしまうという指摘があるからです。

といっても、これはデータ上、2%を達成するのには、CPI、コアCPI、コアコアCPIのどれが一番都合がいいかという風にも見えてします。

消費者の立場からすれば、食費に関わる生鮮品や車の燃料のガソリンが相変わらず安いまま、デフレ脱却と言われてもピンとこないですよね。

参考
アングル：日銀版コアコアＣＰＩ、1月伸び悩む　民間と見方分かれる｜ロイター
http://jp.reuters.com/article/cpi-idJPKCN0VZ0TG?sp=true
｢コアコアＣＰＩ｣まで登場、指標だけインフレの日本－物価上昇は鈍い
https://www.bloomberg.co.jp/news/articles/2015-12-09/NZ38X66K50XS01

消費者物価指数|初めてでもわかりやすい用語集
http://www.smbcnikko.co.jp/terms/japan/si/J0105.html
日銀版コアコアＣＰＩ、11月は前年比＋1.2％　3カ月連続で同水準
http://jp.reuters.com/article/cpi-nov-idJPKBN0U808W20151225
日銀、ＣＰＩ発表日に日銀版コアコア指数など公表へ
https://newspicks.com/news/1261330/body/
日銀、物価動向に変わらぬ自信－コアコアCPIを重視
http://jp.wsj.com/articles/SB12096842380967064583604581198380302947882

株式上場にあたっては、業績や財務状態、社内管理体制などについて取引所定める基準をクリアしなければならそうです。上場準備には数年を要すそうです。上場されると、誰でも株式取引できるようになります。

ＩＰＯ株投資とは、新規上場するときに投資家に配られる“株を買う権利”を抽選で手に入れ、上場日のはじめに付く株価（初値〔はつね〕）で株を売ることで利益が出すことです。ちなみに2015年は国内で「97社」が上場しましたが、84勝11敗2分けで大きく勝ちになったそうです。
もし、すべての銘柄で1単位（100株）ずつ当選して初値で売ったとすると、14,906,300円黒字で、ざっくりと“1,500万円”もの利益がでることになります。実際には、抽選なので、すべて当選するということは難しそう。

2016年現在(4/5時点)では28社もの新規上場が実行・予定されています。

しかし、下の図で分かる通り、近年、IPO件数は増加傾向にありますが、その数はリーマンショック以前の2009年以前には及ばないです。また、世界レベルで見ても、2009年以来低水準です。

Japan Venture Research. coより引用

若い企業(郵政三社のような例外もありますが。)が上場を通じてさらに成長していくことは、社会にとっても大きな利益になると思います。多くのノウハウを蓄えた従来の大企業と勢いのある若い企業が切磋琢磨していく姿が健全な社会の形なのではないかと思います。

最後に、友人と話していても、IPO＝儲かるというイメージがありますが、下の図の通り、IPOが儲かるというのは近年の傾向であって今後はどうなるか分からないので、注目点です。

Japan Venture Research. coより引用

参考
IPO企業数増加、公開時パフォーマンスも好調―、JVRが2014年の調査結果を公表
http://jp.techcrunch.com/2015/04/06/jvr-released-an-ipo-report-in-japanese-market/
IPOとは？
http://www.ipokiso.com/basic/index.html
東京IPO|株式上場・新規公開株の総合サイト
http://www.tokyoipo.com/

日本経済新聞 2016/3/30 投資情報面　「世界のIPO社数、4割減」

鴻海精密工業集団(以下ホンハイ)は、郭台銘（英名：テリー・ゴウ＝TerryGou）が1974年に創立した台湾の企業で、EMS(電子機器受託製造)を行なっています。

2015.11.16の時点で、株価総額は1兆3,242億元(1元＝17.42円なので23兆円くらいですかね。)

EMSというのは、電子機器受託と和訳される通り、電子機器の生産を他社から請け負うという事業です。

ホンハイが請け負っている電子機器製品で有名なものと言えば、iPadやiPhoneがあります。

ここで、ホンハイの歴史を見てみると、

プラスチック製品の製造加工業から始まり、金具加工に事業を拡げ、テレビやラジオの部品を作るようになった。創成期から積極的な投資をしていたようです。

1980年代になると、パソコンの興隆に注目し、コネクターの生産に力を入れてきた。結果、コネクター製造業の印象が付くようになった。また、この頃から海外進出を進め、「Foxconn」（フォックスコン）の自社ブランドを 持つようになった。英語の「Foxconnとは、金具 (foxcavaty)とコネクター（connector）からの造 語だそうです。

このように、事業と海外への拡大を続け、今の事業を確立した。

では、ホンハイの課題はどこにあるのか。ここ数年でホンハイの人件費は２倍になっており、人件費の安い他社へ顧客が移っていくという点ではないでしょうか。

そこで、他社には真似できないような高い技術力が必要になってくるのではないかと思います。精密で高度な製品は高い技術力がないと生産できない。さらには委託者ですら持ちえない技術を使うことでより安く高度に生産をすることができるという強みを持つことが発展に必要になってくるのではないかと思います。

この度のシャープの買収もその一環ではないかと私は思います。

参考
鴻海HP
http://www.foxconn.com.tw/Investors/Financial_Information.html?index=1
2317:Taiwan 株価-鴻海精密工業集団
https://www.bloomberg.co.jp/quote/2317:TT
台湾「ホンハイ」ってどんな会社？
http://r25.yahoo.co.jp/fushigi/rxr_detail/?id=20120607-00024593-r25
ホンハイ精密工業、未来の構図を描く
http://jp.wsj.com/articles/SB10001424052702303844704580000452193924146

鴻海（ホンハイ）における発展の謎を探る　朝元照雄

「債」とついているので分かると思いますが、債券の一種です。ハイ＝高い、イールド＝利回りということで、利回りの高い債券です。なぜ利回りが高いのか、それは債券自体の信用リスクが高い、元本償還や利払いが不能になる(デフォルトの)可能性が高いからです。故にハイ・イールド債はジャンク債(ジャンク=ごみ)とも呼ばれているそうです。ハイリスク、ハイリターンということです。S&Pの評価だとBB以下、ムーディーズだとBa以下がハイ・イールド債に該当します。

具体的には、経営状態が芳しくない会社の債券や後発国の国債があたります。このようなハイ・イールド債もポートフォリオを組んで、複数のものを組み合わせることで、デフォルトのリスクを引き下げることができます。こうしたポートフォリオを組んだ商品が証券会社で売られています。

ハイイールド債の特徴は以下の2つ

・高い利回り

・景気上昇面に価格があがる。

上記の通り、利回りが高いのが特長で、日欧でのマイナス金利で金利が下がる中で高い利回りは魅力的です。そして、普通、景気上昇面では金利が上がるので、債券の価格は下がります。しかし、ハイ・イールド債の場合は、景気上昇面ではデフォルトのリスクが下がるので、価格が上がります。

ここまで、いろいろと調べてて思ったのが、サブプライムローンに似てるなぁということです。

返済能力の低い人たちの住宅ローンを債券にして、ポートフォリオを組んで販売する。景気上昇面では給料が上がり返済能力が上がるので、デフォルトのリスクが下がります。(間違っていたらすいません。)

サブプライムローンが焦げ付いて、金融機関の不良債権が増加したように、昨今の景気不安で、デフォルトが多発して金融危機の可能性があるのかとか考えてしまいます。

参考

人気の「ハイ・イールド債投資」暴落へのシナリオ：PRESIDENT Omline-プレジデント
http://president.jp/articles/-/15605
ハイイールド債とは｜金融経済用語集
http://www.ifinance.ne.jp/glossary/bond/bon078.html
ハイ・イールド債ファンドに潜むリスクとは
http://www.msn.com/ja-jp/money/other/%e3%83%8f%e3%82%a4%e3%83%bb%e3%82%a4%e3%83%bc%e3%83%ab%e3%83%89%e5%82%b5%e3%83%95%e3%82%a1%e3%83%b3%e3%83%89%e3%81%ab%e6%bd%9c%e3%82%80%e3%83%aa%e3%82%b9%e3%82%af%e3%81%a8%e3%81%af/ar-BBmvWi9#page=2
ハイイールド債ファンドに潜むリスク[投資信託] All About
http://www.ifinance.ne.jp/glossary/bond/bon078.html
モーニングスター[アナリストの視点(ファンド) マイナス金利先行導入の欧州籍ファンドから学ぶべきこと 2016-03-10]
http://www.morningstar.co.jp/fund/analyst/2016/1q/MFA120160310.html
SBI証券(旧SBIイー・トレード証券)－オンライントレードで株式・投資信託・債券を－
https://www.sbisec.co.jp/ETGate/WPLETmgR001Control?OutSide=on&getFlg=on&burl=search_fund&cat1=fund&cat2=none&dir=info&file=comment/fund_comment_140529.html