昔の自分だったらそっこーで飛びついていたギャング映画。

最近その傾向は薄らいでいたが、デンゼルワシントンとラッセルクロウの組み合わせとくれば借りずにはいられない。

監督であるリドリースコットは弟のトニースコットと共に好きな監督の一人。

リドリースコット作品を改めて調べてみると好きな映画が相当多いことに気づく。

例えば、テルマ＆ルイーズやブラックホーク・ダウンなど。

この作品は実在の人物である麻薬王フランクルーカスを描いたものである。

実在の人物をテーマに描く場合は、終盤におけるハリウッド映画お決まりのドラマティックな展開に欠ける場合が多い。例えば、フェイクなどもそう。

もちろんある程度、事実を基に作成しているわけだから、単純なアクション映画とはならない。つまり、ドンパチを期待して観るようなジャンルの映画ではない。

この映画はフランクルーカスのビジネスマンとして側面が印象的であった。

例えば以下の3点。

①純度98％のヘロイン｢ブルーマジック｣を安価でストリートで売るという画期的なビジネスモデルの構築。それを実現するためにアジアからアメリカ軍を使って直輸送することで、圧倒的な価格競争力を持った。

②成功しても目立つことを嫌ったことは、意外な行動パターンであったこと。通常、成り上がり度が高いほど派手さを増していく。これはビジネスを行う上で非常に参考になる。まさに｢出る杭は打たれる｣、｢驕る者は久しからず」である。

③ヘロインを売ることをビジネスと割り切っていて、そのヘロインで中毒になった人やその子供などのことは全くといってよいほど彼の感情に影響を及ぼしていないように見える。むしろその汚れた金で何の迷いもなく家族孝行する姿が描かれている。ただ実際は、ビジネスとして割り切っているのではなくて、黒人としてハーレムで生きてきたことや幼少期の経験がそうさせているのであろう。

また、ラッセルクロウが演じたリッチー・ロバーツ刑事の離婚裁判の中で妻が言った一言も印象的であった。

「汚職刑事でもいいから、家族には真面目で正直な夫が良かった」と。正義とは絶対的なものでなく立場によって変わるものであることを再認識した。

もともと映画好きではあるが、最近は仕事に忙殺されていたせいか、レンタルビデオ屋に行っても借りたいと思う映画がなかった。

ビデオ屋に行くこと自体久しぶりであったが、行ったら思いのほか借りたい映画が多くあった。

これはバイオリズムが良くなっている証拠である。

この映画は企画勝ちである。

怪獣という非現実的なモチーフをどこにでもいるNYの若者がハンディーカメラで逃げながら撮るというリアリティーで表現することでシナジー効果を生んでいる。

また、ハンディーカメラだからこそ怪獣が見えそうで見えないところが観る者の興味を継続させる。

さらに、911を経験したNYを舞台としているからこそ、このようなパニックに対するリアリティーが増す。

つまり、

①怪獣

②ハンディーカメラ

③NY

という要素が絶妙の組み合わせなんだと思う。

もともと企画勝ちな作品が好きな自分にとっては満足の行く映画であった。

【補足】

☆は最大5つで、最少ゼロ。

それによる差は何か。

１．金融庁が公表している｢内部統制報告制度に関するQ&A｣に違いを整理するために有用な記載がある。

①評価範囲の一致(問49に対する答)

②評価対象となる統制上の要点の一致(問49に対する答)

③監査人が経営者評価を利用する場合を除き、経営者の評価方法についての検証は求められておらず、監査　　人は、経営者の評価結果を監査する。(問18に対する答)

２．監査人の監査報告書の記載は以下のとおり。

｢内部統制監査は、試査を基礎として行われ、財務報告に係る内部統制の評価範囲、評価手続及び評価結果についての、経営者が行った記載を含め全体としての内部統制報告書の表示を検討することを含んでいる。｣

Q&Aの問18に対する答において、｢評価手続｣には統制上の要点の識別の妥当性の検証は含まれるが、経営者の評価方法は含まれないことを明確にしている。

リース料総額の現在価値／見積現金購入価額≧(概ね)90％→ファイナンスリース

【税務】

リース料総額／資産の取得のために通常要する価額≧(概ね)90％→ファイナンスリース

【留意点】

メンテナンス費を含むカーリースの場合には、タイヤ・バッテリー交換費、車検代、修理故障費等のメンテナンス費(＝維持管理費)の割合が30％程度と高くなる。そのため、会計上はメンテナンス費を除くのに対し、税務上は控除せず、現在価値にも割り引かないため90％を上回りやすくなる。つまり、会計はオペリで税務はファイナンスと判定が分かれる可能性が高い。その際に消費税の取扱いは特に留意する。

税務上の取り扱いに関して国税庁のHP

http://www.nta.go.jp/taxanswer/hojin/5702.htm

SOが役務の対価として付与されることから、SOを付与された個人について給与所得等として課税された場合に限り、発行会社においても役務の対価として損金算入が認められるものである。

発行会社において損金算入される金額はSOの発行時の適正な評価額である。

【SOの税効果】

適格SO→権利確定までは一時差異としては存在するが全額評価性引当額を計上する。

非適格SO→繰延税金資産の計上は可能。

買掛金＝通常の取引に基づいて発生した営業上の未払金をいう。

未払金＝通常の取引に関連して発生する未払金

【財規ガ４７-２】

買掛金＝仕入先との間の通常の取引に基づいて発生した営業上の未払金

例えば、電気・ガス・水道料・外注加工賃等の未払額を含めることができる。

【財規ガ４７-５】

広告料、販売手数料、売上割戻金等の未払額は未払金に属するものとする。

つまり、買掛金は原則、仕入に関する未払。製造原価に含まれる電気・ガス・水道料・外注加工賃等の未払は買掛金に含めることができる。販管費部分との分離は不要。ただし。４７-５に記載したような項目は明らかに販管費に属する項目だから未払金とする。と言った感じか。

実務的には厳密に区分されていないことが多く、余りにも当たり前のことだけに一度確認してみた。

フローの積み上げで考えると検証機能(意識)が働かないから、間違えるリスクが高い。

例えば進行基準で計上している取引に対する受注損失引当金残高をストックで求めると、次のとおりとなる。

受注損失引当金残高＝損失額(総コスト－売上高)×(１－進捗率)

これって当然なことで、将来発生する損失でその原因が当期以前に起因するものが引当金残高となるのだが、ぱっと思いつくかどうかがポイント。

税効果はまさにストックで計算するもの。

必ず別表５を使用して計算する。

今回出会ったケースはストック思考と直接関係ないが、一応メモっとく。

前期の決算時の税金計算と確定申告時の計算の差異(納付時差額)が一時差異であり、かつその一時差異に対して税効果が計上できるのであれば損益に与える影響はない。

今回のケースは、納付時差額をPLチャージしないにも関わらず、税効果はストックベースで正しく計上していた。通常ありえないが、第１Qではそんなケースも発生しうる。

つまり、いってこいなんだから、間違えるなら過年度法人税等計上洩れ＆税効果計上洩れであれば結果的に損益インパクトゼロなのに、過年度法人税だけ計上洩れだと当期純損益に影響が出たというケース。