苦労して採用して、いろいろと教えてせっかく戦力化した従業員が、病でリタイアという事態は、従業員の少ない小規模企業にとっては大きな痛手です。

そんな事態を少しでも防ぐために、採用時はもとより、定期的な健康診断を行っている会社も多いことでしょう。

でも、健康診断を実施しているのは正社員だけ、という会社も多いのが実情だと思います。

しかし、当社では、一定時間以上の勤務をしていて、雇用保険に加入してるアルバイトにも、健康診断を受けてもらっています。費用は、全額会社負担です。

業種によって違いはありますが、現在の企業には、正社員だけでなく、雇用期間の定まったいわゆる契約社員、パート、アルバイトの方もたくさん働いています。

こうした従業員の中には、中核的な業務を担う重要な働きをしている方もいます。

こうした方々が、正社員でないという理由だけで、健康診断を受けておらず、病気でリタイアということになっては本当に痛手です。

当社もその例にもれず、アルバイトの方にも重要な仕事をこなしてもらっていて、欠くことのできない戦力です。

ですので、会社全額費用負担で健康診断を受けてもらっているのです。

そうはいっても、費用がかかるのがつらい、という会社もあるでしょう。

そんな会社は、次に紹介する助成金を検討してみてください。


【キャリアアップ助成金　健康管理コース】
この助成金では、有期契約労働者等を対象とする「法定外の健康診断制度」を新たに規定し、延べ４人以上実施した場合に38万円か48万円の助成金が支給されます。

簡単にいうと、４人以上の契約社員、パート、アルバイトに健康診断を受けさせると助成金がもらえるということです。

注意点は、健康診断の費用は会社が負担すること、健康診断の規定を労働協約や就業規則に盛り込むこと、健康診断を受ける従業員は雇用保険に加入していることの３点です。

健康診断の費用は健診の内容や受診する病院によって異なりますが、一般的な健診なら１万円程度で済むかと思います。

ということは、例えば４人分の健康診断費用を全額会社が負担しても、10年間は支給された助成金でまかなえるということです。

これは使わない手はありません。

キャリアアップ助成金については、クラウド円簿の「助成金/補助金／サービス情報」で確認してみてください。

　https://www.yenbo.jp/joseikin/5070

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大手企業は、新卒学生をまとめて雇用しますが、小規模企業の場合は、定期的に新卒学生を雇用するということは稀でしょう。
 

忙しさに合わせて、アルバイトや有期契約の社員を雇用していくということが多いのではないでしょうか。
 

事業が大手企業ほど安定していない小企業にとっては、雇用期限を定めない正社員の採用は、なかなかハードルの高いものなのです。

それに、あまり採用経験のない中で、人を見る目もそれほど磨かれておらず、そうした意味でも正社員の雇用はリスキーです。
 

その意味でも、最初はアルバイトや有期契約の社員という形で採用し、やがてそうした社員たちが戦力化して、手放せなくなってきたときに、正社員化を考えるというのも、小企業ではよく見かける採用形態です。


非正規雇用の従業員の正社員化で助成金

一方、社員の立場で考えると、有期契約の状態では、契約が更新されるのかやはり不安ですし、いい会社であればずっと務められるように正社員になりたいと考える方も多いことでしょう。

経営者としては、そういう社員の気持ちに応えたいという思いを持つ方もたくさんいると思います。
 

そもそも優秀な社員であれば、不安定な雇用形態のまま放置しては、他社に流出して思わぬ痛手となることも考えられるのです。


とはいっても、正社員化で契約期間は無期限となり、給料も少しは上げてあげたいということになると、やはりなかなか大きな負担です。

そこで、こうした負担を少しでも引き下げ、正社員化を進めるために厚生労働省が用意しているのが「キャリアアップ助成金」です。

細かいルールはありますが、基本的にアルバイトや契約社員として雇用して６か月以上経過した社員を正社員とした場合に、１人当たり57万円から72万円の助成金が支給されます。

この助成金は、条件に合致すれば必ず受給できるのですが、事前にキャリアアップ計画を作成して提出しておく必要がありますので、注意が必要です。

詳しくは、クラウド円簿の「助成金/補助金情報」で確認してみてください。
https://www.yenbo.jp/joseikin/5070
　

自治体からの助成金も併用できる

地方自治体にも、キャリアアップ助成金と併用できる独自の助成金が用意されていることもあります。

こうした助成金も、条件さえ満たせば必ずもらえる助成金ですので、地元の自治体のサイトなどで、ぜひ調べてみてください。

例えば東京都には「東京都正規雇用転換促進助成金」という制度がありました。

現在は、受付が終了してしまっているのですが、キャリアアップ助成金を受給した企業に、対象従業員一人当たり50万円の助成金が支給される制度でした。

来年度にまた同様の制度が用意されるかどうかわかりませんが、調べてみる価値は十分にあると思います。

http://www.hataraku.metro.tokyo.jp/seiki-koyo/kigyou/tenkan/

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あるいは、赤字が続いているのでリストラしたいのだが、リストラに必要な資金の手当てがつかない。
 

優秀なアルバイトに正社員になってもらいたいのだけれど、人件費の増加が悩ましい。
　
こんな、悩みを抱えている経営者はたくさんいるかと思います。
 

必要な資金を事業が生み出す余裕資金でまかなうことができなければ、何らかの形で外部から調達しなければなりません。
 

売上がどんどん増えて、運転資金が必要になったり、増産や拡販のための設備投資や人員増に対する資金であれば、比較的金融機関からの調達はやりやすいかもしれません。

ですが、リストラ資金や売り上げの増加を伴わない人件費増に対する資金は、金融機関から調達するのはなかなか難しいものです。


そこで頼りになるのが、助成金や補助金です。
 

金融機関から調達した資金は、いつか返さなければいけませんが、助成金や補助金は一般的に返す必要ない資金ですので、資金の潤沢でない小企業にとってはとても助かります。
 

資金が必要になったとき、金融機関に相談に行く前に、助成金や補助金が受けられないか、検討してみることを強くお勧めします。


当社でも、研究開発や従業員の採用、福利厚生の充実などの際に補助金を支給してもらって、とても助かりました。
 

クラウド円簿では、小規模企業向きの補助金・助成金をわかりやすく解説しています。
ぜひそちらをご覧いただいて、助成金・補助金を活用してみてください。


次回以降、小規模企業にお勧めの助成金や補助金をご紹介していきます。

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加賀藩の御算用者（会計処理の役人）である猪山直之の物語だ。 

ストーリーもさることながら、藩の帳簿という観点で観ると面白い点にいろいろと気づく。
 

現在の企業の会計帳簿との違いは、通貨基準での帳簿がすべてではなく、財産目録を更新することが最も重要な業務である点だ。 

つまり、すべてを貨幣価値で評価するわけではないのだ。
 

当然と言えば当然だが、米の在庫管理が藩の財政管理上最も重要な時代である。
 

映画の前半で、蔵米を巡る藩の不正を調査するシーンの中で「そろばんバカ」こと主人公猪山直之に次のようなセリフがある。 

「元帳を確かめる必要があるのではないかと・・・」

帳簿のチェックには「検算」するためのスピードと正確性の能力はなにより重要だが、そろばんの使い方が天才的にうまい「そろばん侍」は、こんなときに重宝される。
 

だが、現在の会計では、集計や転記など、会計の基本業務はコンピュータがすべて処理するので「検算」の必要は基本的にはない。
 

ただ、実地棚卸を行い、元帳、伝票などの帳票や証憑と照合しながら、不正を調査する姿は今とあまり変わりはないと思った。
 

やはり正確な簿記会計には、「検証可能性」が必須要件である。
 

クラウド会計が基本となる時代は、これが大きく変わることになる。

帳簿（クラウド会計）にあるデータは、数値だけでない。
証憑や、商品や動産、不動産の実物画像や動画のデータ、あるいはリアルタイムでの倉庫や店舗のデータ検証も可能な時代だ。
 

そして、なによりも現場での生データが直接会社の帳簿としてそのまま反映することができるようになる。
 

この映画でもそうだが、ミスや不正が発生するのは、データが流通する過程で変更や改ざんが可能な複数の人が存在することが大きな理由なのだ。
 

これがなくなると「検証可能性」は飛躍的に高まることになる。 

こんなセリフもあった。

 「帳尻が合わないと気が済まないので・・・」

 これは、古今東西、帳簿作成に携わる人間の共通の質かもしれない。

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経営者は、どうしても企業の収益状況、つまり、売上や利益の額に興味が向かいがちです。

こうした数字は、損益計算書に載っています。

ついつい損益計算書ばかり見てしまうというわけですね。


でも、倒産の危機に陥らないようにするには、手持ちの資金や将来支払わなけれはならない仕入代金などが把握できる貸借対照表こそが大切です。

貸借対照表は、損益計算書と同様に、「円簿会計」などの会計ソフトを使用していれば、簡単に作成できます。

もちろん、データが入力されていることが必要ですので、日々きちんとデータを入力していきましょう。

帳簿は現金出納帳しかつけていない、という方は、この機会にぜひ会計ソフトを導入して貸借対照表を作成してみてください。

現在の事業状況がよくわかって、とても役に立つことがお分かりになると思います。


そして、日々の資金の流入、流出状況を把握するためには、資金繰り表を作成する必要があります。

貸借対照表は、これまでのデータに基づいて作成されますので、将来の資金の状況を細かく把握するには不向きです。

そこで、将来予測される回収や支払の状況をまとめたものが必要になります。
それが資金繰り表です。


資金繰り表は、資金的にひっ迫していることの多い小規模企業であれば、最低１週間単位で集計したものを作成することが好ましいです。

月単位の資金繰り表だと、一見資金が足りているように見えて、実は回収は月末で、給与支払日の25日は資金がないということも起こってしまいます。


資金繰り表は、Excelで簡単に作成することができます。

当社のビジネスポータルサイト「クラウド円簿」でも、月単位のものですがExcelで作成した資金繰り表のシートがダウンロードできますので、ぜひご利用ください。


のちほど説明しますが、貸借対照表と損益計算書、資金繰り表は、資金を金融機関から借り入れる際には必ず必要になるものです。

資金繰りに行き詰ったときに、迅速に金融機関から資金を調達するためにも、日ごろからこうした書類はすぐに作成、提出できるようにしておきましょう。


 
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こうした企業をキャッシュリッチな企業と呼んだりします。
 

キャッシュリッチ企業は、売上の増加で手元の資金が増加し、それを設備投資や広告などに投入して、急成長につなげることができます。


ところが、伸びていた売り上げが減り始めたらどうでしょう。

支払サイトが回収サイトより短いわけですから、支払い時には減少した売上の回収分しか手元にないことになり、資金繰りが悪化します。

極端な例を上げると、売上が100分の１に激減するとその100分の１の売上代金の回収で、激減以前の仕入れ代金を支払わなくてはなりません。
一般的にこれは不可能でしょう。

手元に十分な資金がプールしてあればいいのですが、たいていそうした資金は設備投資や広告などに使われてしまっていることが多いのです。


典型的な例が、2007年に会社更生手続開始を申し立て、事実上倒産した英語教室のNOVAです。

NOVAでは、授業を行う前に、授業料を一定期間分前払いしてもらうのが一般的でした。

生徒が増えるとどんどん資金がたまっていきます。
 

その資金を教室の増設や広告に投入して、NOVAはどんどん大きくなりました。

ところが、ある時点で生徒の伸びがとまり、あまり前払いの授業料が入らなくなります。

収入が増えない中で、それまでに前払いされた分の授業は行わなければならず、授業のためのコストを削減するわけにはいきません。

簡単に減らせるのは広告費ですが、広告が減れば生徒の数もやはり減ってしまい、さらに前払いされる授業料が減る。
こうした悪循環で、NOVAはついに倒産してしまったわけです。


手元の資金がどんどん増えたからといって、その性質をよく考えて使わないと、大変なことになるということですね。

なお、NOVAはその後、会社更生手続き中にスポンサー企業であるジー・コミュニケーションズに事業の譲渡を行い、破産しています。
現在でもNOVAブランドの英会話教室がありますが、現在のNOVAを運営しているのは、全くの別会社です。
 

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売上が急上昇なら、利益もどんどん上がって、経営者はウハウハではないか、と思われるかもしれません。
 

でも、前回説明した「資金繰り」の観点から見ると、売上の上昇は「運転資金の上昇」を意味します。

売上の増加に合わせて、運転資金もたくさん調達できればいいのですが、急上昇した場合は、その調達ができない場合もあるのです。


毎月同程度の売上だとすると、従業員を増やしたり設備投資を行っていなければ、運転資金も毎月同程度です。
つまり、一度運転資金を調達してしまえば、そのままやり繰りできます。
 

ところが、売上が増加してしまうとそうはいかなくなるのです。
 

極端な話、商品を仕入れて企業に販売している会社で、ある月の売上が100倍になったとしましょう。
当然仕入代金も100倍必要になります。
 

支払いは仕入れた月の月末、売上の回収は翌月末だったとすると、当月に入金になるのは過去の売上の代金ですから、当然100倍になった仕入代金には見合いません。
 

つまり、仕入れ代金を支払うことができないということになってしまうのです。


売上が伸びると倒産危機、なんて、すごくおかしい気がします。
何とかならないものでしょうか。

もちろん、なんとかなります。
と言っても、事前の準備が必要なので、売上が急上昇してからでは間に合いません。
 

ですので、常に心がけておく必要がある方法です。
 

運転資金が必要になるのは、回収サイトより支払サイトが短いからです。
 

つまり、売上の代金が入る前に仕入代金を支払わなければならないからです。
 

これが逆だったらどうでしょう。
 

売上代金の回収が、仕入代金の支払いより前にできるとしたら、運転資金は増加しません。
それどころか、どんどん不要になっていきます。
 

先ほどの極端な例だと、100倍になった売上の代金が当月末に回収できて、仕入代金の支払いが翌月末だとすると、当月の回収代金は100倍になっていますから、その資金で翌月末に100倍になった仕入代金を支払うことは簡単なことでしょう。
 

つまり、運転資金は不要になるのです。
 

さらに、支払いが２ヶ月後でいいとすると、100倍の売上代金を２度回収した後で、100倍の支払代金を払えばいいので、売上代金1ヶ月分以上の資金が手元に残ることになります。
 

売上が増えれば増えるほど、手元の資金が増えていく。
事業を進めるうえで、こんなにいい環境はないですよね。


回収サイトの短縮や支払サイトの長期化は、当然ですが相手のあることですので、こちらで一方的にできることではありません。
 

常に心掛けて、折を見てお願いして実現していくようにすることが大切です。

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粉飾決算など、売上を水増しして、利益を捻出していた、

といった場合もあるので、倒産すべくして倒産した場合もあるのですが、

そうした不正を行っておらず、きちんと利益が出ているのに倒産に追い込まれるとしたら、経営者としては泣くに泣けません。

どうして、こうしたことが起こるのでしょう。


売上は、通常商品やサービスをお客様に提供した時点で発生します。

小売店や美容院など、個人の消費者を相手にしている場合には、通常、売り上げが立った時点で代金をいただきます。

ところが、企業相手の場合は、通常提供した商品を月末でまとめて、請求書を作成し、それに基づいて翌月以降に代金が振り込まれてくるということが一般的です。

つまり売上が発生してもすぐにはお金にならないのです。

このように、売上の代金を回収するまでに時間がかかる場合、その期間を回収サイトと呼びます。


一方、売上に必要な商品を仕入れたり、サービスを提供するのに必要な人件費(給料など)の支払いは、売上代金の回収とは関係なく行わなくてはなりません。

給料は月末で締めて、翌月の25日払いということが多いのではないかと思います。

こうした仕入や経費などの支払いまでの期間を支払サイトと呼んでいます。


もし回収サイトが月末締めの翌月末の１ヶ月だとすると、翌月25日の時点ではお金が手元にありません。

25日支払いの給料分は、別途用意しなければならないのです。

仕入代金の支払いも、通常月末で締めて翌月以降の支払いということが多いと思いますが、創業したての時期だと仕入時に現金払いを求められることもあります。

また、支払いを早くして仕入れ価格を引き下げる交渉を行ったりすることもあるでしょう。

こうしたことを考えると、売上の代金はその月の給与や仕入代金の支払いには使えないことが多いことがお分かりいただけるかと思います。


つまり、１ヶ月分の給与や仕入の代金分は別途調達しておく必要があるのです。

これがよく聞く運転資金というものです。

黒字倒産の大多数は、この運転資金の調達に失敗したことによって起こるのです。



 
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最近、税理士事務所でよく聞くのは、顧問契約の解除や客単価の低下で事務所経営が難しくなってきたという話だ。
 

似たような話は昔からあるような気がするが、最近の傾向は、ネットやメールを利用し「激安！」をうたった税理士事務所や「助成金／補助金」の申請代行会社の台頭により、顧問契約の解除に至るケースが増えてきているという。

業界の活性化という意味ではいろいろなタイプの税理士事務所が出てくるのは悪い話ではないと思うが、当事者にとっては死活問題だ。
 

解決方法は実は簡単で、悩んでいる税理士の先生もよく解っている。
 

節税や減税などの情報提供や助成金や補助金の提案などを通して、顧問先の企業の社長とどれだけ信頼関係を築けるかが継続のカギなのである。 

いずれにせよ、情報収集や提案力を強化するには、税理士事務所のITリテラシーを高めないと戦えないことになる。

のほほんとしていては事務所を維持していくのも難しい時代なのだ。

手前味噌な話ではあるが、実は弊社のクラウドサービス「クラウド円簿」を利用する税理士事務所が徐々に増えてきている。 

何といっても、無償で会計ソフトを顧問先に提供できることが最大の武器だと言っていただている。 

利用実態を聞いてみると、「複数で入力できるので、職員が在宅で仕事ができる。汎用データの書き出しで、他の会計ソフトのデータとしても使えるのがありがたい」とのことだ。 

入力代行をしている商工会でも利用いただているので、税理士事務所のメリットも多いという。

税理士先生の受難時代に、少しでも役立てていただけるなら、これほど嬉しいことはない。

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